最新のデータによると、今も大多数の人が肉を食べています。
しかし、調査では、動物性食品を減らした食生活を始めたと回答する人が多くいます。
また、若い人ほど、肉を食べない、または時々しか食べない傾向があります。
食生活がもたらす環境、倫理、健康への影響に関心が高まっています。
食料消費の傾向を把握するには、市場での販売データ、つまり販売される肉、乳製品、植物性食品の量を調べる方法があります。これは国全体の傾向を示します。この種のデータはこちらで紹介していますが、人口の中でのばらつきは分かりません。
こうしたばらつきを知るには、人々が自身の食の好みをどのように説明するかを尋ねる調査データを利用できます。残念ながら、長期的なデータは不足しています。しかし、最近の動向を調べることはできます。
英国の世論調査機関YouGovは、約2,000人の成人を対象に食の好みについて半年ごとに調査しています。この記事では最新データを紹介し、今後も半年ごとに最新の結果に更新します。
英国の成人のうち、ベジタリアン、ビーガン、フレキシタリアンを自認する人の割合は？
この調査では成人に、食の好みを最もよく表す6つの選択肢のうちどれかを尋ねています。選択肢は、肉を食べる人、フレキシタリアン、ペスカタリアン、ベジタリアン、ビーガン、またはいずれにも当てはまらない、の6つです。回答者が選べるのは1つだけです。併設のボックスでは、YouGovが調査で示している各食生活の説明を紹介しています。
結果をグラフに示しました。ベジタリアンと回答した人は5%、ペスカタリアンは3%、ビーガンは2%でした。合計は10%です。つまり、英国の成人の10%が肉を食べないと回答しています（ただし、その一部は魚を食べます）。
さらに16%はフレキシタリアンと回答しました。つまり、主にベジタリアンの食生活を送りながら、ときどき肉や魚を食べる人たちです。
この結果は、他の国々の結果とよく似ています。
米国で実施された2018年のギャラップ世論調査では、米国の成人の5%がベジタリアン、2%がビーガンを自認しました。
より広範なイプソス・モリによる2018年の世論調査（28カ国を対象）では、回答者の5%がベジタリアン、3%がビーガン、さらに3%がペスカタリアンを自認しました。ただし、この調査では国によって大きな差が見られました。たとえば、インドでは5人に1人がベジタリアンを自認しました。
年齢別の食生活：若い成人ほど肉を食べない傾向
この調査結果を年齢別に見ると、若い人ほど、肉を食べない、または時々しか食べないと回答する傾向があります。英国の回答者を年齢別に分類した結果をグラフに示しています。
18～24歳では5人に1人が、肉を含まない食生活をしていると回答しました（ただし、その一部は魚を食べます）。10%がベジタリアン、4%がペスカタリアン、5%がビーガンでした。さらに20%がフレキシタリアンでした。
これに対し、最も年齢の高い層（65歳超）では、ベジタリアンもペスカタリアンも数パーセントにとどまりました。
若い成人ほどベジタリアンやビーガンを自認する傾向があるというこの結果は、他の国々の結果とも一致しています。米国の世論調査や他の国々の調査でも同じ傾向が見られます。2018年のイプソス調査の対象となった28カ国の平均では、35歳未満の6%がベジタリアンと回答したのに対し、35歳以上では3%でした。
若い人たちの食の好みが急速に変化していることも注目に値します。特に、急増しているのが、わずか数年の間に「フレキシタリアン」を自認する人の割合です。2019年半ばには、若い成人の10%がフレキシタリアンだと自己申告しました。2021年12月には、その割合が2倍の20%になりました。1肉を頻繁に食べると回答した人の割合は、若い成人の3分の2（67%）から、半数をわずかに上回る程度（52%）に減りました。
環境の観点からは、これは良い知らせです。肉を食べる量を減らすことは、個人がカーボンフットプリントを削減する最も効果的な方法の一つです。
