私たちはイノベーションの新時代に入ろうとしている。変化のペースは加速している。これからの20年間で、過去200年間に解決された以上の根本的な人間の課題が解決されるだろう。
このことに恐れを抱く人もいれば、活力を得る人もいるだろう。見方はさまざまだが、テクノロジーはすでに私たちの行動のほぼすべてを支えている。普段の一日のうち、どれほど多くの時間がすでにテクノロジーに支えられているか考えてみてほしい。テクノロジーがあらゆるところに浸透した今、テレビ、音響、自動車、スマートフォンといった個別の縦割り技術分野ごとにイノベーションを捉えることは、もはやできない。
私が「忍者型イノベーター」と呼ぶ人々は、こうした発展がもたらす機会を絶えず見極め、それを活用する好機をうかがっている。未来は彼らのものとなる。未来、すなわち忍者の未来には、イノベーションが私たちの働き方をこれまで以上に大きく変革する。忍者型イノベーターは好機をつかみ、この変革を生かすだろう。
率直に言えば、「破壊する」という言葉には不安を覚える。断絶、中断、混乱を連想させる。しかし、これは他動詞でもあり、特定の対象に作用する。この場合の対象は、私たちの個人生活と世界経済だ。また、動き、つまりある方向から別の方向へのエネルギーの移動や転換も意味する。コンピューターシステムが世界の労働力の大部分に取って代わるという悲惨な筋書きにはならない。また、労働者が仕事をより簡単かつ効率的にする便利なデジタル同僚を得るだけという単純な筋書きにもならない。テクノロジーが労働力に及ぼす大規模な影響は、もっと複雑なものになるだろう。
経済協力開発機構（OECD）は、2016年に推計したところ、テクノロジーによって近い将来、現在とは異なる仕事に就くことになる人は32%に上る。医療はその分かりやすい例の一つだ。医療分野の仕事は数多く存在する一方、専門職は人工知能（AI）や機械学習などの先端技術にますます支援されるようになる。診断や分析の一部を実績のあるAIシステムに任せることに、私たちは次第に抵抗を感じなくなるかもしれない。しかし、少なくとも今後20年間は、忍者型イノベーションは医師を支援しても、取って代わることはない。
AIの経済的な可能性は計り知れない。PwCが2017年に実施した調査は、2030年にAIが世界経済に15兆ドル超をもたらすと予測している。新たなインターフェースや産業が生まれるなかで、AIがいくつの雇用を創出するか、誰にも予測できない。変化は一様には進まない。経済の一部の分野では、ほかよりずっと早くAI革命が起きるだろう。テクノロジーが職場をどの程度変えるか、現実的に考える必要がある。今日の学生たち――その中には未来の忍者型人材もいる――が明日の労働力として十分に備えられるよう、真剣に取り組まなければならない。
全米民生技術協会（CTA）の調査によると、AIの開発と導入における主な障壁の一つは、社会の信頼が不足していることだ。コネクティビティ、ビッグデータ、AIの時代に、世界は人々が自らの未来においてどのような役割を果たすのかという根本的な問いを投げかけている。私には答えがはっきり見えている。人間は、技術革新が仕事や余暇を補完する条件を決めることができるし、実際に決めていくだろう。あらゆるテクノロジーと同様、AIが私たちの訓練どおりに有能かつ倫理的に機能するようにするのは、私たち次第だ。公平性と卓越性の基準に照らして自らに責任を課せば、それは私たちが開発するAIソリューションにも反映される。
未来の忍者型イノベーションに対する疑念のもう一つの原因は、こうした変化が労働者にとって何を意味するのか、十分に理解されていないことだ。AIが産業に変革をもたらすのは間違いないが、雇用をなくす程度はメディアでやや誇張されている。自動化による雇用喪失の可能性を示す統計が見出しを飾ると、テクノロジーが既存の仕事のあり方も変えているという細部に目を向けることに、人々が抵抗を感じるのも無理はない。そこで2018年、CTAは21世紀労働力評議会を設立した。これは、米国のスキル格差に業界が取り組み、データアナリストからプログラマー、ロボット工学の専門家など、私たちが創出する何百万もの仕事に必要な人材をテクノロジー分野が確保できるようにするための協議の場だ。
CTAがテクノロジー企業の幹部を対象に人材需要を調査したところ、2018年と将来について、92%が今後5年間で技術的スキルを持つ従業員をさらに必要とすると答えた。また74%が、適切なスキルと能力を備えた候補者を見つけるのは難しいと答えた。米国企業はAIエンジニアやその他の高度な技術職で深刻な人材不足に直面しているが、米国の学生の大半はこうした分野の上級学位を目指していない。米国の学生が取得するのは、米国で授与される多くのSTEM分野の博士号の半数に満たない。
米国でSTEM分野の卒業生を増やすことは経済の成功にとって重要だが、未来の忍者型人材に必ずしも大学院の学位が必要とは限らない。（実際、自動運転トラックが運送業界に及ぼす影響が懸念される一方で、2016年から2018年にかけて、こうした仕事に就く意思のある運転手は大幅に不足していた。）マイクロソフト、アップル、IBMなどの企業は、学生の教育内容をテクノロジー業界の人材不足に対応するスキルと結びつけるカリキュラムを開発するため、コミュニティカレッジと連携している。こうした革新的なモデルは、スキル格差を縮め、より幅広い米国人がテクノロジー関連の職業に就きやすくするだろう。
未来の忍者型人材には技術的スキルが必要だが、それ以上に重要なのは、急速に進化するテクノロジーの先を行くため、定期的にスキルを更新することだ。そのためには、教育制度から始まる根本的な意識の変革が必要になる。私たちは、働き方を変え、最終的には世界をより安全で、効率的で、快適にするテクノロジーの開発に、並外れた知力を投入している。その知力の一部を教育制度の近代化にも投じ、学生が新たなテクノロジー関連の仕事に備えられるようにする必要がある。
より多くの子どもたちに幼い頃からロボット工学やコーディングに触れさせ、重要で将来性の高いこうした分野への基礎的な親しみと関心を育むべきだ。また、人によって学び方が異なると分かっているのだから、「万人に同じ」教育モデルを見直すべきだ。視覚で学ぶ人もいれば、聴覚で学ぶ人もいる。対話を必要とする人もいれば、人間がいなくても十分に学べる人もいる。集団の中で力を伸ばす人もいれば、萎縮する人もいる。テクノロジーは学生ごとに異なる学習体験を生み出せる。教室で忍者型イノベーションを活用し、学びを個別に調整すべきだ。また、業界のニーズとスキル訓練を確実に一致させるため、教室の外にも目を向け、見習い制度を取り入れるべきだ。IBMが実践しているように。
AI、スマートシティ、ドローンなどのテクノロジーは、10年前には存在しなかった新たな職種を生み出す。未来の忍者型人材を育て、成長を支えることが、私たちの最重要目標だ。野心的な目標だが、それこそ忍者型イノベーターのすることだ。人工知能を開発できるのなら、忍者型イノベーションがもたらす影響と機会に備えて労働力を育成するという課題にも、きっと立ち向かえる。
書籍からの抜粋『NINJA FUTURE: イノベーションの新世界で成功する秘訣』（ゲイリー・シャピロ著）。著作権 © 2019年 ゲイリー・シャピロ。HarperCollins PublishersのインプリントであるWilliam Morrowより出版。許可を得て転載。
