5年前、アグテックを知る人はほとんどいなかった。業界の内側にいた私たちでさえ、自分たちの取り組みを何と呼べばよいのか分からなかった。しかし今日まで時を進めると、垂直農法からデータサイエンス、農業用ドローンまで、農業テクノロジーが投資家の間で新たな注目分野となっている。ドバイ投資公社だけでも、アグテック投資に2億300万ドルを投じたばかりだ。さらに2億ドルを日本の持ち株会社ソフトバンクが拠出し、この分野に特化したベンチャーキャピタルファンドもその可能性に注目している。2017年の総投資額は15億ドルを超え、この分野の新記録となった。爆発的な成長に向けた基盤が整いつつある。
スマートフォンからソーシャルメディアまで、今日のテクノロジーによる変革の多くが消費者の利便性や娯楽を重視するのに対し、アグテックが向き合うのは、はるかに切迫した課題、すなわち人類の存続だ。この現実を踏まえれば、農業を工業時代からデジタル時代へと迅速かつ効率的に移行させなければならない。
そう考えれば、アグテックに対する投資家の関心が急速に高まっていることも、驚くにはあたらない。市場の可能性はほぼ無限だ。私たちの食欲もまた、尽きることがないからだ。誰もが食べる必要があり、人口は急速に増えている。
食料を必要とする人々は98億人に
2050年までに世界の人口は98億人に達すると予測されており、はるかに多くの人々を、それも急いで養う方法を見つけなければならない。研究によると、食料安全保障の問題や大規模な社会的混乱を避けるには、現在の最大2倍の食料を生産する必要があるかもしれない。すでに世界では、毎年300万人を超える子どもが十分に食べられずに命を落としている。同時に、気候変動によって、従来の方法で世界の人々を養うことは難しくなっている。実際、現在の作物の収量では、予測される人口の半分を養うだけの食料しか確保できない。世界の人々を養えなくなるという破滅的な予測は、
トマス・マルサスの時代から繰り返されてきた。ここで新たな予測を加えるつもりはない。しかし、今後、十分な食料を生産するのは決して簡単ではない。そして、工業時代の土地利用や生産性の考え方に依存する今日の農業では、その課題を解決できそうにないことを指摘しておきたい。ここでデジタルテクノロジーが重要な役割を果たす。畑にまく新たな合成化学物質の開発や、巨大企業による農場のさらなる大規模化を指しているのではない。アグテックの本質は、高度なモニタリングとデータ分析を活用して、より少ない資源でより多くを生み出すことだ。すでに過剰な負担がかかっている土地や水などの資源にさらなる負荷をかけずに、収量を増やす方法を見つけることである。
今、センサー、人工知能、ビッグデータからバイオテクノロジー、ロボット工学に至るまで、幅広い技術や分野が、先進的なスタートアップによって世界の食料供給を増やすために活用されている。たとえば、
Hortauのシステムは、スマートなモニタリングによって灌漑効率を高め、作物の収量を増やしている。Phytechは「植物のモノのインターネット（Plant Internet of Things）」を通じて作物生産を最適化している。農地に設置されたスマート機器が、推奨事項や警告をシンプルな色分けでスマートフォンに通知する。イスラエルに拠点を置くCropXは、ハードウェアとソフトウェアを使って土壌の水分、電気伝導度、温度を測定し、農家の節水を可能にする。強調してもしきれないが、この変革がこれほど特異なのは、まさに絶対に必要だからだ。アップルが計画的陳腐化によって消費者に新製品の購入を促し続けなければならないのとは異なり、アグテック市場は時間とともに自然に、そして実際には指数関数的に成長する。早期参入企業は優位に立ち、拡大し続ける顧客基盤にアクセスできる。
農業を再び成り立たせるテクノロジー
人々に食料を供給し続けるという切迫した必要性に加え、アグテックはもう一つの重要な課題、つまり食料を生産する次世代の人々にとって農業を成り立たせることにも取り組む。
農家は昔から新しい技術を積極的に取り入れてきた。車輪、トラクター、肥料に含まれる化合物などは、何世紀にもわたって大きな変化をもたらしてきた技術のほんの一例だ。しかしここ数十年、農業では大きな技術格差が生じ、現実の影響が表れている。土地管理、資源利用、労働、輸送などのあり方は、時代遅れの工業モデルに強く縛られている。大規模農場と生産量の最大化を何より重視し、環境への影響、財政的な損失、人々への負担といった外部コストを顧みないモデルだ。
その好例が、従来型農業が今日も成り立っているのは、主に政府の巨額補助金に支えられているからだという事実である。米国は現在、農家に年間およそ
250億ドルを支払っている。それだけの資金が投入されても、今日の農家にとって経営は依然として厳しい。世界で最も重要な職業でありながら、利益率は悪名高いほど低く、赤字になることも多い。（たとえば、ブドウの利益は1エーカー当たりわずか6ドルの場合もあるが、ブドウは利益率の高い作物とされている。）若者がこの業界に入ってこなくなっているのも無理はない。（英国でさえ農家不足に直面している。）
つまり、現在の商業的農業の手法が私たちをここまで導いてきた一方で、今の農業のあり方は、地球や個人、社会にとって長期的に持続可能ではないということだ。アグテックはすでに、損失や間接費を減らし、仕事の予測可能性と収益性を高める役割を果たしている。
たとえば、Cainthusの牛向けAI顔認識ソフトウェアを使えば、小規模農家でもより大きな群れを管理し、個々の動物の健康状態を追跡できる。毎日の採食量や搾乳量まで把握できる。さらに、aWhereは次世代の『ファーマーズ・アルマナック』として、世界140万か所の気象観測所のネットワークを活用し、天候を高精度で観測・予測する。Farmbotなどの企業のドローンやロボットは、農場の労働力不足を補うのに役立っている。ドラッグ＆ドロップ式のインターフェースを使えば、農家は機器の動作手順を組み立てたり、繰り返し行う栽培作業を設定したりできる。Blue River Technologyは、最近ジョン・ディアに買収された企業で、カメラとAIを使い、必要な場所に必要な量の除草剤をより正確に散布する。
変化する消費者の好みに応える
こうした追い風に加え、アグテックのブームには重要な後押し要因がある。よりクリーンな食品を求める消費者の需要だ。アマゾンによる最近のホールフーズ買収は、大企業が自然食品への消費者の関心に応えていることを明確に示している。ウォルマートもオーガニック市場に参入し、今では北米最大級のオーガニック食品小売業者の一つとなっている。実際、需要が非常に高く、生産が追いついていない。国内農地のうち現在オーガニック認証を受けているのは1％未満であり、米国の消費者はオーガニック食品の輸入に年間10億ドルを費やしている。
買い物客のうち、増加する割合（米国だけでも58％）がオーガニックまたはクリーンな食品を求めている。ミレニアル世代が単に好みにうるさいという話ではない。農薬やがんへの懸念、アレルギー反応、セリアック病の増加、汚染された灌漑用水による疾病の発生への不安などを考えると、安全で信頼できる食品を手に入れられるかどうかが、私たちの健康をますます左右している。
その不足をテクノロジーで補う必要がある。
食品の追跡では、ripe.ioのテクノロジーが畑から店頭までの流通経路を可視化し、小売業者、シェフ、消費者が購入した食品の持続可能性を確認できる。私が設立した会社Terrameraは、自然由来の「植物の知性」を活用した害虫防除技術を開発している。化学農薬に頼らずに収量を増やすためだ。垂直農法の分野では、MiraiがLED照明と自動化を活用して屋内に栽培区画を積み重ね、限られた床面積を最大限に生産へ活用し、手作業を最小限に抑えている。
アグテック革命と、それ以前に起きた多くのテクノロジーによる変革には、一つ違いがある。その進行にほとんどの人は気づかないだろう。農業のデジタル化は、今の暮らしを維持するために欠かせない。健康的で手頃な価格の食品を買い物かごに入れ続けるには、農業のあり方を根本から見直さなければならない。舞台裏では、食料システムを刷新し、人口増加に備えて手持ちの資源を最大限に活用する抜本的な転換が必要だ。それに失敗すれば、食料を買いに行くいつものひとときは、やがて当たり前のものではなくなるかもしれない。
カーン・マンハス（@karnmanhas）はTerrameraの創業者。同社は、誰もが手頃な価格でクリーンな食品を手に入れられるよう、テクノロジーの活用に取り組んでいる。
