木曜日に発表された研究によると、不健康な食生活は世界の健康を損なう主な原因の一つであり、死亡の約5件に1件に関わっています。この研究は、各国政府と企業に対し、食習慣の改善に向けてさらなる取り組みを求めています。
不健康な食品を摂取することや、十分な食料を得られないこと（母乳を与えられない子どもを含む）が、広範囲にわたる栄養不良の原因となっていると、最新の「世界栄養報告書」を執筆した研究者たちは述べています。
この報告書は、世界の栄養状態に関する独立した年次分析です。
「食生活は、世界における罹患率と死亡率の主要なリスク要因の一つです。大気汚染や喫煙よりも影響が大きいのです」と、ジョンズ・ホプキンス大学教授で主執筆者の一人であるジェシカ・ファンゾ氏は述べています。
「私たちが食べているものが私たちの命を脅かしています。そのため、食料システムを正しい方向に戻す必要があります」と、同氏はタイの首都バンコクで開催された世界食料会議の合間に語りました。
同氏は、栄養のある食品に関する知識の不足や手頃な価格での入手の難しさ、そして非効率なサプライチェーンが、不健康な食生活の要因となっていると指摘しています。
研究者らは194か国を分析し、栄養不良によって世界は年間3.5兆ドルの損失を被る可能性があり、過体重および肥満によってはUS$5,000億の損失が年間で生じる可能性があることを明らかにしました。
報告書は、すべての国が何らかの形の栄養不良に直面していると述べています。貧血の子どもや年齢に比べて身長が低い子ども、あるいは不健康な食生活により過体重でありながら栄養不足の女性などがその例であり、思春期の肥満率も上昇しています。
ほとんどの国は、成人の肥満や糖尿病、貧血、子どもの健康などを含む、2025年までに達成することで合意した栄養に関する9つの世界目標を達成できない見込みです。
進展は「受け入れがたいほど遅い」と、執筆者らは警告しています。
しかし現在では、より優れた詳細なデータが得られるようになり、効果的な対策を講じるための前例のない機会が生まれていると、報告書は述べています。
報告書では、若者の体重問題に直面したアムステルダムの事例が挙げられています。同市は2012年に、肥満の予防と治療に加え、この問題に関する学習や研究を促進するためのプログラムを策定しました。
取り組みには、公共の飲水器の設置、食品広告の規制、学校での健康的なおやつに関する指導などが含まれていました。現在、アムステルダムにおける過体重および肥満の有病率は横ばいになりつつあると、報告書は述べています。
食品廃棄を減らすことも栄養状態の改善につながる可能性がある、と栄養のための農業・食料システムに関する世界パネルの共同議長で、独立した専門家グループの一員であるジョン・ベディントン卿は述べています。
「世界で生産される果物や野菜の半分以上が、毎年失われたり廃棄されたりしています」と、同氏はトムソン・ロイター財団へのメールで語りました。
ファンゾ氏は、栄養が病気に対する免疫力や、精神的な認知能力を高めるうえで極めて重要であると指摘しています。
「国の知的水準を高めたいのであれば、人々が何を食べているかに注意を払う必要があります」と同氏は語りました。
