10年前、テクノロジー大手のAppleが初代iPhoneを発売した。それ以前の暮らしを思い浮かべてほしい。個人の予定は手帳に書き留めていただろうか。道に迷うと、車を止めて地図を広げていただろうか。
10年後には、今日私たちが食べているものや、その背後にある仕組みが、アプリのない携帯電話と同じくらい時代遅れに思えるかもしれない。テクノロジーはあらゆる場所で変化を加速させている。食料の生産、流通、消費のあり方が変わるかどうかではなく、どのように変わるかが問われている。
2030年に冷蔵庫を開ける場面を想像してみよう。その豚肉は、1個の豚の細胞から育てられた「クリーンミート」として、研究室で作られたものかもしれない。残り物のご飯はCRISPR-Cas9で遺伝子編集されていたり、レタスは、都市のビルでデータレシピを使って、個人用の「フードコンピューター」で栽培されていたりするかもしれない。マーガリンに使われるパーム油の持続可能性は、高度な画像撮影機能を備えた衛星で監視され、ナスを育てた女性にはブロックチェーン経由で報酬が支払われたかもしれない。冷蔵庫そのものも「スマート」になり、チーズが緑色になる前に食べるよう通知を送ってくるかもしれない。
テクノロジーには、今日の食料課題を解決する大きな可能性がある。しかし、それが自動的に実現するわけではない。慎重に進めなければ、こうしたイノベーションは、「持てる者」と飢えた「持たざる者」がいる深刻な不平等な世界を、さらに分断しかねない。
最先端のテクノロジーも、すでに稼働しているイノベーションも、農家の生計、消費者の栄養、気候変動など、さまざまな分野に変革をもたらしうる。太陽熱乾燥機や低温貯蔵といったローテクな解決策を拡大すれば、農家は食料の損失を減らせる。損失は最大40％に達することがある。これは多くの開発途上地域で生産される食料の割合である。世界の淡水の70％を使い、世界の炭素排出量のほぼ4分の1を占める食料システムでは、モバイルアプリと連携したドローン対応の人工知能などの新しい手法や、タンパク源として昆虫を利用するといった従来型の手法によって、持続可能性を高められる。また、人口の半数が飢餓、過体重、または微量栄養素不足に陥っている世界では、ヒトのマイクロバイオームに関する先駆的な研究や、栄養強化の規模拡大によって、栄養状態の改善が期待できる。
しかし、テクノロジーは万能薬ではない。新しい手法は、新たな製品やサービスがもたらす影響から、それらを誰が生み出し、管理するのかまで、さまざまな疑問を提起する。農業の自動化が進むと、生計を農業に頼る8億人、その平均年齢が60歳を超える人々に何が起こるのだろうか。アフリカ全土がクラウドにつながった場合、データを管理するのは誰だろうか。
こうした疑問は、大きな機会を示している。テクノロジーとイノベーションの力を活用して、持続可能な開発目標と、その飢餓ゼロの目標を達成する機会だ。新たな可能性が広がるこの時代に、ムンバイからナイロビ、ブエノスアイレス、そしてシリコンバレーのイノベーターと協力し、最も支援を必要とする人々のための解決策を実現できる。また、企業、政府、市民社会が新たな方法で協力すれば、地球という限られた環境の範囲内で増加する世界人口を養うことを含め、世界が直面する最難題の解決に向けてイノベーションを進められる。
フォーラムは、新たな食料安全保障・農業プロジェクト「目的を持ったイノベーション」のもと、テクノロジーの力を活用し、より包摂的で持続可能かつ効率的で、栄養価の高い食料システムを実現するために協働している。
