2020年までに、世界の労働力の半数をミレニアル世代が占めるようになる。ミレニアル世代は1981年から2000年の間に生まれ、その大多数はデジタルネイティブで、目的意識を持っている。倫理、環境、社会に関する目標を重視する企業の一員になりたいと考えている。
ミレニアル世代は史上最大級の世代の一つであるにもかかわらず、現在、企業や組織の取締役会で役割を担う人は少ない。
取締役会には、慎重な監督を保ちながら事業を前進させる責任がある。さまざまな競合する課題の間で適切なバランスを見いだし、従業員、ビジネスパートナー、そして社会全体に対して責任ある行動を取らなければならない。取締役会の中核的な目的である価値の創出を追求するには、多様な視点が必要だ。
取締役会に多様な視点のバランスをもたらすには
従来、取締役会では、価値ある経験は年齢を重ねて初めて得られると考えられてきた。しかし、この前提はもはや成り立たない。デジタル化は日常生活の多くの側面に加え、経済や社会の組織のあり方、そして両者の機能の仕方を変えつつある。
組織では、社会課題が戦略的な議論の一部になりつつある。私たちを取り巻く世界は急速に変化し続けており、その変化はしばしば予測が難しい。デジタルトランスフォーメーションと複雑性の高まりは新たなスキルを必要とし、意思決定のあり方を変え、企業の事業運営を変革している。
最近の調査によると、取締役会の構成、多様性、会議の質が重要な注目分野となっている。2018年米国スペンサー・スチュアート取締役会インデックス――取締役会に関する年次分析――では、指名・ガバナンス委員会のメンバーの74%が、グローバル市場において多様性のある取締役会は極めて重要だと回答した。
S&P 500企業で新たに就任した取締役のうち、現職または元CEO、会長、副会長、社長はわずか35%で、10年前のほぼ半数（47%）から低下した。新たに取締役に加わる人の17%は50歳以下だ。こうした「若い」人材の登用が増えている背景には、市場の混乱に対応するため、テクノロジーに精通した取締役がより多く必要だという事情がある。
企業は、同世代の人々に共感できる若い取締役の必要性を認識し始めている。新興国と発展途上国には、世界の30歳未満人口の実に89.6%が暮らしている。これは、世界の急成長企業の一部にとって、市場であり、供給元であり、また大きな顧客層でもある。
経営幹部の間では、取締役会の多様性が事業上有益だという認識が広がっている。企業はジェンダーバランスの推進に一層積極的になっている一方、年齢の多様性は同じ程度には取り組まれていない。世界人口の半数以上が30歳以下であることは分かっているにもかかわらずだ。
取締役会の多様性を高めるには、候補者層そのものを多様にすることが極めて重要だ。指名委員会や選挙委員会は、取締役経験を必須条件として候補者を探す慣行を見直す時期かもしれない。人材を見いだすため、異なる経路を検討する必要がある。
私は30歳でノルウェー難民評議会（NRC）の理事に選出されるという幸運に恵まれた。NRCは、故郷を追われた人々を支援する世界有数の人道支援組織だ。私は非常に献身的な理事会の一員であり、おそらく貢献する以上に学ぶことが多いが、共有できる知見もある。私はミレニアル世代で、今日の難民の多くと同じ世代だ。弁護士であり、ノルウェー系パキスタン人でもある。議論に異なる視点をもたらしている。
ほかのことと同様に、理事としての歩みも継続的に成長していく過程だ。新たな理事職に就くたびに、これから担う責任への備えを少しずつ深め、いつか会長職に就く資格を得るだろう。
取締役会で役割を担うことは、ミレニアル世代が影響力を発揮するために就ける、最も大きな影響力を持つ役割の一つだ。戦略的思考を深め、リーダーシップのスキルを伸ばす機会でもある。また、取締役会は意思決定において集団として機能することを忘れてはならない。若者はさまざまな経験を積み重ねるまで待つのではなく、早くから取締役の役割を目指すべきだ。
問われているのは、どの組織が率先して新たな場所に目を向け、好奇心旺盛な若い取締役候補を探し、新しい方法で迎え入れるのかということだ。
目標を定めず、いずれ実現すると信じているだけでは不十分だ。企業は候補者となり得る人々を知るために、誠実に取り組む必要がある。意欲のある人材はいる。今必要なのは、具体的な機会だ。
正しい方向に進み始めている企業もある。優れたテクノロジー分野のリーダーとして知られる、Hearsay Socialの最高経営責任者クララ・シーは、29歳でスターバックスの取締役に選出され、現在もその職を務めている。
Pathfinder InternationalやWomen Deliverなどの非営利団体も、取締役会にミレニアル世代を迎える重要性を認めている。しかし、そうした取り組みを意義ある進展につなげる企業は、もっと増える必要がある。
