毎年、ほぼ10億トンの食品が廃棄されており、そのうち14%は収穫から小売までの間に発生している。
この分野は、技術とデータの透明性を活用して、買い手に届いた時点で食品が拒否されるのを防ぎ、別の用途へ振り向けることができる。
スーパーマーケットや飲食店は廃棄物の最も目につく発生源だが、生産工程の上流にある企業こそ、自らの体制を立て直すために最も多くの取り組みを行う必要がある。
国連環境計画（UNEP）の『食品廃棄物指数報告書2021』によると、世界では毎年、ほぼ10億トンの食品が廃棄されている。9人に1人が飢餓または栄養不足の状態にある世界において、生産される食品のほぼ3分の1が埋め立てられるか、畑に鋤き込まれている。
COVID-19は、食料安全保障について深く心配する必要のない人々にとって、食品廃棄の問題を鮮明に浮き彫りにした。2020年を象徴する映像の一つは、数千リットルの牛乳の映像である。外食産業からの需要が急落したため、酪農場から排水溝に流されていく様子が映し出された。
行動の変化
ロックダウンの副次的な影響の一つとして、消費者は家庭で廃棄される食品の量をより意識するようになった。英国では各ロックダウンの期間中、家庭ごみの量が5分の1減少し、人々の消費パターンが変化した。特に、英国の買い物客の63%が少量の食品を購入し、4分の3以上（76%）が冷凍食品をより多く選んだ。しかし、この傾向がいつまで続くかはまだ確実ではなく、食品廃棄の倫理を買い物の習慣に組み込む準備ができていない消費者も依然として多数存在している。
廃棄物問題の解決を消費者だけに委ねるべきではない。一つの解決策として、企業、政府、NGOが消費者を持続可能な選択へと自然に導くことが考えられる。例えば、情報キャンペーンは、そうした選択の、いわゆる「付随的な利点」に焦点を当てることができる。「付随的な利点」――例えば、家庭での冷凍保存は廃棄物を減らすだけでなく、節約にもつながる。店舗は、生鮮食品について『1個買うと1個無料』の割引を提供しないようにすることで、廃棄物削減に貢献できる。
サプライチェーン全体での連携
近年、小売業と外食産業は廃棄物削減に向けた取り組みを進めている。しかし、これらの分野で廃棄される食品の量（それぞれ2%と5%）は、収穫から小売までの間に廃棄される農産物の14%と比べると少ない。農業サプライチェーン全体の関係者には、この問題に取り組む倫理的な責任があるだけでなく、商業的な必要性もある。消費者が廃棄物に関して責任ある行動をとろうとしている中、責任を果たさない企業に対して厳しい目が向けられる可能性が高い。
食品サプライチェーンのどの部分も廃棄物と無縁ではない。私は以前から、農業産業は分断されたサプライチェーンを、協調的かつ非線形の、データ主導のネットワークへと発展させることを目指すべきだと主張してきた。共通の言語を用いた真につながったシステムがあれば、食品廃棄がどこで正確に発生しているかを特定し、集団で是正措置を講じることが可能になる。収穫から加工、物流など、多くの関係者が関わるため、これは依然として長期的な目標である。しかし、今すぐ導入できる暫定的な解決策もある。
協調の利点
生産者、農学者、農業資材メーカーの間でより緊密に協力すれば、圃場レベルでの収穫量を最大化し、食品の腐敗を防ぐことにすでに役立てることができる。例えば、農学者が土壌、品種、圃場の観察、日照、降雨量などの粒度の細かい圃場レベルのデータにアクセスできれば、肥料や農薬などの資材について、悪天候の影響を軽減するためのより確かな助言が可能になる。そうした資材のメーカーも、圃場データを活用して、より優れた肥料や農薬を開発・販売できる。
その他の計測手段を生産者に近づけることも、廃棄物削減に同様に大きな影響をもたらし得る。買い手は、品質、残留物のレベル、外観などの要素に応じて、契約で農産物に対する特定の基準を設定している。多くの場合、これらは食品が加工業者や食品メーカーに届くまで評価されない。その段階で基準を満たさなければ、通常、別の用途に振り向けるには遅すぎる。しかし、ある国のスーパーマーケットの棚には適さないトマトも、別の市場へ輸出したり、トマトスープの材料として使ったりするには十分に適している場合がある。
その解決策は、生産者、あるいは少なくとも生産者により近い立場の誰かに、買い手のスマートコントラクトに定められた基準に照らして、収穫直後、あるいは収穫前に農産物を評価する手段と責任を与えることにあるのかもしれない。そうすれば、農産物が腐敗する前に別の販路を探す機会がより大きくなる。
次に、買い手と売り手の双方に利益をもたらす中央集権的なマーケットプレイスやデジタルオークションの仕組みを通じて、より大きな視野で考える機会がある。生産者と買い手のための大規模なデジタル取引プラットフォームを構築することは可能なはずだ。それが、一部のごく限られた事例を除いて実現していない理由は、一部には生産者と買い手の消極性にある。買い手は、自らが設定する基準を透明化することに慎重であり、生産者は、農場レベルでそれらの基準をどのように満たしているかを示すことに慎重である。
しかし、テクノロジーはそこにも役立つ。例えば、アルゴリズムは参加者のデータを評価し、代替となり得る取引オプションを提案できる。これはスマートコントラクトにつながる可能性があり、そのもとで買い手は、より広範で、より明確に定義された生産者（その生産方法と成果が望ましい基準を満たす生産者）のプールから調達できる。生産者はデジタル取引環境にアクセスし、適切な買い手を見つけることができる。
ただし、透明性が鍵となる。農産物は、異なる買い手の種類や用途、各国際輸出市場に対して満たしている基準に従って、明確に分類・表示される必要があるからだ。
変革の時
消費者は、廃棄物の最も目につく発生源であるスーパーマーケットや飲食店に不満を集中させがちである。しかし、自らの体制を立て直すために最も多くの取り組みを行う必要があるのは、生産工程の上流にある企業である。活動家はこの点について一般の認知を高め、政府や企業に対してより大きな説明責任を求めるだろう。今は農業分野にとって極めて重要な時期である。強制される前に、廃棄物を削減するための先制的な変革を起こす機会は、まだ限られつつある。
