新型コロナにより、私たちは皆デジタル技術に依存するようになったが、世界で最も貧しい人々を取り残さないようにしなければならない。
デジタル技術は、特に農業者や農業労働者の生活を向上させることができる。
デジタル農業――農業者が有益な情報にアクセスするためにデジタル技術を利用する仕組み――は、コミュニティが生計を確保する方法を変革しうる。
新型コロナにより、私たちは皆これまで以上にデジタル技術に依存するようになった今こそ、この変革が世界で最も貧しいコミュニティをさらに取り残すことのないようにすべき時である。小規模農業者を支援する技術への投資を拡大すれば、パンデミックが過ぎ去った後も長期にわたり広範な恩恵がもたらされるだろう。
新型コロナのパンデミックは、今年の初めにはすでに進行していたデジタル変革を加速させることなどを通じて、世界中の社会の姿を変えつつある。それ以降、企業は大規模なテレワークを導入してきた。国際会議は現在オンラインで開催され、国家元首や産業界の代表者が自宅から参加している。学生は遠隔で学習しており、デジタル決済は現金をさらに追いやりつつある。
しかし、技術が私たちの生活にこれまで以上に影響を及ぼす中、その普及に偏りが生じ、既存の不平等が固定化され、世界で最も貧しい人々がさらに取り残されるおそれがある。これは避けられないものではない。デジタル技術は、多くの人々が農業で生計を立てている開発途上国の農村部を含め、世界の貧困と飢餓の終結を一層早めることができる。
デジタル農業――農業者が携帯電話その他のデジタル技術を用いて、カスタマイズされた実用的な農業情報をリアルタイムで入手する仕組み――は、これらのコミュニティが生計を確保し改善する方法を変革しうる。多くの農業普及員が農家を直接訪問することを制限されている今、今日適切な投資を行うことで、デジタル技術の導入を加速させ、長らく農村地域の足かせとなってきた所得格差の是正に着手することができる。
家族経営の農業者が、小規模事業者と同様に、適時かつ正確な情報を必要としていることは言うまでもない。だからこそ、先進国および開発途上国の政府は、何十年にもわたり公共の情報キャンペーンを通じて農業者を支援してきた。世界で最も長く放送されているラジオドラマ『The Archers』は、第二次世界大戦中の配給制や食糧不足を受けて、農業者の農業生産性向上を支援するために1950年代に制作された。
今日、世界の最も遠隔の地にいる農業者の多くは携帯電話を所有しており、インターネットにアクセスできなくても、簡単なテキストメッセージや音声メッセージを通じて的を絞った農業助言を受け取ることができる。例えば、インドのオリッサ州では、Precision Agriculture for Developmentが、携帯電話を通じて約80万人の農業者に、作物ごとにカスタマイズされた無料の農業助言を提供している。
このような助言は、大規模かつ低コストで提供された場合、農業者の営農方法をより良い方向に変えうることを示す、広範かつ厳密な証拠がある。また、デジタル情報を得た農業者は、収量、所得、そして衝撃への耐性を高めるという証拠も増えつつある。私たちの一人（クレマー）が共著者として参加した最近の論文は、論文において、Scienceに掲載されたもので、デジタルで提供された推奨を受け取った農業者は、推奨された農薬資材を採用する可能性が22％高く、支出1ドルにつき10ドルの便益を生み出したことを示している。
さらに、農業者は市場情報の入手、銀行口座へのアクセス、気象予報の確認に携帯電話を利用しているが、デジタル技術は貧しい農村コミュニティにとって、その他にも数多くの機会をもたらしている。国際連合国際農業開発基金の支援を受け、遠隔センサーが農業者の作物に対する水や肥料の量の最適化を支援するために導入されており、ドローンは生育不良の植物を特定し、是正措置を講じるために使用されている。
デジタル農業における革新は、現地に適した種子や肥料の採用、病害虫（ツマジロクサヨトウやバッタ類など）からの作物の保護、気候変動への適応、最良の価格での販売、金融サービスへのアクセスを通じて、農業者の収量と所得を増加させることにも役立つ。これらの応用はいずれも、農業者の機会を拡大し、リスクを低減しうる。
実際、デジタル化は開発途上国の農業分野を変革する可能性を秘めている。しかし、そのためには、さらなる技術革新と、政府、企業、農業者の間の強固なパートナーシップに加え、技術が手頃な価格で利用可能であり続けることを保証するための規制環境が必要となる。
民間セクターは、小規模農業者のために、またその協力のもとで、技術の進歩、採用、再設計を進めるよう促されるべきである。今日デジタル農業に投資することは、四重の見返りをもたらす可能性がある。
まず、デジタル化は、遠隔でのアドバイス、資材、市場へのアクセスを提供することにより、世界の最も貧しい人々の多くが新型コロナの危機を乗り越える助けとなりうる。さらに、収量の向上を通じて食料供給全体を増加させ、食料安全保障を高めることができる。第三に、長期的な農業生産の増大と貧困層の農村住民の生計改善のための、実証済みで費用対効果が高く、拡張可能な戦略の導入を加速させることができる。最後に、農業者に発言の機会を与え、政府が農業投資の影響を指示・測定することを可能にする。
ただし、デジタル技術は万能ではない。農業者は携帯電話をますます所有するようになっているが、ニーズに合わせた助言に加え、農業資材（肥料や種子）や、生産物を販売するための市場へのアクセスも必要としている。
新型コロナウイルスのパンデミックが依然として続く中、今は単に回復するだけでなく、前進することを考えるべき時である。デジタル農業への投資と技術革新を加速させることで、現在の危機による最悪の影響から世界の最も貧しい人々を守ることができる。私たちが都市封鎖から抜け出す際には、より公正で、より繁栄し、持続可能な未来を築くための基盤がすでに整っていることが望まれる。
