ローマ、12月1日（トムソン・ロイター財団）―夕食の食べ残しが多すぎる？冷蔵庫に忘れられた野菜や、戸棚の奥でほこりをかぶっている缶詰は？捨てる代わりに、友人や近所の人と分け合い、同時に地球環境を守ってみてはどうだろう。
それが、英国で創設された携帯電話アプリOLIOの発想だ。テクノロジーを活用して廃棄物を減らし、環境保護に取り組む企業が相次ぐ中の一つである。
OLIOは、食品廃棄という「今日の人類が直面する最大級の問題の一つ」に取り組もうとする女性起業家2人の発案だ。
大げさに聞こえるかもしれないが、共同創業者のテッサ・クックは、自らの主張を裏付ける驚くべき統計を次々と挙げることができる。
世界では、生産された食品の3分の1、金額にして約1兆ドル相当が、廃棄されている。英国だけでも、平均的な家庭が捨てている食品は、1年間で700ポンド（945ドル）相当に上る。
クックによれば、こうした状況は「環境に壊滅的な影響を及ぼす」。食品の生産には土地と水が浪費されるだけでなく、埋め立て地で腐敗すると、食品廃棄物からメタンが発生する。メタンは二酸化炭素より環境への害が大きい温室効果ガスだ。
「この仕組み全体は明らかに、まったくばかげていて、正す必要があります」とクックはロンドンから電話でトムソン・ロイター財団に語った。
食品廃棄物の半分以上が家庭で発生していることを考えれば、消費者も解決策の重要な担い手になり得る。
アプリの誕生
英国北部ヨークシャーの酪農場で育ったクックは、食品の生産にどれほどの労力がかかるかを早くから学んだと語った。
それから約3年前、ジュネーブからロンドンへ戻る引っ越しの荷造り中に、引っ越し作業員から冷蔵庫に残った食品――サツマイモ、キャベツ1玉、ヨーグルト――を捨てるよう言われたとき、元企業幹部の彼女の中でアイデアの種が芽生えた。
彼女は食品を譲る相手を探して街へ出たが、見つからなかった。
「これはまったくおいしく食べられる食品です。100メートル以内に、喜んでもらってくれる人がいるはずだと思いました。問題は、その人が食品のことを知らないことです」と彼女は振り返った。
食品を共有するためのモバイルアプリがないと知ったクックは、米国出身で元投資銀行家のサーシャ・セレスティアル＝ワンと組み、OLIOを立ち上げた。2回の資金調達ラウンドで投資家から220万ドルを集めた。
利用者は携帯電話にOLIOをダウンロードしてアカウントを作り、バナナや生のハーブ、乳糖不使用の粉ミルクなど、譲りたい食品の写真と短い説明を投稿する。
利用者同士は非公開メッセージで連絡を取り、食品の受け渡しを自宅か、プライバシーをより重視する人向けには公共の場所で手配できる。衣類や家具など、食品以外の品を交換するコーナーもある。
利用者評価と苦情申し立ての仕組みにより、システムの悪用を防いでいるとクックは述べた。
循環をつくる
2016年1月に始まったこのアプリの登録利用者は現在32万2,000人で、主に英国にいる。生鮮食品からパスタ、ジュース、調理済み食品まで、40万点を超える食品が共有されてきた。
食品を求める常連利用者の3分の1は、貧困世帯の人々だとクックは語った。
Pret A MangerやSainsbury'sなどのカフェやスーパーマーケットもOLIOと提携し、ボランティアが売れ残った食品を受け取り、地域の人々と分け合っている。
不要品を再販売したり譲ったりできるアプリStuffstrとOLIOは、人々が捨ててしまいかねない品物にも価値があることを示している。
「こうしたアプリは、身の回りにあるあらゆるものの中にどんな可能性があるのかを見えるようにしてくれましたし、本当に大きな力を発揮します」と、Circulateの編集長ジョー・アイルズは語った。
エレン・マッカーサー財団が発行するオンライン誌は、原材料や製品を繰り返し再利用する「循環型経済」の概念を広めている。
利用者にとってOLIOは、廃棄物を減らしてお金を節約できるだけでなく、新しい食品を試す機会にもなる。
ロンドンに約30年間暮らす50代の米国人、マリリン・ケンダルは、買い物や食品の処分に関する習慣が変わったと語った。
OLIOのボランティアを務めるケンダルは、買う量を減らし、「18か月前なら捨てていたかもしれない食品も捨てなくなりました」と話した。
別のOLIO利用者でボランティアでもあるノア・ボドナーによれば、店やレストランの行動も変わった。
ロンドンを拠点に活動する41歳の女優兼ミュージシャンは、以前は近所のカフェから「ばかげたほど大量の食品」を集め、アプリを通じて譲っていたという。その後、店主たちは調理する食品の量をより慎重に決めるようになったと、彼女は電話で語った。
「食品を人から人へ渡すことを見下さないでほしいと、みんなに伝えたいだけです」と彼女は語った。
「質の良いものを無料でもらえて、地球のためにもなるはずです。」
（取材：Thin Lei Win、編集：Ros Russell。人道問題、女性の権利、汚職、気候変動を扱うトムソン・ロイターの慈善部門、トムソン・ロイター財団を明記してください。www.trust.orgをご覧ください。）
