チアパス州はメキシコで生物多様性が2番目に豊かな州で、同国の淡水の30%を供給している。しかし、農地や家畜の放牧地にするため、森林の55%が失われた。
自然保護活動家、農家、牧畜業者の連携組織は現在、広大な土地を持続可能な管理の枠組みに組み入れようとしている。
この取り組みは、土壌の健全性を回復させ、その過程で炭素を貯留し、保全に充てられる土地を増やすとともに、農村地域の雇用を維持することを目指している。
山々と乾燥した熱帯林に囲まれたチアパス州のトウモロコシ畑に立つマリア・ルイサ・ゴルディージョ・メンドーサは、心配そうな表情を浮かべている。「こんなふうに種をまくなんて、豚みたいだと言われました」と、畑に敷かれた枝や古いトウモロコシの皮、点在するひょろ長い木々を見たほかの農家の反応を語る。
しかし、メキシコ南東部のチアパス州でメンドーサが実践する型破りな農法は、土壌の健全性を回復させるだけでなく、農家の収入を増やし、保全に充てる土地を確保し、地中に炭素を貯留する方法として認められつつある。
メンドーサによると、従来この地域の農家は、植え付けの準備として地面に残った刈り株を燃やして畑を片付け、雑草を枯らす除草剤や作物の生育を促す肥料などの農薬を散布していた。
「父も同じことを教えてくれました」と、メンドーサはモンガベイに語る。「でも、私の畑はかなりやせてしまい、砂っぽく硬くなるほど荒廃しました。だから、トウモロコシが育ったとしても、収量はとても少なかったのです。」
メンドーサの農場の生産性低下は、チアパス州からパナマまで広がる乾燥熱帯林地域、中央アメリカ乾燥回廊で起きているより広範な傾向を反映している。気候変動や土地の劣化に関連する作物収量の低下と食料不安の深刻化は、移住を促す主な要因の一つだと、2019年の報告書は指摘している。
メンドーサによると、雨に恵まれた年には、1ヘクタール当たり約2.5メートルトン（1エーカー当たり約1.1米トン）のトウモロコシを収穫していたという。干ばつで父親の作物がすべて枯れ、家族は調理用バナナや、在来種のブレッドナッツの実（Brosimum alicastrum）を採集してしのいだこともあったと振り返る。この実は古代マヤの主食だった。しかし今では、技術支援を受け、土壌の健全性を高める取り組みを進めた結果、トウモロコシの収量は1ヘクタール当たり8.5メートルトン、すなわち1エーカー当たり3.8米トンに増えた。
「下層土のおかげで、40日間雨が降らなくても、地中には十分な水があります」とメンドーサは、緑が広がる畑を指さして語る。
現場での研究
「特にトウモロコシは、主にその管理方法のために天然資源に大きな損害を与える作物の一つです。また、政府の一部の施策が天然資源の破壊を促してきました」と、メキシコ政府の国立森林・農業・畜産研究所（INIFAP）でチアパス州の調整・連携部門を率いるウォルター・ロペス・バエスは言う。
この地域の農家と30年以上にわたり活動してきたバエスは、モンガベイにこう語る。1940年代にメキシコで緑の革命が始まった後、当初は作物の生産性が上がった。高収量品種や化学肥料、農薬の使用を推奨する農業モデルだったが、農薬を集中的に使い続けたにもかかわらず、約20年前から収量は低下し始めた。
2010年、INIFAPは自然保護団体ザ・ネイチャー・コンサーバンシー（TNC）と協力し、チアパス州の300区画を調査した。メンドーサの区画もその一つだった。結果は同様の傾向を示した。土壌の酸性度とアルミニウム濃度が高く、栄養分が不足し、トラクターによって強く締め固められていた。バエスによると、そのため根が深く伸びず、排水の問題が生じていた。いずれも土地管理が適切でないことを示している。
「農家は、土が疲れていると言っていました」とバエスは語る。「森林とは違い、土に何も還元しない、土から一方的に収奪する農業です。」グアテマラとホンジュラスでの研究を踏まえ、チームは土壌の回復を助ける種をトウモロコシと間作する実験を始めた。中心となったのは、つる性マメ科植物のカナバリアと、アイスクリームビーン、すなわちInga edulis（現地名はグアマ）。この手法は、アグロフォレストリーの一部である。樹木と作物の栽培、そして家畜の飼育を組み合わせる農業システムで、食料を生産するだけでなく、生物多様性を支え、土壌の有機物を増やし、地下水位を高め、大気中の炭素を吸収する。グアマもカナバリアも、マメ科に属するため、根が土壌中の窒素を固定する。また、成長が早く、「常設のバイオマス工場」となり、地表を有機物で覆う。この覆いは土壌の水分を保ち、ほかの植物が利用できるよう栄養分を分解し、雑草の生育を抑えるため、除草剤の必要量を減らす。
従来の方法では、1ヘクタール当たり約865ドル（1エーカー当たり350ドル）を投じて、平均で1ヘクタール当たり3.5メートルトン（1エーカー当たり1.6米トン）を収穫できたと、バエスはモンガベイに語る。これに対し、1ヘクタール当たり312～480ドル（1エーカー当たり126～194ドル）を追加投資すれば、初年度に1ヘクタール当たり7メートルトン（1エーカー当たり3.1米トン）まで収量を増やし、その後もその水準を維持できる可能性がある。
収入の増加は農家にとって重要だが、地域社会にも広く恩恵をもたらすとバエスは言う。水の利用可能量を増やし、火災による大気中の粒子状物質を減らし、大気からより多くの炭素を取り込める。さらにINIFAPの調査では、再生型農業の手法によって締め固められた土壌が改善し、干ばつの際にも水分が地中深くまで浸透することが分かった。
農業と自然保護を結び付ける
「森林には多様な生物がいますが、化学肥料も、管理も、殺虫剤や除草剤の使用もありません。それでも森林は非常に生産性が高く、回復力があります」と、TNCのチアパス州コーディネーター、アレハンドロ・エルナンデスは語る。地域のコミュニティと40年以上にわたって自然保護に取り組んできた。「私たちは森林のモデルを取り入れ、アグロフォレストリーのシステムで応用しています。」
チアパス州はメキシコで生物多様性が2番目に豊かな州で、同国の淡水の30%を供給しているため、ここでアグロフォレストリーを活用することは特に重要だと、エルナンデスはモンガベイに語る。メキシコ北部の工業化地域では、温室効果ガスの主な排出源は産業と自動車だが、南部では農業と牧畜業だと指摘する。その状況はチアパス州でとりわけ顕著で、州内の森林の55%が農地や放牧地にするために伐採されている。
エルナンデスによると、非効率な生産システムのため、農家や牧畜業者は畑を放棄するか、土地を増やすためにさらに森林を伐採するかの選択を迫られている。しかし、そうしても問題は解決しない。こうした不適切な慣行を続ければ、わずか数年でさらに土地が必要となり、残された森林に圧力がかかるという。
解決には、農家や牧畜業者を脅威ではなく協力者と捉える必要があると、エルナンデスは言う。生産者にとって経済的な魅力があるモデルを見つけるために自然保護活動家と協力すれば、食料と水の安全保障に関する課題に取り組みながら、森林への農業の拡大を止め、失われた森林を回復させることができるという。
「そうすれば双方の共感が深まり、対立せずに済むと思います」とエルナンデスは言う。「これをうまく進めれば、農業に適さない条件の悪い地域を、再生のために確保できます。」
チアパス州でTNCは「ビジョン2030」を通じて、こうした効果を大規模に拡大する計画だ。これは、2030年までに250万ヘクタール（620万エーカー）の土地を持続可能な農業・牧畜の枠組みに組み入れ、さらに140万ヘクタール（350万エーカー）を回復・再森林化するロードマップである。州内で広く栽培されている豆類やコーヒーも、トウモロコシに加えて対象とする。
この取り組みは、幅広い連携の構築を目指す。メキシコ環境省の気候変動基金が34万ドルを拠出し、INIFAPが15万ドルを出資する。TNCは国際キャンペーン「10億本の木を植えよう」を通じて資金を調達している。
ビジョン2030は、TNCがラテンアメリカ各地で進める幅広い取り組みの一部にもなる。たとえば、再生型牧畜・農業（R2A）戦略は、アルゼンチン、ブラジル、コロンビアで劣化した土壌500万ヘクタール（1,240万エーカー）を回復させ、炭素5億5,000万メートルトンを吸収した。2018年から2020年にかけて。
気候への影響
国連砂漠化対処条約（UNCCD）がこれまでに発表した中で最も包括的な報告書は、土地の回復が気候変動、生物多様性の保全、強制移住など複数の問題に対する費用対効果の高い解決策になり得ると論じている。2022年4月に発表された「世界土地概況2（GLO2）」報告書は、土壌の健全性と生物多様性が社会と経済の基盤だと指摘する。経済産出額の約44兆ドル、つまり世界のGDPの半分以上が、自然資本に中程度または大きく依存している。
「土地は見過ごされがちな問題ですが、本来なら最も注目すべきものかもしれません。私たちが暮らす場所だからです」と、報告書の作成を主導したUNCCDの対外関係・政策・提言担当責任者、ミリアム・メデルは述べた。「土地は……生物多様性と気候変動、人間と自然をつなぐものです。」
報告書の発表時にモンガベイの取材に応じたメデルは、調査結果によれば、人間が利用する資源の99%は土地に由来し、私たちが摂取するカロリーの99%も、たとえ魚だけに限ったとしても、何らかの形で土地に由来すると語った。
GLO2報告書はまた、適切な政策や規制に支えられれば、土壌の健全性の改善は土地の生産性と生物多様性だけでなく、炭素の総吸収量も増加させると述べている。
解決策を拡大する
土がむき出しになった畑や、背負ったタンクから除草剤を散布しながら働く農家の姿は、チアパス州の農村で今もよく見られる。ビジョン2030は州内で自然にプラスの影響をもたらす食料システムの青写真を示しているが、2030年の目標達成にはまだ長い道のりがある。慣行農業で生産されている70万ヘクタール（170万エーカー）のトウモロコシ畑のうち、再生型農業が導入されているのはわずか200ヘクタール（495エーカー）だ。
すでに、さらに多くのコミュニティがビジョン2030に参加している。ティルテペック自治体では、コミュニティ評議会が流域全体の3,000ヘクタール（7,400エーカー）を保全し、再森林化することを決定。畑の焼却を禁止し、再生型農業の技術を導入した。その結果、初年度の収量は1ヘクタール当たり1.5メートルトンから5メートルトン（1エーカー当たり0.7米トンから2.2米トン）に増加した。コミュニティは近く、これを1ヘクタール当たり8メートルトン（1エーカー当たり3.6米トン）まで増やしたいと考えている。
世界的な出来事も、代替策を探す農家を増やしている。チアパス州の農家はここ数年、肥料価格の上昇にすでに苦しんでいた。国際的なエネルギー危機が原因とされる。世界有数の肥料生産国であるロシアとウクライナの戦争によって供給がさらに制限され、メキシコ市場では肥料の価格が3倍になった。
農薬投入資材からの脱却がもたらす価値は、ますます認識されるようになっている。米国で2018年に行われた研究によると、再生型農業のトウモロコシ畑は、慣行農法の畑と比べて利益がほぼ2倍になる。主な理由は、マメ科植物を使った被覆作物が肥料費を抑えられることだ。慣行農法の畑では肥料費が総収入の32%を占めるのに対し、再生型農業の畑では12%にとどまる。
今年発表された研究も、学術誌『Nature Sustainability』で、農薬や肥料など人が作る投入材を生態学的プロセスで代替すれば、食料生産を維持または増加させながら、環境面・経済面での投入コストを減らせると示している。
「技術者である私たちにも、生産者である彼らにも、多くのことを学び直す必要があります」とバエスは言う。「大学で化学をたくさん教わった私にとって、学んだことの多くを手放すのはとても大変でした。生産者にとっても、父親から学んだことすべてを見直すのは同じです……私たちは多くの知識を再考しています。」
自然に関して、世界経済フォーラムはどのような取り組みを行っているのでしょうか？
自然・気候センターは、気候、自然、経済発展の相互関係をリーダーが理解できるよう支援する。地球の限界の範囲内でレジリエンスと繁栄を支える道筋を探るためのプラットフォームを提供している。
分野や地域を越えた協力を促すことで、センターはパートナーが共通の理解を実践的な気候・自然ソリューションへと結び付けられるよう支援する。
