米国ではデジタル技術の利用が長期にわたり急速に拡大してきたが、オンライン利用、ソーシャルメディアの利用、主要機器の所有については、米国人に占める割合が過去2年間、安定している。これは、ピュー・リサーチ・センターのデータを新たに分析した結果、明らかになった。
インターネットやソーシャルメディアを利用している、スマートフォンやタブレット端末を所有していると答えた米国の成人の割合は、いずれも2016年に同様の回答をした人の割合とほぼ同じだ。自宅にブロードバンド回線があると答えた人の割合は現在65%で、2015年夏に実施された調査でそう答えた67%とほぼ変わらない。また、デスクトップやノートパソコンの所有率は、この2年間で実際にはわずかに低下し、2016年の78%から現在は73%となっている。
成長鈍化の一因は、人口の一部で、いくつかの技術の普及がほぼ飽和水準に達していることだ。簡単に言えば、利用者でない人がほとんど残っていない場合もある。例えば、50歳未満の成人の10人に9人以上が、オンラインを利用している、またはスマートフォンを所有していると答えている。高所得世帯でも、同程度の割合がノートパソコンまたはデスクトップパソコンを所有している。
それでも、さまざまな技術を利用していない人は相当数いる。センターが長年にわたって実施してきた調査からは、こうした技術を導入していない人々が、しばしば重大で複合的な障壁に直面していることが分かる。
新しい技術を活用したいと思っていても、経済的な制約から実現できない米国人もいる。2015年の調査では、ブロードバンドを導入していない人の43%が、自宅にブロードバンド回線を引いていない主な理由として費用（コンピューターの購入費、またはブロードバンド契約そのものの費用）を挙げた。また、米国人によっては、住んでいる場所が技術の導入状況を左右することもある。今年前半に実施された調査では、農村部に住む米国人の約10人に6人が、地域社会では高速インターネットへのアクセスが問題だと答えた。都市部では43%、郊外では36%だった。
一方、技術を利用していない人の中には、新しい技術の使い方を学ぶ価値を感じないと答える人もいる。2013年の調査でセンターは、インターネットを利用していない人の34%が、利用したいと思わない、またはインターネットは自分の生活に関係ないと考えているため、オンラインを利用していないことを明らかにした。
さらに、米国人の特定の集団、とりわけ高齢者は、新しい技術の利用や導入に関して、それぞれ固有の課題に直面している。2015年の調査では、65歳以上のインターネット利用者の34%が、オンライン上の作業を行うために電子機器を使う能力にほとんど、あるいはまったく自信がないと答えた。また、高齢者の48%は、「新しい電子機器を手に入れると、たいてい誰かに設定してもらうか、使い方を教えてもらう必要がある」という記述が自分によく当てはまると答えた。さらに、高齢者の相当な割合が、さまざまな機器を十分に使いこなす妨げとなり得る慢性的な健康状態、障害、またはその他の身体的制約があると報告している。
長年用いられてきた技術導入の指標の多くは過去2年間、横ばいとなっている一方、人々の接続方法やデジタルプラットフォームの利用方法は絶えず変化し、進化している。例えば、ピュー・リサーチ・センターの調査によると、「スマートフォンのみ」でインターネットを利用する人、つまりスマートフォンは所有しているものの従来型の自宅ブロードバンド回線はない人の数は、2016年の12%から今年は20%に増加した。
米国人のうち特定のソーシャルメディア・プラットフォームを利用する人の割合は、近年ほとんど変化していないものの、すべてのサイトでそうだったわけではない。例えば、インスタグラムを利用する成人の割合は、2016年の28%から今年は35%に増加した。また、成人に限らず今日の10代のソーシャルメディア環境を見ると、数年前とは驚くほど様相が異なっている。
一方、新たなコネクテッドデバイスも次々と登場している。消費者調査によると、スマートテレビやウェアラブル端末の利用は近年増加している。2017年のピュー・リサーチ・センターの調査によると、米国人のほぼ半数（46%）が、スマートフォンやAmazon Echoのような機器でデジタル音声アシスタントを利用している。家庭用のサーモスタットやセキュリティシステムから、「スマートシティ」の交通システムまで、「モノのインターネット」と総称されるさまざまな機器も市場に登場しつつある。
最終的には、特定の技術導入指標を追跡する方法を変える必要があるかもしれない。センターが実施した専門家への聞き取り調査では、インターネットがあまりにも普及するため、近い将来、人々に「インターネットを利用していますか」と尋ねるのをやめるのが妥当になるかもしれないとの見解が示された。専門家たちは、インターネットは「電気のように」利用者にはほとんど意識されない一方で、人々の生活にいっそう深く組み込まれるようになると予測した。
