欧州スーパーリーグ構想は、激しい反発を受けて突如撤回されたが、多くのスポーツが直面する構造的課題について重要な疑問を投げかけている。
サッカーでは、世界的なファン基盤を収益化する方法を確立したクラブやリーグが少なすぎ、放映権収入への依存から抜け出せていない。
代替策は存在する。デジタル配信によるコンテンツ提供と、グッズやイマーシブ体験などの製品・サービスをより幅広く組み合わせれば、クラブにとって両方の利点を享受できる可能性がある。
トップレベルのスポーツは、草の根と地域社会と経済的な利益をより良く分かち合う必要がある。
「政治とサッカーでは一週間は長い」という格言が、これほど当てはまったことはない。今週、欧州で新たな独立型サッカー大会、すなわちスーパーリーグの創設が発表された。欧州サッカー界に大きな衝撃を与え、その後、この計画は次の声を受けて突如撤回された。サポーター団体、政治家、元選手、そしてサッカー界の主要統括団体の幹部からの激しい非難。
新リーグは新しい構想ではない。その創設は1990年代後半から断続的に噂されてきた。スーパーリーグは当初、ACミラン、FCバルセロナ、リバプール、マンチェスター・ユナイテッド、レアル・マドリードを含む、世界的に知られた12クラブの支持を得ていた。これらのクラブは共同で、既存の国内大会や欧州大会と並行する大会を計画しており、毎年15～20クラブが降格の危険なしに出場する。
この仕組みは、北米の一部のスポーツリーグに慣れ親しんだ人々には馴染み深いものだが、功績、運、賢明な投資の組み合わせによってチームがリーグ間で昇格・降格する階層型構造を基本とする欧州サッカーの原則とは相容れないものである。スーパーリーグへの批判者は、その「閉鎖的な枠組み」という構造は競争を阻害するものであり、その結果、各国協会や中小クラブに還元される資金が減少すると主張している。
支持者は次のように反論するだろう。サッカーは世界的なスポーツであり、ファンの99%はスタジアムで試合を観戦する機会がほとんどなく、競技を新たな水準へ引き上げるには代替的なインセンティブが必要であると。ファンの期待に応えるためにも、そうした取り組みが必要だというのだ。
両方の主張には一理あるものの、スーパーリーグは、スポーツ業界が既存のビジネスモデルで直面している問題に対する不完全な解決策である。実際、リーグであれクラブであれ、ほとんどのスポーツ事業は、拡大を続けるテレビ放映市場の上に収益創出戦略を築いてきた。
スポーツにおける価値の源泉が、管理者に誤ったインセンティブを生み出してきた
スポーツ観戦の価値の大部分は、生中継で日程が決まっている体験から生まれる。そのため、スポーツ管理者は自らの「商品」をできる限り魅力的に見せることに努める。目的は、常にさらに大きな視聴者を惹きつけることで、メディア権利の価値を高めることにある。
このモデルは変えることが難しかった。一部のメディアは、リーグや大会を拡大したり、シーズンを延長したり、非生中継コンテンツの量や形式を増やしたりすることで視聴を増やす方法を見出してきた。しかし、チームがシーズン中にプレーできる試合数には、明らかな物理的限界がある。
結局のところ、収益の成長は視聴者層の拡大によってもたらされる。これは スポンサー収入やチケット販売など、他の収益源にも当てはまる特徴である。この原則が欧州サッカーで効果を上げてきたことは疑いない。UEFAは、クラブが生み出してきた収入の増加を記録しており、その収入が富裕クラブにますます集中しているにもかかわらず、その傾向を示している。
しかし、ペイTVが提供する娯楽チャンネルのバンドルがデジタルの代替サービスによって挑戦を受ける中、視聴時間の減少と事業者の利益率の低下により、放送事業者がスポーツコンテンツのメディア権利を購入することはますます難しくなっている。実際、世界のスポーツ権利の価値は2018年以降約15%減少しており、放送事業者はこの傾向が今後も続くと警告している。
スーパーリーグの発案者にとって、この問題への解決策は単純に、所属クラブ同士の対戦を増やすことだった。彼らは、数十億人に及ぶ集合的なファンの需要は、新たな、より高額な放映契約を支えるのに十分であり、国内大会では引き続き競技を行い、そこから利益を得ることができると考えていた。
スーパーリーグは、サッカーの絶え間ないグローバル化における必然的な次の一歩
この考え方の論理は理解しやすい。これらのクラブは既に、本拠地以外の地域、特にアジアと米国で大規模なプレシーズン・ツアーを行い、他国のファンとのつながりを築いている。サッカーが、大多数のファンが画面を通じて消費するグローバル化したスポーツであるならば、一部のビッグクラブが集まって、シーズンごとにいくつかの追加試合を行うことは、大した違いをもたらすだろうか？
この考えに賛同するかどうかは、スポーツが何を象徴すべきだと考えるかによって決まるだろう。純粋主義者にとって、クラブは地域社会の不可欠な一部であるべきであり、チームは都市や町と意味のある関係を持ち、チームの成績に関係なくサポーターが直接試合を観戦するべきである。一方で、サッカーは私たちの注意を奪い合う数ある娯楽の一つにすぎず、オンデマンドで誰もがアクセスでき、視聴するかどうかを決める唯一の要素は質であるべきだと考える人々もいる。
善くも悪くも、傾向は後者の哲学が勝ちつつあることを示している。過去数十年、サッカーは他のエンターテインメント形式と同様に商品化されてきた。スポーツ全体で、この力学は選手の年俸とチームの評価額の大幅な高騰を生み出してきた。――今日ではほとんど不満の声が上がらない恩恵だ。残念ながら、この動きと同時に、少数のクラブやリーグしか、世界的なファン基盤を収益化する本格的な方法を開発していないため、彼らは――一部の論者が言うように依存状態になっており――放映収入に頼り続けている。
サービスとしてのスポーツ：地域と世界を結びつける方法となるか
だからといって、代替策が存在しないわけではない。サービスとしてのスポーツという概念は、スポーツ事業がコンテンツのデジタル配信と、グッズやイマーシブ体験などの製品・サービスをより幅広く組み合わせるものであり、クラブにとって両方の利点を享受できる可能性がある。一方でクラブは、国内リーグでの競争を続け、歴史的な所在地との結びつきと、地域社会やファンとのつながりを維持できる。同時に、デジタルツールによって、所在地にかかわらずファンとの関係を広げることが可能となり、収益が視聴者数だけでなく、関与の深さと結びつくようになる。
結局のところ、スーパーリーグが日の目を見ることはなさそうだ。法的な争いと政治的圧力により、始まる前に終わりを迎えた。一部では、これは、ビッグクラブが各国協会や統括団体から譲歩を引き出すための交渉戦略にすぎないという見方もある。
しかし、妥協案でさえ、すべてのスポーツが直面する構造的課題を解決する可能性は低い。つまり、トップクラブは世界中で観客層を拡大し収益化することで、自社の商品に市場価値を生み出す一方で、彼らが得る莫大な資金の公正な分配を、全体を支える草の根や地域社会に行き渡らせる必要がある。この課題をどのように解決するかについての議論は延長戦に入るかもしれないが、サッカーの最終笛はまだ鳴っていない。
