北半球の各地を多数の壊滅的な火災が襲ったことを受け、研究者らは月曜日、深刻な山火事の危険にさらされている国々は、先住民が用いてきた古来の慣習を取り入れるべきだと述べた。
今夏、ギリシャから米国に至る村や森林が山火事に脅かされ、数百人が死亡し、数万人が住む場所を追われた。
エルサルバドルを拠点とする研究団体、プリズマ財団の報告書によると、消防機関は、土地を維持し大規模な火災を防ぐための技術を何千年にもわたって実践してきた先住民コミュニティと協力すべきだという。
「世界最高の消火設備でも、最も壊滅的な山火事を食い止めることはできない。制御不能な山火事を防ぐ有効な武器は知識だ」と報告書は述べた。
世界で約9億ヘクタールの土地を管理する先住民は、火災管理に関する「高度に洗練された」知識を持っていると、報告書は指摘した。
世界各地の先住民グループは、燃料となる可燃物を減らし、山火事の急速な延焼を防ぐため、年間を通じて意図的に小規模な火入れを行っている。
「小規模な制御焼却は、壊滅的な山火事の影響と脅威を軽減できる」と、主任研究者のアンドリュー・デービス氏はトムソン・ロイター財団に語った。
プリズマ財団によると、ブラジルのサバンナでは、消防機関が先住民族と協力を始めた後、乾季の火災件数が57％減少した。
米国森林局は昨年、急速に広がる山火事で43人が死亡したことを受け、カリフォルニア州北部のユロック族と提携した。
ユロック族は、より大規模な火災から集落を守るために制御焼却を行っている。また、熱にさらされることで作物の干ばつ耐性も高まると、ネイティブアメリカンの生態学者フランク・レイク氏は述べた。
「火は薬です。この古くからの教えは、現代の状況や課題にも当てはまります」と、同氏はニューオーリンズから電話で語った。
国有林や草原の管理を担う米国森林局では、現在、年間予算の半分以上が火災対策に費やされており、米農務省が2015年に発表した報告書によると、2025年までに67％を超える可能性がある。
報告書によると、1995年には森林局の年間予算の16％を消火活動が占めていたが、その割合は2015年に50％を超えた。
消火活動に充てる資源が増えているにもかかわらず、カリフォルニア州は今夏、史上最も破壊的な火災シーズンに見舞われたと、プリズマ財団の報告書は伝えている。
「消防機関は大きな苦労を抱え、山火事に対処する新たな戦略を探しています」とレイク氏は述べた。
気候変動によって山火事が増える可能性が高く、新たな戦略の必要性はさらに差し迫ったものになると専門家は述べている。
昨年、学術誌『Nature Ecology & Evolution』に掲載された報告書によると、世界全体で火災リスクの高い日数は、2050年までに20％から50％へ増加する。
