魚にまつわるなぞなぞです。問題：スズキがスズキではないのはどんなとき？答え：オオクチメバルだったとき。これが、次の結論です。米国の消費者向けに販売された魚を対象とする最近の調査では、検査したサンプルの20％に誤表示が見つかりました。
世界の海洋の保護に取り組む米国の非営利団体オセアナによる調査では、米国24州とコロンビア特別区の店舗やレストランで購入した魚449点をサンプルとして調べました。DNA鑑定により、サンプルの本当の魚種を特定しました。
調査対象となった店舗やレストランの3分の1で、水産物に誤表示がありました。魚の誤表示が最も多かったのはレストランのメニュー（26％）と小規模な市場（24％）でした。スーパーマーケットのサンプルも8分の1（12％）に誤表示が見つかりました。
誤表示が最も多かった魚種はスズキ（55％）とフエダイ（42％）でした。
魚の不正表示は世界的な問題
調査では、輸入水産物が地元で漁獲されたものとして販売されることがある一方、大西洋オヒョウのような脆弱な種が、より持続可能な漁獲物であるかのように偽って表示されていることも分かりました。たとえばフロリダ州の2店舗では、地元の珍味として知られるホグフィッシュの代わりに、インド洋産のハタが使われていました。
「こうした場合、消費者は地元で獲れたばかりの魚を買っていると思っていますが、実際に受け取るのは輸入品で、ときには養殖魚です」と調査報告書は指摘しています。
オセアナによると、魚の不正表示は世界的な問題であり、違法漁業を隠蔽し、持続可能な水産物を買おうとする顧客を欺いています。違法漁業とは、国内法や国際的な義務に反して行われる漁業、保全措置その他の資源管理措置に反する漁業、または必要な許可を得ずに行われる漁業を指します。魚類資源を枯渇させ、違法に漁業を行う者に不当な優位性を与え、海洋生息地に損害を及ぼすおそれがあります。
デジタルデータ
世界経済フォーラムは、今年初めに発表した白書で違法漁業を根絶するため、対策を改めて強化するよう呼びかけました。同フォーラムによると、違法漁業は海洋から漁獲される魚の3分の1を占め、世界経済に年間最大235億ドルの損失をもたらしています。
同フォーラムは各国に、地域間で連携し、デジタルデータ共有技術を活用して、世界各地の港に入る魚の産地を追跡するよう促しました。とりわけ、現在の主に紙に頼る仕組みに代わる、デジタル漁獲監視への投資を呼びかけました。
世界経済フォーラムは海洋のためにどのような取り組みを行っているのでしょうか？
オセアナは米国政府に対し、魚を漁船から食卓まで追跡できるよう、魚の輸入と販売に関する規制を強化するよう求めました。現在は、サプライチェーンのどの事業者が魚の出荷情報を偽っているのか特定できないと警告しています。
欧州連合が導入した、魚の不正表示に対抗する厳格な政策により、魚の誤表示はほぼ即座に減少しました。
