若い米国人は長年、新聞を読む傾向が低く、年長者との差が見られてきた。しかし、ピュー・リサーチ・センターの調査では、少なくとも全国的な報道に重点を置く一部の新聞について、興味深い変化が明らかになった。2016年大統領選挙のニュースを定期的に得るため、米国の特定の新聞4紙の紙版またはオンライン版を利用しているか尋ねたところ、そのうち3紙、すなわち『ニューヨーク・タイムズ』『ワシントン・ポスト』『ウォール・ストリート・ジャーナル』では、定期読者として50歳未満の成人が50歳以上の成人を上回った。4紙目の『USAトゥデイ』では、若年層と高年層が選挙ニュースを定期的に得る割合はほぼ同じだった。
ニュースを読む、見る、または聞くかを尋ねた過去の調査結果も裏付けられた。若い米国人は年長者よりも、ニュースを読むことを好む傾向が強い。ただし、圧倒的多数はオンラインで読むことを好む。新たなデータは、こうした全国紙ブランドのデジタルでの取り組みが、新聞をめぐる長年の世代間格差を埋めるほど多くの若いオンライン読者を呼び込んだ可能性を示している。
対照的に、地元紙ではこの変化は見られない。2016年11月29日から12月12日に実施されたこの調査によると、年配の成人は若年層よりも、地元の日刊紙から選挙ニュースを定期的に得る傾向がはるかに強かった。調査対象は、ピュー・リサーチ・センターの全国を代表する「American Trends Panel」に参加する成人4,183人。
『ニューヨーク・タイムズ』と『ワシントン・ポスト』は、18～29歳および30～49歳の成人の約5人に1人にとって、選挙ニュースを定期的に得る情報源となっており、この割合は年齢層が上の人々のおよそ2倍だった。『ウォール・ストリート・ジャーナル』では、18～29歳の15%、30～49歳の12%が選挙ニュースを定期的に得ていた。これは65歳以上（7%）を上回る一方、50～64歳（8%）とはおおむね同程度だった。『USAトゥデイ』から選挙ニュースを得る傾向は、すべての年齢層でほぼ同じだった。
全国に焦点を当てたこれらの新聞と比べると、米国に1,000紙以上ある地元の日刊紙では、状況が大きく異なる。65歳以上の約10人中4人（43%）は、地元の日刊紙から選挙ニュースを定期的に得ていた。この割合は50～64歳（24%）のおよそ2倍で、さらに若い層（30～49歳の13%、18～29歳の10%）の3倍以上だった。実際、50歳未満の成人では、地元の日刊紙の利用率は、調査対象となった全国紙4ブランドのいずれよりも低いか、同程度だった。一方、50歳以上では、地元の日刊紙の利用率が全国紙各紙の少なくとも2倍に達した。
ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、そしてウォール・ストリート・ジャーナルは、オンライン読者層の獲得に積極的に取り組んできた。その読者層は若年層が多い傾向にある。実際、こうした若いデジタル読者を取り込むことで、デジタル広告収入や購読数の拡大につながる可能性がある。それでも、大半の出版社はいまも紙媒体の収入により大きく依存している。つまり、若い読者を取り込むことは、新聞の未来を守るための一歩にすぎないかもしれない。
