2008年の金融危機では、予想されたとおり雇用が大幅に減少した。しかし、その後の景気回復で戻ってきたのは一部の職種だけだった。ウォートン校の金融学教授、ニコライ・ルサノフ氏の研究論文は、この現象に注目し、景気低迷期に企業が技術を導入したこととの関連を探っている。
この論文の共著者は、コーネル大学の教授、マチュー・タシェロー＝デュムーシェル氏と、ウォートン校の博士課程学生アレックス・コピトフ氏で、タイトルは「短期的な痛み、長期的な利益？景気後退と技術変革」だ。ルサノフ氏は最近、Knowledge@Whartonのインタビューに応じ、研究の範囲と目的、そして得られた知見について説明した。
以下は、編集を加えたインタビューの内容である。
Knowledge@Wharton：研究について教えてください。
ニコライ・ルサノフ：この論文では、過去20年間に米国の労働力の構成が変化する中で、技術変革が果たした役割を検証しています。特に、大不況期とその後の数年間に何が起きたかに焦点を当てています。
大不況の間に雇用が大幅に減少したことは、誰もが知っています。景気後退後の回復期にも、雇用が戻るまでには時間がかかりました。これはもちろん、よく知られた事実です。あまり理解されていないのは、戻ってきた仕事が主に高技能職、つまり高い教育水準を要し、情報技術を扱ったり、創造的に働いたりする「認知的」な高技能職だった理由です。工場の組み立てラインの仕事など、いわゆる「定型的」な低技能職は、同じようには回復しませんでした。
私たちが理解したかったのは、雇用の二極化に大不況そのものがどのような役割を果たしたのかということです。長期的な技術変革の論理と組み合わせて考えようとしました。情報技術の進歩、自動化、ロボット工学によって、労働需要が低技能の定型業務から、より高技能の職業へと移ってきたことは分かっています。よく理解されていないのは、この過程を進めるうえで景気後退や経済低迷がどのような役割を果たすかです。
Knowledge@Wharton：どのようなことが分かりましたか？
ルサノフ：長期的な技術変革の論理と、標準的な景気循環分析を組み合わせた結果、定型業務に従事する労働者の割合が長期的に低下する傾向と、長期的な雇用の二極化を再現することを目指すモデルが、景気後退期、とりわけ大不況期に二極化が加速した規模も説明できることが分かりました。
Knowledge@Wharton：経済における雇用の二極化について話されています。それを懸念すべきでしょうか。それとも、経済が新たな技術へ移行する過程で起きる、また一つの前進なのでしょうか？
ルサノフ：これは非常に重要な問いです。雇用の二極化とは何でしょうか。これまで私は、低技能職が消え、高技能職が雇用全体に占める割合を高めていると話してきました。「雇用の二極化」と人々が言うとき、実際には中間層の仕事がなくなり、賃金分布の中間部分が空洞化することを意味しています。つまり、工場の組み立てラインや機械操作の仕事など、従来、米国の雇用を支えてきた職種のことです。たとえば1980年代にさかのぼると、タイピストが大勢いました。その後、コンピューターが登場し、そうした仕事はなくなりました。
あまり理解されていないのは、戻ってきた仕事が主に、より高技能の「認知的」な仕事だった理由です。
ニコライ・ルサノフ
起きているのは、もちろん高度な技能を持つ教育水準の高い労働者への需要が高まっていることですが、同時に、低技能でも非定型の労働者が雇用に占める割合も増えています。たとえば、美容師や清掃員など、機械やコンピューターに簡単には置き換えられない労働者です。
「二極化」と言うとき、まさにこれを意味しています。賃金分布がより二極化するのです。非常に高技能の労働者と、非常に低技能の労働者がいる一方で、その中間層はある意味で消えつつあります。これがなぜ重要なのか、また良いことなのか悪いことなのかは、簡単には答えられません。
私たちのモデルの設定では、これは自然な過程です。新しい技術が登場すると、それはより多くの技能を必要とします。自然な流れとして、高技能労働者への需要が生まれ、労働者は訓練を受けて高技能人材となり、求められている技能を身につけるべきで、そうなればすべてうまくいくはずです。
問題は、私たちのやや単純化したモデルが予測するのと同じ程度に、現実でも実際にそうなっているかどうかです。学術界でも政策関係者の間でも懸念されているのは、技能の転換や習得が実際には進んでいない場合があることです。
労働力参加率の低下は、技能を身につけるために学校へ戻り、その後また働き始める人々だけでは十分に説明できません。私たちのモデルでは、そうなるはずだと示されています。実際、大不況期には、モデルが予測したちょうどその時期に高等教育機関への進学者数が増えたことが分かっています。しかし、労働市場から退出し、訓練を受けて新たな技能を身につけなかった人も大勢いました。こうした人々が労働市場から離れている期間が長くなるほど、再び働けるとしても、復帰は難しくなります。もちろん、これは懸念材料です。
私たちが理解したかったのは、雇用の二極化に大不況そのものがどのような役割を果たしたのかということです。
ニコライ・ルサノフ
Knowledge@Wharton：論文の中で興味深いと思った点が二つあるので、少し取り上げたいと思います。一つは、銀行窓口係、製造工場の従業員、事務員など、いわゆる「定型的」職種の雇用喪失の88％が景気後退期に起きており、1980年代半ばから続く傾向だという発見です。興味深いことに、イノベーションと自動化が加速し始めたのも、ほぼ同じ時期です。この二つには相関があるように見えます。実際に関係しているのでしょうか？
ルサノフ：これは、私たちのモデルが説明、あるいは少なくとも理解しようとしている主要な実証的事実そのものです。この事実を最初に記録したのは私たちではありませんが、雇用の二極化が主に景気後退という比較的短い期間に起きているように見えることは、マクロ経済学者が理解を深めるうえで重要な情報となっています。
この現象が見られるようになったのはごく最近、つまり過去20～30年のことで、とりわけ大不況期に顕著でした。大不況は、もちろんかなり長い間で最大の景気後退でした。また、程度は限られますが、1990～1991年と2001年の景気後退でも見られました。長期的な傾向、つまり定型的な仕事の減少と雇用の二極化が、マクロ経済の景気循環による変動とどう関係するのかを理解しようとすることが、私たちのアプローチの中心です。
通常、マクロ経済学者はこの二つ、すなわち長期的な傾向と景気循環による変動をかなり別々に研究します。私たちの取り組みと新しさは、これらを結びつけることにあります。モデルの論理は比較的単純です。企業が新しい技術を活用するにはコストがかかると私たちは考えています。企業は、ITや自動化の度合いが低い旧来の技術を使って事業を営んでいるからです。
生産を一時停止する必要があるかもしれません。事業の再編を支援してもらうため、コンサルタントや外部人材を雇う必要もあります。新しい設備への投資なども必要です。では、いつその変革に踏み切るでしょうか。製品への需要が比較的低く、こうした労働者全員に生産を続けてもらう必要がないときに実行する可能性が高いでしょう。多くの労働者を解雇して生産体制を再編し、景気が回復することを期待できます。
そのため、旧来の技術から新しい技術への再編が景気低迷期に起きるのは自然なことです。それ自体は新しい考えではなく、必ずしも私たちが提唱したものでもありません。ただし、私たちのアプローチで重要なのは、再編を終えた企業が実際に稼働し始めると、高技能労働者を必要とし、低技能労働者の必要性は減るという理解です。
労働力参加率の低下は、学校に戻る人々だけでは十分に説明できません。
ニコライ・ルサノフ
では、この再編過程で解雇された労働者はどうすればよいのでしょうか。私たちのモデルによれば、この時間を使って技能を身につけるべきです。経済学の用語で「人的資本への投資」と呼ぶ技能習得には、当然時間がかかり、ある程度の費用がかかる場合もあります。しかし、仕事が少なく賃金も低い景気後退期には、この時間の価値、つまり勉強する機会費用ははるかに低くなります。ですから、労働者が技能を身につけるには自然な時期です。
先ほど述べたように、たとえば高等教育機関への進学者数は景気後退期に急増することが観察されており、特に2008年の景気後退期にそうなりました。この点では、モデルのメカニズムが働いているという実証的な証拠が見られます。しかし、解雇された労働者の中には、この時間を新たな技能の習得に使わなかった人も大勢います。これは私たちのモデルの範囲外であり、その理由を理解することは重要な課題です。
Knowledge@Wharton：研究の知見を現実の世界にどう応用できますか。労働者や企業、公共政策にとって、どのような意味がありますか？
ルサノフ：もちろん、これらすべての関係者にとって重要です。私たちのモデルでは、誰もが「正しいこと」をしており、企業は景気後退期が再編に最適な時期だと分かっていると仮定しています。もちろん、景気後退に伴って資金調達が難しくなれば、企業は再編に踏み切りにくくなるかもしれません。一方、たとえば大不況後に産業用ロボットの出荷が急増したことも確認されています。これは、企業が旧来の技術から新しい技術へ移行しているという考えと一致します。また雇用面でも、大不況期に労働者を解雇した企業が、その後、より高技能の労働者を採用したという証拠があります。
おそらく大半の企業は、これが正しい対応だと理解し、すでに実行しているのでしょう。問題は、景気後退が起きたとき、労働者も、雇用喪失が完全に一時的な現象ではなくなっていると認識しているかどうかです。失業中に、あるいは一時的なものと願いたいところですが労働市場から離れている間に、訓練のために新たな技能を身につけなければ、景気回復後に仕事を見つけられなくなる可能性があります。
これは政策立案者にとっても重要な教訓です。新しい経済で働くために必要な技能を人々がどうすれば身につけられるかという問題に注意を向けるとともに、年齢が高すぎるなどの理由で技能を習得できない人々を支援し、恒久的に取り残されることがないようにする必要があります。
失業中に新しい技能を身につけなければ、仕事を見つけられなくなる可能性があります。
ニコライ・ルサノフ
Knowledge@Wharton：この分野の他の研究と比べて、あなたの研究にはどのような独自性がありますか？
ルサノフ：多くのマクロ経済研究は、長期的な成長傾向を景気循環による変動とは大きく切り離し、まったく別のものとして扱っています。近年見られるように、長期的な傾向と雇用の二極化の過程、景気循環による変動の間には重要な相互作用があるため、この二つを結びつけることは非常に重要だと私たちは考えています。
大不況は非常に大規模で深刻な景気後退だったため、技術変革を加速させました。同時に、この景気後退が技術変革の過程のかなり後期に起きたことで、景気後退そのものも増幅されました。これがまさに私たちのモデルが示すことです。再編が活発な時期に景気後退が起きると、企業がその時点で再編に踏み切る動機が強まり、それによって生産の落ち込みも大きくなります。その結果、景気後退はより深刻なものになります。
Knowledge@Wharton：今後、研究をどのように発展させていきますか？
ルサノフ：これまでの論文で扱えていない重要な問いは、解雇後に新たな技能を身につけない労働者に何が起きるのかということです。その理由は何でしょうか。そして、どう対応すればよいのでしょうか。
労働力参加率の低下は非常に大きく、大学や何らかの訓練プログラムに通うといった就学だけですべて説明できるものではありません。現在、失業率は非常に低いものの、景気後退期、あるいはその直後に労働市場から退出し、その後も労働市場に戻っていない人々がかなりの数に上ることも分かっています。そして、そうした人々がもう働きたくないと決めたという意味で、労働市場からの退出が完全に自発的だったのかどうかは明らかではありません。
その一因は、新しい技能を身につける能力の不足や、訓練の機会へのアクセス不足かもしれません。しかし、働いていないことが以前ほど苦痛ではなくなった可能性もあります。あるマクロ経済学者のグループによる研究では、とりわけ若い男性が、ビデオゲームやNetflixなどに費やす時間が大幅に増えていることが示されています。20年あるいは30年前に比べ、彼らが楽しめる余暇の質は大きく向上しました。そのため、以前ほど積極的に外へ出て技能を習得し、新たな仕事を得ようとしていないのかもしれません。
