ジャーナリズムの未来について、私たちは何を知っているのか？
デジタルメディアの台頭は、世界中の人々に力を与えた一方で、偽情報や扇動政治の拡散を可能にし、私たちが知るプロフェッショナル・ジャーナリズムの資金基盤を弱めてきた。
放送と新聞が中心のメディア環境から、デジタル、モバイル、プラットフォームが主導する環境への移行は、印刷機の発明以来、コミュニケーションのあり方における最も根本的な変化である。この変化の起点をティム・バーナーズ＝リーによる1989年のワールド・ワイド・ウェブの発明に求めるなら、私たちはまだその30年目にいるにすぎない。
ジャーナリズム、ひいては政治に及ぼす影響について、これまでに何が分かっているのだろうか？
主要な大きな傾向のいくつかは明確に記録されており、ときには公の議論やエリート層の論調で主張される多くの見方と食い違っている。
メディアの未来をめぐる議論は、誤解や、あからさまな「メディア変化の否認」に基づいていることがあまりにも多い。そこでは、研究者の間で高まりつつある合意によって明確に否定されている主張に、人々がますます固執している。
ここでは、エビデンスに基づく研究に裏付けられた、ジャーナリズムの未来について誰もが知っておくべきだと私たちが考える5つのことを紹介する。
第一に、メディア組織が情報の門番だった時代から、メディアは今もニュースの議題をつくる一方、プラットフォーム企業がオーディエンスへのアクセスを支配する時代へと移行した。
たとえば、既存のニュースメディアは、オンラインでの選挙をめぐる議論の中心になりやすく、しばしば議題を主導する。
かつてはメディア組織がコンテンツと配信経路の両方を管理し、特定の放送局や出版社に直接アクセスしてニュースを得ていた。しかし今では、メディア組織がコンテンツをつくり続ける一方で、「分散型の発見」がますます特徴となる世界へと移行している。つまり、人々はプラットフォームの経路を通じてコンテンツにアクセスする。その経路には、検索エンジン、ソーシャルメディア、ニュースアグリゲーターなどがある。
2018年、世界のオンラインニュース利用者の3分の2が、37の異なる市場で実施された調査で、分散型の発見手段をオンラインニュースにアクセスし、見つけるための主な方法として挙げた。（図1参照。）35歳未満では、4分の3が主にソーシャルメディアや検索エンジンなどに頼っていた。
第二に、デジタルメディアやプラットフォームへの移行は、一般にフィルターバブルを生むのではなく、より多様なニュース摂取につながる。
ソーシャルメディアのフィードや検索エンジンの検索結果がもたらす自動化された偶然の発見、そして偶発的な接触（オンラインで別のことをしている最中にニュースに出くわすこと）は、人々を、ますます多様な情報源へと導く。
関心の強い少数派が自ら選んで閉鎖的なニュース摂取や同じ考えを持つコミュニティに入り込むエコーチェンバーは存在する。それでも、アルゴリズムが生み出すフィルターバブルへの懸念は、現時点では的外れに思われる。
実証研究では一貫して、検索エンジンや、幅広いさまざまなソーシャルメディア（Facebook、Twitter、YouTubeなど）が、人々をより多くの異なるニュース源へと導くことが実証されている。そこには、より多様な情報源や、自ら進んで探すことのない情報源も含まれる。（図2参照。）
第三に、ジャーナリズムは人々の関心をめぐる競争で敗れつつあり、一部の国では社会の信頼も失いつつある。
ニュースを愛好する少数の人々はニュースへの関心が非常に高く、1日に何度もニュースにアクセスする。一方、それを大きく上回る人々は、1日に1回未満しかニュースにアクセスしない。
ニュースへの関心とアクセス頻度に基づいて分類すると、37市場の調査データでは、ニュース愛好者は全体のわずか17％、毎日ニュースを確認する人は約半数（48％）、1日に1回未満しかニュースにアクセスしないライトユーザーは35％だった。（図3参照。）
こうしたニュース利用の傾向は、情報格差がはるかに拡大する未来を示している。それはアクセス不足によるものではなく、関心の低さ、関与の乏しさ、そして一部の国ではニュースへの信頼の低さによるものだ。
ギリシャでは、ほとんどの場合に大半のニュースを信頼すると答えた人はわずか26％で、米国では34％だった。しかし、これはどこでも見られる現象ではない。米国のすぐ北にあるカナダでは58％が大半のニュースを信頼すると答え、ドイツでも人口の半数が同じように答えている。
また、信頼度が低いという全体像の陰には、特に政治的立場による大きな差が隠れていることが多い。米国では、政治的右派のうち大半のニュースを信頼すると答えた人はわずか17％なのに対し、左派では半数に上る。米国における右派と左派の信頼度の差は、ギリシャとドイツの信頼度の差より大きい。
第四に、ニュースを支えるビジネスモデルが揺らぎ、プロフェッショナル・ジャーナリズムを弱体化させ、ニュースメディアを商業的・政治的圧力にさらされやすくしている。
ワールド・ワイド・ウェブの発明から30年が経った今も、プロフェッショナル・ジャーナリズムの大半は依然として新聞によって資金を得ている。そして、世界の出版社の収入の推定90％はいまも印刷物から得られている。デジタル収入は多くの場合、伸びが緩やかにとどまり、公共サービスメディアが存在するところでは、大きな圧力にさらされている。
デジタルメディア環境への移行が進むにつれ、プロフェッショナル・ジャーナリズムを支える既存の資金源の大半は縮小するだろう。GoogleやFacebookなどのプラットフォームが広告の大半を獲得し、ニュース編集室でさらなる人員削減を招くためだ。
ここでのリスクは、単なる経費削減や重要課題の報道減少にとどまらない。ジャーナリズムの事業基盤が弱まり、メディアの取り込み（国家や政治的動機を持つ所有者による支配）や広告主からの圧力に、より脆弱になることも懸念される。
第五に、ニュースはかつてないほど多様化しており、多くの場合、最高水準のジャーナリズムもかつてないほど優れている。最も権力を持つ政治家から最大手の民間企業まで、あらゆる相手に切り込んでいる。
コスト削減、より多くのチャンネルでより多くの記事を制作する圧力の高まり、そして24時間休みなく続くニュースサイクルによって、表層的なジャーナリズムが大量に生まれていることは明らかだ。
同時に、デジタルメディアは、これまで周縁化されてきたさまざまな声を届け、より幅広い情報源や視点にアクセスできるようにもした。
また、ジャーナリストがデジタルメディアを取り入れ、さまざまな新しい形式を発展させるなかで、今日、多くの国では最高水準のジャーナリズムがある面でかつてないほど優れている。つまり、エリート層の情報源への依存が少なく、よりアクセスしやすく、迅速で、情報量が豊富で、双方向性に優れ、オーディエンスとの関わりも深まっている。
#MeToo運動を含むさまざまな事例での報道による暴露、公職者の汚職への追及、プラットフォーム企業の権力やプライバシー慣行をめぐる世論の喚起において、ジャーナリズムが果たした役割は、調査報道が今なお重要であることを裏付けている。
デジタルメディアとジャーナリズムは、どこへ向かっているのか？
この5つの傾向は、どの国でも同じように進むわけではない。文化的、経済的、政治的、社会的な背景によって明らかに異なる。
人工知能や音声操作システムの発展が続き、つながるデジタルメディアが日常のあらゆる物にますます組み込まれていくなか、私たちはこの根本的な変化の初期段階にいるにすぎないことも明らかだ。
今後、独立したプロフェッショナル・ジャーナリズムは、日々の地域の出来事から世界的な課題まで、私たちが直面する重大な課題と機会を人々が理解するうえで、これまで以上に重要になる。
しかし、ニュースをめぐるビジネスが変化するにつれ、ジャーナリズムの基盤が弱まり、最終的には人々が時代を理解したり、権力を監視したりする助けにならなくなるリスクもある。
独立したプロフェッショナル・ジャーナリズムに対する政治的敵意はますます公然となっており、最悪の場合にはまさにジャーナリズムへの戦争と呼べるほどで、この課題をさらに深刻にしている。
正確な情報、分析、解釈を提供する独立したプロフェッショナル報道がなければ、人々はますます、利己的な情報源やオンライン・オフラインで広まる噂に頼るようになる。その変化は、政治プロセス、市民社会、民間企業のいずれにも悪影響を及ぼす。
独立したプロフェッショナル・ジャーナリズムは、その最良の姿において、公共の利益、政治、民間企業のいずれにとっても欠かせない。世界中の人々が受け入れつつあるデジタルメディアに適応することで、このコミュニケーション革命が混乱ではなく、より良い変化をもたらすよう支えることができる。
ラスムス・クライス・ニールセンは、ロイター・ジャーナリズム研究所所長であり、オックスフォード大学の政治コミュニケーション教授。
ミーラ・セルヴァは、オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所のジャーナリスト・フェローシップ・プログラム所長。
