つながりがますます深まる現代の暮らしは、利便性や、自分たちでも持て余すほどの自己に関する情報など、目に見える実質的な恩恵をもたらしてきました。
しかし、それはプライバシーに対する私たちの見方も変えました。世界経済フォーラムによると、多くの人が、日常的に利用する数多くのアプリやデバイスを支える組織やツールへの信頼を損なう結果にもなっています。
フォーラムは、個人データの価値評価 フレームワークを作成しました。このフレームワークは、デジタル上の個人データを構成するさまざまな要素と、それらのつながりを概説しています。また、世界のオンライン人口を代表する大規模な個人サンプルを対象に実施された調査の基礎となり、興味深い知見が得られました。
その一部を以下に紹介します。
1. 自分が何を知らないか、知らないこともある
個人データをめぐる基本的な概念を理解することは、オンライン上の活動が持つ本当の価値を把握する第一歩です。そして、フォーラムの最近の調査では、一般のオンライン人口全体で、オンライン上の存在やそこから派生するデータといった基本概念への理解が著しく不足していることが明らかになりました。
2. 気づかないうちに、あるいは不本意ながら同意している可能性が高い
意外ではありませんが、デジタルにつながる人々の大多数（3分の2）は、オンライン体験のパーソナライズを望まず、または匿名でいたいと考えています。それでも私たちは、生活に欠かせなくなったプラットフォームやサービスを利用するために、ますます詳細で個人に合わせたターゲティングに、何度も気づかないまま同意し続けています。
3. 本来あるべき水準の管理権限がない
オンライン人口全体のほぼ半数が、個人データとプライバシーを十分に管理できないと感じたため、あるテクノロジー、デジタルプラットフォーム、またはサービスの利用を中止したか、そもそも利用を始めていません。
4. 利用規約の大半を理解できなくても、あなただけではない
フォーラムのこの調査結果でおそらく最も興味深いのは、第三者との共有やターゲティング広告など、個人データの商業目的での利用が、悪意ある目的でデータを使う犯罪的な情報漏えいとほぼ同じくらい、人々の懸念を招いていることです。
それにもかかわらず、テクノロジーやデジタルサービスの利用規約の大半は、利用の詳細を人々に知らせたり、利用のたびに明示的な承認を求めたりすることなく、組織が個人データを商業目的で自由に利用する権利を認めています。
無料のサービスと引き換えにプライバシーを差し出すのは、実は割に合わないかもしれない
フォーラムのプロジェクトが調査したオンラインユーザーの大半は、個人データに金銭的価値があると考えています。一方で、現在利用している無料のプラットフォームやサービスから、公正な見返りを得ていると感じる人は3分の1未満です。
例えば、スマートフォンで多くのソーシャルネットワーキングアプリやビジネス向けネットワーキングアプリを利用するには、ユーザーは個人の連絡先情報へのアクセスを許可しなければなりません。しかし、サービスを無料で利用するためにそれを差し出してもよいと答えた調査対象者は、わずか5%でした。
では、誰が、なぜ気にかけるべきなのでしょうか？
ソーシャルまたはビジネス向けのデジタルネットワーキング、ライフスタイルアプリを利用している人、あるいはオンラインで何気なく情報を検索するだけの人も、気にかけるべきです。あなたのオンライン上の活動や行動は、毎日あなたについて収集される膨大な個人データの一部となっています。
自分が何を知らないかを理解することが、個人データとプライバシーの管理を取り戻す第一歩です。
自分のデータを預けるプラットフォームやテクノロジーを慎重に選ぶ、こだわりの強いエンドユーザーが増えれば、業界の自主規制が進み、個人が自分のデータをより透明性高く管理できるようになります。
企業、ブランド、その他の組織も、これらのインフォグラフィックが示す内容を気にかけるべきです。人々からの信頼や信用が損なわれるおそれがあるからです。
そして、状況は改善していません。こうした5つの問題に対処しなければ、組織は顧客の懸念を顧みないことになり、長期的に悪影響を招くばかりです。
この記事は、「社会におけるデジタルメディアの未来への影響を形作る」プロジェクトの第2段階に関する記事シリーズの一つです。第1段階の内容と知見は、報告書『デジタルメディアと社会：超接続時代への影響』
