次にTwitterで悪態をついたり、酔った写真を投稿したりするときは、将来の雇用主が見ていることを思い出そう。それが就職の妨げになる可能性がある。
雇用主の5社に1社は、応募者のネット上での行動を見て、採用を見送ったことがあるという。
ソーシャルメディアの落とし穴を知っている人は多いものの、応募者を不採用にする組織の数を見ると、投稿前に考えることを怠る人がまだいるようだ。
雇用主は何に注目しているのか？
攻撃的または侮辱的な言葉遣いは、ソーシャルメディア上の行動の中で最も印象を損なう。雇用主の4分の3は、これが採用の妨げになり得ると答えた。
薬物使用への言及も、それに僅差で続く。3位には意外な項目が入り、半数を超える人が、つづりや文法の誤りを印象を損なう要因に挙げた。実際、つづりや文法の誤りは、酔った写真よりも応募者の評判を損なう。
大企業ほど応募者を不採用にする傾向
YouGovの調査によると、大企業は応募者を不採用にする可能性が高く、応募者の身元調査もより頻繁に行う。YouGovの調査大企業の4分の1超が、ネット上で見つけた情報を理由に応募者の採用を見送ったことがある。この割合は中小企業では10社に1社に下がる。
大企業では、応募者の投稿を確認しないと答えたのはわずか5社に1社だった。中小企業ではこの割合が5社に2社に上がる。
新たな従業員の採用判断について、企業の管理職2,000人以上を対象に調査が行われた。
最も頻繁に確認されているのは、ビジネス向け交流サイトのLinkedInだ。回答者の半数は、応募者のプロフィールを検索すると答えた。
採用された後も安心できない
別の調査によると、雇用主のほぼ5社に1社が、従業員がソーシャルメディアに投稿した内容を理由に、在職中の従業員を解雇したことがある。
CareerBuilderによるこの調査は、ソーシャルメディア上で軽率な行動を取るリスクを浮き彫りにしている。
「自分のパーソナルブランドを適切に保ち、［投稿する内容が］雇用主に見られても問題ないと思えるものかどうかを確かめることが大切です」と、CareerBuilderの最高人事責任者ローズマリー・ヘフナー氏は述べた。CNBCに語った。
ただし、雇用主が従業員のソーシャルメディア上の活動を監視すべきかどうかについては議論がある。従業員の中にはプライバシーの侵害だと感じる人もいる一方、雇用主は、情報はすべて公開されていると反論するかもしれない。
