ヴィーガンと聞いて、最初に頭に浮かぶのは、フランスのシャルキュトリー店に偽の血糊をぶちまける活動家の姿ではないかもしれない。
しかし、フランスの精肉店主たちは、過激派のヴィーガンが増加しており、暴力と脅迫を手段とし、動物の権利を正当化の根拠としていると主張している。フランス政府への書簡で、フランス精肉職人・食肉商業者組織（CFBCT）の会長であるジャン＝フランソワ・ギアール氏は、活動家が窓を破壊し落書きをするなどの器物損壊を行っていると非難するとともに、ソーシャルメディア上で脅迫を投稿し、誤った情報を拡散していると訴えている。
「攻撃にさらされる美食文化」
「精肉店や業界全体に対する攻撃は、まさにテロリズムの一形態にほかならない」とギアール氏は書いている。推進者たちは推進者たちは「フランス文化の一部全体」を消滅させようとしている。
こうした対立は、フランスの生活の中心、すなわち美食文化に直接的な影響を及ぼしている。ブフ・ブルギニョンやフォアグラ、チーズといった肉を多用する豪華な料理は、国を象徴するものであり、ユネスコ（UNESCO）により世界の「無形文化遺産」を代表するものとして登録されている。
この問題は、世界的にヴィーガニズムの人気が高まっていることも浮き彫りにしている。過激派はその中のごく一部にすぎない。調査会社GlobalDataの報告書によると、米国では、消費者の6％が2018年にヴィーガンであると主張しており、2014年の1％から増加している。多くのヴィーガンは、肉や乳製品から離れる主な理由として、環境への影響、動物福祉、個人の健康を挙げている。
ヴィーガニズムの広がりに伴い、誤解されていると感じる複数の業界から反発が起きている。英国では、乳業界が、動物福祉や人の健康に関する誤った主張だとする内容に対して反論している。
この争いは、一部の酪農家が乳製品の消費を促す「Februdairy」キャンペーンを始め、1月に動物性食品を断つよう人々に呼びかける「Veganuary」チャレンジに対抗したことから始まった。Februdairyに対抗して、活動的なヴィーガンたちはその主張を否定するウェブサイトを立ち上げ、両陣営の間でツイッター上での激しい応酬が勃発した。
ヴィーガンおよびベジタリアン向け製品の需要が高まるなか、肉と乳製品の業界が声を上げようとするのも当然と言える。
フランスでは、食肉生産者がこうした食文化の変化に対して反発を強めている。国会議員は農業法案の修正案を可決し、植物由来の製品に対して「ステーキ」「フィレ」「ソーセージ」などの肉を指す用語の使用を禁止した。
とはいえ、健康的で倫理的に調達された食品への根本的な潮流は今後も続くと見られ、対立が収まるまでにはしばらく時間がかかりそうだ。
