2020年UEFA欧州選手権でイングランドが敗れた後、ブカヨ・サカ、マーカス・ラッシュフォード、ジェイドン・サンチョという黒人選手3人がオンライン上の中傷の標的となった。
この事件は、スポーツ界とオンライン上に存在するより大きな社会問題、すなわち人種差別の問題を明らかにしている。
オンライン上の嫌がらせや人種差別的中傷に対抗するための方法を4つ紹介する。
2020年UEFA欧州選手権決勝でイングランドがイタリアに僅差で敗れた後、オンラインでの人種差別的中傷が、PK戦で失敗した黒人のイングランド代表選手3人、ブカヨ・サカ、マーカス・ラッシュフォード、ジェイドン・サンチョの標的となった。
イングランドサッカー協会、FIFA、ロンドン警視庁、ボリス・ジョンソン首相、ウィリアム王子らは、連帯の声明を発表するとともに、一部の人物による無謀なオンライン上の言動を非難した。
インスタグラムへの投稿において、影響力のある黒人のスポーツ界の人物であり、F1で7度の世界チャンピオンに輝いたサー・ルイス・ハミルトンは、この攻撃と、スポーツ界の少数派が直面する根底にある問題を非難した。「結果を出すプレッシャーは全てのアスリートが感じるものだが、自国を代表する少数派である場合、その経験は一層複雑になる。勝利すれば二重の喜びを感じるが、失敗は人種差別的中傷が加わると二重の失敗に感じられてしまう……黒人選手が、社会における自分の価値や立場を勝利によってのみ証明することを求められないような社会の実現に向けて努力しなければならない。」
ツイッターは、イングランド代表選手を標的とした中傷を含む1,000件以上の投稿を削除し、該当アカウントを永久凍結したと報じられている。フェイスブック／インスタグラムも同様の対応を取った。不動産サービス事業者は、人種差別的な投稿を調査する中で従業員を停職処分にした。また、右派の政治評論家およびコメディアンも、その発言を受けて厳しい批判にさらされた。
しかし、このような多くの支持の表明があったにもかかわらず、スポーツ界における人種差別というより大きな社会問題に対処し、安全なデジタル空間を実現するためには、まだ多くの取り組みが必要である。
人種差別とスポーツをめぐるより大きな課題
ファンがソーシャルメディアに頼る、あるいはスポーツの結果に関連して忌まわしい行動を示すのは、今回が初めてではない。例えば、ある研究では、サッカーの試合終了後にドメスティック・バイオレンスが急増することが示されている。ドメスティック・バイオレンスの報告件数は、ある研究によれば、イングランド北西部においてサッカーワールドカップ3大会の期間中、自国代表が勝利または引き分けた場合は26％、敗北した場合は38％増加したという。
スポーツはまた、あらゆるレベルにおける人種的プロファイリングや差別に関する報道の中心にも置かれてきた。例えば、ユーロ2020の開催中およびその直前には、イングランド代表チームが人種差別と不平等に対する連帯の意思を示すため、キックオフ前に片膝をついたが、一部のファンはこの行為にブーイングを浴びせた。
さらに、英国の学校が子どもの飢餓問題に取り組むことを支援してきたラッシュフォードは、自身に向けられ続けている人種差別的中傷を一貫して訴えてきた。
オンライン上の嫌がらせや人種差別的中傷への対策
世界経済フォーラムによるデジタルセーフティに関する新たな報告書では、このようなオンライン上の嫌がらせにどのように対処すべきかが示されている。
新たな法整備：フェイスブックやツイッターなどのプラットフォームは、自社の規約や価値観に基づき、許容される発言に関する独自の方針を定めることができる一方、事業を展開する現地の法律を遵守しなければならない。各国は様々な方法で、ヘイトスピーチの違法性に対処しており、多くの国では加害者に発言の責任を問うための新たな法整備を求める声が上がっている。
人権の専門家は、発言が他者の人権を妨げるべきではないと指摘している。標的を定めた嫌がらせは、被害者を沈黙させたり、自己検閲させたりすることを目的としている。したがって、被害への配慮を欠いた無制限の発言は、特に脆弱なグループの発言をむしろ抑圧しかねない。
さらに深刻なのは、こうした発言やそれを生む思想が、移民や他の少数派への攻撃を助長しかねないことであり、これはクライストチャーチ銃乱射事件で見られた通りである。人種、性別、その他のアイデンティティに基づくヘイトスピーチやオンライン上の人種差別的中傷に対抗することは、このような暴力を止めるための基本的な一歩である。
検知と取り締まり：ロンドン警視庁は現在、オンライン上の人種差別的中傷の加害者を捜査しているが、容易な作業にはならないと思われる。多くのインターネット関連サービスは本人確認を求めないため、犯人を特定することは複雑になりかねない。たとえ容疑者の身元が判明したとしても、国境や地域をまたぐ起訴や身柄の引き渡しには困難が伴い、捜査が行き詰まる可能性もある。
有害なコンテンツの発信者をより効果的に検知し、取り締まるためには、ソーシャルメディア企業と法執行機関との緊密な連携や、オンラインでのプライバシーと安全性の間にある緊張関係についての根本的な検討が必要であり、これらの課題を解決する必要がある。
民間セクターの責任と安全対策：ソーシャルメディア企業は、自社のプラットフォーム上での中傷への対策に取り組んできた。例えば、インスタグラムは、著名人や公人を標的とした、中傷的なダイレクトメッセージを自動的にフィルタリングする新たなツールを導入した。しかし、現在の監視の仕組み、安全対策、苦情対応の手順は、利用者を保護するには十分ではない。
有害なコンテンツに関しては、現在、デジタルプラットフォーム上の利用者の安全性を測る業界全体で合意された指標は存在しない。ある製品が定義する「普及率（prevalence）」、すなわち全閲覧数に占める有害コンテンツの閲覧数の割合のような指標は、性別、人種、民族、その他の要因に基づき、特定の集団がより有害コンテンツにさらされやすい可能性があるという重要な差異を反映していない。さらに、中傷や危害への対応を事後的なものではなく事前に考慮されたものとするため、「セーフティ・バイ・デザイン」にさらに重点が置かれ、虐待や危害への対処が事後的なものではなく、事前の配慮となるようにする必要がある。
新たな説明責任の枠組み：選手やスポーツ関係者は、しばしばソーシャルメディア・プラットフォームによりに多くの責任を果たすよう求めてきた。これらの問題への対策は、選手の精神的健康や社会全体の幸福に深刻な影響を及ぼしかねない。一部の政府は、サイト上で行われるコンテンツや活動に対するデジタルプラットフォームの責任に対処するため、「注意義務（duty of care）」の枠組みへの移行を進めている。
利用者が生成するコンテンツ、市場のイノベーション、競争を著しく阻害することなく責任を向上させるために必要な規制の枠組みについては、さらなる国際協力が求められる。
より包摂的な未来に向けて共に歩む
スポーツは結束を生む力となり得るが、社会に亀裂を生じさせている根本的な問題により適切に対処する必要がある。DE&Iに関するメディア・パワー・タスクフォースは、主要なスポーツリーグやメディア組織で構成され、より包摂的なコンテンツの制作と配信に向けた業界全体のコミットメントを促進することに取り組んでおり、平等を推進する重要なメッセージを発信し、人々を結びつけるためにメディア・プラットフォームの影響力を活用することを目指している。
一方、オンライン上の安全性への取り組みが各地域で進められている、世界レベルでは、オンライン上のあらゆる形態の虐待や有害コンテンツへの対処をさらに進める必要がある。ソーシャルメディア・プラットフォーム全体でデータやコンテンツを適切に監視するための効果的な規制の枠組みが求められるほか、多様で包摂的な社会環境がもたらす利点について、より良い教育と意識啓発が必要である。最近発足したデジタルセーフティに関するグローバル連合は、これらの課題への取り組みを推進することを目指している。
スポーツ団体は、ファンとの感情的な結びつきを背景に、人々に影響を与え、教育し、前向きな見解を発信する独自の機会を持っている。分断を深めるのではなく、人々をつなぐ形でこれを行うことが、全ての人にとってより安全で包摂的な未来を確保するための鍵となる。
