赤身肉や加工肉を食べ過ぎると健康に悪いことは、すでに耳にしたことがあるでしょう。冠動脈性心疾患の発症率上昇との関連があるだけでなく、心疾患、脳卒中、そして2型糖尿病との関連もあるうえ、赤身肉や加工肉ががんを引き起こすという説得力のある証拠もあります。
世界保健機関（WHO）の国際がん研究機関は、牛肉、羊肉、豚肉を含む赤身肉の摂取を、発がん性があるもの、つまり加工された形で食べた場合にがんを引き起こす可能性があるものとして分類しています。これには、ホットドッグ（フランクフルト）、ハム、ソーセージ、コンビーフ、ビーフジャーキーのほか、缶詰肉や肉を使った調理品、ソースも含まれます。
WHOは赤身肉を、加工されていない状態で食べた場合でも、おそらく発がん性があると分類しています。赤身肉の摂取と大腸がんとの関連を示す強固な機序上の証拠があり、膵臓がんや前立腺がんとの関連を示す証拠もあります。
健康への悪影響を踏まえ、特定の種類の食肉を規制すべきだという声が上がっています。たばこやアスベストなど他の発がん物質と同様に、あるいは公衆衛生上懸念される他の食品、たとえば糖分の多い飲料と同様に規制すべきだというものです。
健康に害を及ぼす可能性のある他の製品への課税と同様に、赤身肉や加工肉に健康税を課せば、消費者がより健康的な選択をするよう促せる可能性があります。そして、私たちの新たな研究では、赤身肉や加工肉への健康税の効果を検討し、このような税により、毎年22万人を超える死亡を防ぎ、世界全体で医療費を400億米ドル以上削減できる可能性があることが分かりました。
食肉への健康税
私たちの新たな研究では、米国の国際食料政策研究所、英国のオックスフォード大学にあるオックスフォード・マーティン・スクールおよびナフィールド人口保健学部の同僚とともに、食肉への健康税を通じて赤身肉や加工肉の消費を規制することの影響を分析しました。
世界のおよそ150の国・地域を対象に、赤身肉や加工肉による健康コストを考慮した、いわゆる最適な税率を算出しました。つまり、消費者は赤身肉や加工肉を食べる選択を引き続きできますが、その摂取が原因と想定される慢性疾患の治療費を負担することになります。
研究では、赤身肉や加工肉が慢性疾患のリスクに及ぼす影響と、その治療費の推計値を用いました。次に、赤身肉や加工肉を1人前追加で摂取することに伴う健康面および経済面の負担を算出し、それを踏まえて、こうしたコストを考慮した1人前あたりの健康税を推計しました。
消費量が多いほど税率も高く
2020年には、赤身肉や加工肉の摂取に起因する死亡が世界全体で240万人に上り、医療関連費用は2,850億米ドルになると推計しました。
英国や米国などの高所得国では、赤身肉や加工肉の消費量が世界平均のおよそ2倍です。これらの国は、関連する慢性疾患の治療にも、より多くの費用を支出しています。低所得国の消費量は世界平均の半分未満で、食肉に関連する疾患の治療費も少なくなっています。
医療コストのこの違いを踏まえると、赤身肉や加工肉の消費が特定の地域にもたらす健康面および経済面の負担を考慮し、健康税は地域ごとに異なる必要があります。そのため、私たちが算出した健康税は、経済的に最適な税率に基づいており、高所得国では高く、低所得国では低くなっています。
たとえば、ドイツのソーセージや米国のベーコンに健康税を課すと、価格は実に160%上昇します。一方、中国では加工肉の価格を40%、エチオピアでは1%未満引き上げる必要があります。医療支出が比較的控えめな英国は中間に位置し、価格上昇率は80%です。
期待される効果
赤身肉や加工肉の価格上昇は、食生活をより有害性の低い食品へと移行させるきっかけになります。健康税が導入された場合、高所得国では加工肉の消費量が週あたり約2人前減り、世界全体では16%減少すると、私たちの結果は示しています。
赤身肉や加工肉の消費量が減れば、冠動脈性心疾患、脳卒中、がん、2型糖尿病などの慢性疾患による年間死亡者数は22万人減るでしょう。また、気候変動への好影響や体重への効果も期待できます。
牛肉の消費量減少を主な要因として、世界の温室効果ガス排出量を1億トン以上削減できる可能性があることが分かりました。また、消費者が低カロリーの代替食品を選ぶよう促すことで、肥満の水準も下げられるでしょう。
税収は世界全体で1,720億米ドルに達し、赤身肉や加工肉の消費が社会にもたらす健康コストの70%を賄うと見込まれます。コストを全額賄うには健康税を2倍にし、高所得国では加工肉への税率を200%に引き上げる必要があります。
私たちの研究結果は、赤身肉や加工肉の消費にはコストが伴うことを明らかにしています。それは人々の健康や地球環境だけでなく、医療制度や経済にも及びます。政府は人々に何を食べてよいか、いけないかを指図する必要はありませんが、健康的で持続可能な食生活を促進する責任があります。食品の健康コストが価格に反映されるようにすることは、そのための重要な要素です。
