英国、フランス、イタリア、スペイン、ドイツなどの国では、労働者は仕事を離れて長期休暇を楽しむ時間を十分に確保できます。OECDのデータによると、これらの欧州諸国では、年間30日を超える休暇が労働者に認められています。
一方、多くの米国人は、机に縛り付けられたままです。
英国は、法定休暇28日と祝日9日を合わせ、仕事を休める日数が最も多い国です。ただし、雇用主は祝日の一部またはすべてを総休暇日数に含めることができ、通常はそうしています。
オーストラリアにも休暇を大切にする文化があり、従業員は毎年、法定休暇20日に加えて祝日8日を取得できます。
休暇に対する人々の意識は国によって異なります。国によっては、長時間労働と引き換えに、最低休暇日数が少なくなっています。
韓国の労働者の年次有給休暇は15日で、日本では10日に減ります。ただし、両国とも年間の祝日は15日です。
休暇……何の休暇？
この状況は、米国とは対照的です。米国では多くの企業が、休日を権利ではなく特典と見なしています。
1938年、公正労働基準法が米国法として制定され、労働時間や時間外労働などが規定されました。もっとも、すべてではありません。この法律には、病気休暇、連邦祝日、休暇に関する規定は含まれていません。
こうした項目については雇用主と従業員が個別に交渉するため、祝日さえ休めない労働者もいます。
米国に拠点を置く経済政策研究センターの調査によると、米国の民間部門の労働者の4人に1人は、年間有給休暇がまったくありませんでした。
米国の雇用主には、従業員に有給休暇を与える法的義務はありませんが、実際にはほとんどの企業が年間5〜15日の休暇を付与しています。
仕事中毒の文化
文化によっては、従業員が忙しすぎたり、失職を恐れたりして、休暇をすべて取得できないことがあります。Glassdoorの調査によると、米国人が実際に取得した有給休暇は、割り当てられた日数のわずか半分でした。
メリーランド大学ロバート・H・スミス経営大学院の教授、J・ジェラルド・スアレス氏は、恐怖が問題の重要な要素だと述べています。
仕事が遅れるという懸念に加え、従業員は、自分の不在を誰かが埋め、その人に成果で差をつけられるのではないかと恐れています。
しかしスアレス氏によると、根本的な問題は、米国企業が生産性、効率性、そして常時つながっていることに固執している点にあります。人々は仕事への献身を示そうとします。また、スマートフォンが普及した現代では、仕事から完全に離れることが難しくなっています。
そのため、従業員が休暇を取っても、たいていはメールやメッセージ、電話一本で仕事に引き戻されます。
