海外移住を検討する理由が、もう一つ必要ですか？
新たな挑戦を求めている方や、キャリアの可能性を広げたい方に、研究者グループから朗報です。異なる国で暮らすと、自己認識が深まります。
企業にとって、この研究結果は実務にも役立つ可能性があります。グローバルな経験は、職場で明確な意思決定をする助けにもなると示されているためです。
より明確な自己認識
テキサス州のライス大学に所属するアダム・ハジョ氏が率いる研究チームは、海外で過ごす期間、つまり研究者らが「深さ」と呼ぶ要素が、経験の「広さ」、すなわち暮らした国の数よりも、自己認識を高めるうえで大きな役割を果たすことを明らかにしました。つまり、故郷を離れて暮らす期間が長いほど、自分自身への理解が深まり、キャリアについて明確な判断を下せる可能性が高まります。
この研究結果は、HSBCの「Expat Explorer」調査の結果とも一致しています。同調査は、若いうちから海外で暮らすことに利点があると結論づけました。海外在住の親のおよそ4分の1が、子どもの自信と自立心が高まったと回答しています。
この調査でも、期間、つまり深さが重要な要因でした。家族が母国を離れて過ごす期間が長いほど、子どもが得る恩恵は大きくなりました。
ハジョ氏らの研究者によると、「海外生活は自己概念の明確さを高め、その基本的な構造に影響を及ぼす」といいます。「海外生活の経験がますます一般的になり、技術の進歩によって異文化間の移動や交流が一段と容易になる世界では、研究もこうした変化に歩調を合わせ、人々への影響を理解しようと努めることが不可欠です。」
では、どのような仕組みで影響が生じるのでしょうか。研究によると、海外で暮らすと、新しい土地の文化の違いに向き合うなかで、自分自身についてより深く考えるようになります。そうした内省が、自分を形作る価値観や規範を確かなものにします。
この論文は、ライス大学、コロンビア大学、ノースカロライナ大学、マサチューセッツ工科大学による共同研究で、1,874人が参加した6件の調査に基づいています。
論文は、「故郷から遠く離れることで、自分自身に近づくことができ、人生の重要な決断にも影響を及ぼす可能性がある」と述べています。重要な結果の一つは、「キャリアの意思決定における明確さ」です。
「どこでも生きる人」と「地元に根ざす人」
研究者らは、グローバル化した世界で海外経験がますます一般的になっており、企業が競争力を保つには外国人材の採用が必要だと指摘しています。一方、今回の研究結果は、近年の政治動向と相いれないように映るかもしれません。
ドナルド・トランプ大統領の「アメリカ・ファースト」政策や、英国の欧州連合（EU）離脱への投票によって、政治的・社会的な亀裂が表面化しました。この分断は、「どこでも生きる人」と「地元に根ざす人」の違いを示していると、英国の作家デビッド・グッドハート氏は述べています。
グッドハート氏の説明では、「どこでも生きる人」は、自らの実績を通じてアイデンティティーを形作り、たいていは故郷の町を離れて暮らしています。別の国へ移ることもあります。こうした移動を通じて、教育やキャリアでの成功を基盤とする、場所を問わないアイデンティティーが築かれ、新しい場所や人々にも臆せず、自信を持って接することができます。
対照的に、「地元に根ざす人」のアイデンティティーは、特定の集団や場所への帰属意識と結びついていることが多く、その中核をなすのは、経済的に疎外されていると感じる人々です。彼らは、トランプ大統領が掲げるような保護主義的政策を支持する傾向があります。
ウェルビーイングの向上
研究者らは、自己認識が深まることに加え、海外で過ごすことには、心理的ウェルビーイングの向上、ストレスの軽減、仕事のパフォーマンスの改善などの利点があると示しています。
自動化とグローバル化が経済の主要テーマとなる世界では、自己認識をより明確に持つことが、ますます重要になるだろうと研究者らは結論づけています。
