先日、14時間の移動を経てブエノスアイレス空港に到着した。空港内を進んでいくと、アルゼンチン政府の入国審査官から2つの質問を受けた。なぜここに来たのですか。どのホテルに滞在しますか。
少し想像してみてほしい。彼女が3つ目の質問として「あなたはテロリストですか」と尋ねていたらどうだろう。もちろん、テロリストなら「いいえ」と答えてそのまま通過するだろうから、入国審査官が通常この質問をすることはない。
このあまりに単純な状況は、世界の旅行システムの未来を支える最も重要な要素、すなわち信頼を浮き彫りにしている。
入国審査官は、私が2つの簡単な質問に正直に答えたと、ましてやこの仮定上の3つ目の質問に正直に答えたと、なぜ信じるべきなのだろうか。旅行者は、滞在先のホテルや訪問目的について簡単にうそをつける。
世界の旅行システムには抜本的な見直しが必要
ブエノスアイレスを訪れたのは、シームレスで安全な旅行の実現をテーマとするパネルディスカッションで話すためだった。開催地は世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）グローバル・サミットで、招待を受けたのはグロリア・ゲバラ氏からだった。WTTCの先見性あるリーダーで、メキシコの元観光相である。同じパネルには、国際民間航空機関（ICAO）事務局長で、フォーラムの「モビリティの未来を形作る」システム・イニシアチブのスチュワードの一人である、ファン・リュウ博士も参加した。ICAOは、電子パスポートのデータを集約する中央リポジトリを提供しており、世界の旅行システムにおける信頼とアイデンティティの重要なステークホルダーである。
「世界経済フォーラム」では、国際旅行者が空港（および陸路の国境）をより容易に通過できるようにする「旅行円滑化」の構想に3年以上取り組んできた。きっかけは、ヒルトンとマリオットのCEOが次の問いを投げかけたことだった。世界共通のパスポートを作る時期ではないか。
クリス氏とアーン氏は時代を先取りし、将来の旅行に影響を及ぼす最大の課題への解決策をすでに模索していた。2012年、空路と陸路を合わせた国際到着者数が10億人に達し、世界的な節目を迎えた。2017年には国際到着者数が13億2,000万人となり、2016年から7％増加した。これは7年間で最も高い伸び率だった。2030年までに、あるいはそれより早く、国際到着者数は20億人を超えると予想される。アーン氏とクリス氏は、多くの同僚と同様に、今日の旅行システムでは、明日の旅行需要に対応できないと正しく見抜いていた。
クリス氏とアーン氏がこの議論を提起してからの3年間で、少なくとも2つの大きな変化の流れが、業界の変革を形作り、その速度を高めてきた。
1つ目は、第4次産業革命の技術が広く普及していることだ。こうした技術は将来の旅行システムを大きく変え得る。具体的には、生体認証（顔、虹彩、指紋など）、分散型台帳（ブロックチェーンや、ブロックチェーンを使わない台帳であるCorda、X-Roadなど）、そして、最も技術に精通した人々でさえ目を回すほどの暗号技術の発展がある（ゼロ知識証明アルゴリズムなど）。
2つ目は、世界の安全保障環境が変化していることだ。残念ながら、2018年の世界は2014年よりも不安定で危険になっているようだ。2016年のブリュッセル空港襲撃事件や、昨秋、ラスベガスのホテルの一室から罪のない人々が殺害された事件など、痛ましい出来事は、世界の旅行システムが脆弱であることを改めて示している。ここで、先ほど話した入国審査官の話に戻ろう。
私がその朝そうしたように、国境を越えるたびに、私たちは入国審査官または国境警備官と向き合う。彼らが答えを求めるのは、次の2つの簡単な問いだ。あなたは名乗っている本人なのか。あなたを自国に入れても安全なのか。
パスポートを実物とデジタルの両面から調べることで、入国審査官は最初の問いに対応している。しかし、そもそもパスポートを信頼できるのだろうか。インターポールは毎日、世界の旅行システム内で流通している紛失または盗難に遭ったパスポートを300件以上特定している。
偽造パスポートは数多く出回っている。マレーシア当局が、亡命を求めるための渡航だった可能性が高いイラン人2人が、問題のマレーシア航空MH370便に盗難パスポートで搭乗していたと確認したことで、その事実が広く知られるようになった。生体認証を活用すれば、私たちはより良い対応ができるし、そうしていく。実際、米国政府は世界の旅行システムへの生体認証技術の適用を積極的に主導している。
「どこで働いていますか」「なぜここに来たのですか」「どこに滞在しますか」といった質問をすることで、入国審査官は2つ目の問い、つまり「あなたを自国に入れても安全なのか」を判断している。しかし、よく知られている旅行者や安全性の高い旅行者にかける時間を大幅に減らし、身元が不明な旅行者やリスクの高い旅行者に注力する方法はないだろうか。
既知の旅行者のデジタル・アイデンティティ構想
フォーラムでは、インターポール、ICAO、IATA、WTTC、ACIの幹部と、テクノロジー、航空、旅行、観光分野の多様なビジネスパートナーからなるワーキンググループを結成し、将来の課題に対応するために世界の旅行システムをどう再設計できるかを検討した。アクセンチュアと協力し、ワーキンググループは既知の旅行者のデジタル・アイデンティティ（KTDI）構想を策定した。この構想は、1月のインサイト・レポートにまとめられ、ダボスでの年次総会に合わせて発表した。
このレポートではKTDI構想を詳しく説明している。そのうち3つの要素は、信頼という概念を考えるうえで特に重要だ。
1）利用者中心。2017年6月、ワーキンググループでの議論を始めた際、旅行者のために世界の旅行システムを全面的に再設計するにはどうすればよいかを検討した。政府は旅行者に一部のデータ（氏名、生年月日、パスポート番号など）の共有を求めるが、私たちはこう問いかけた。乗客が自発的により多くのデータを共有できるとしたらどうだろうか。
2）テクノロジーの活用。生体認証、特に顔認証の進歩は、猛烈な速さで進んでいる。しかし、旅行システムにとってさらに興味深いのは分散型台帳だ。信頼できる第三者が、私の滞在先のホテルや勤務先を確認できる手段となる。分散型台帳は、旅行システムに信頼をもたらす手段となる。
3）モジュール型で、ベンダーに依存しないこと。KTDIの構想を実現するには、ホテル、航空会社、入国管理当局など複数のシステムがデータを交換する必要があり、設計原則として相互運用性が求められる。テクノロジー企業各社は旅行システム向けに優れたソリューションを開発しており、アクセンチュアのような大手から、業界に特化したSITAのような企業、変革を担うスタートアップのVisionBoxまで幅広い。どの企業も、世界規模に拡張可能なKTDIの実装に参加できるべきだ。
個人的には、空港をより早く通過し、目的地へ向かえるのであれば、旅行履歴、職歴、学歴、居住履歴などをすべて入国管理当局や国境当局と共有しても構わない。IATAのデータによれば、そう感じているのは私だけではない。
さらに、分散型台帳技術を通じて私のデータを認証できるなら（たとえば、世界経済フォーラムの人事部が私の在職を確認し、カーネギーメロン大学が私の卒業生であることを確認するなど）、信頼性の高いシステムの構築に向けて大きく前進できる。信頼できるシステムは、そのシステムへの信頼を生む。
信頼は変わりやすい。一般に、築くのは難しく、失うのは簡単だ。
今後の展望：カナダとオランダでの実証実験
かつて、航空業界の先見性ある人々が「紙の航空券がなくなる未来を想像できるだろうか」と問いかけた。実現できない理由を数多く挙げる専門家もいたに違いない。しかし今や業界は、1世代前には想像もできなかった技術で毎日運営されている。乗客はオンラインで航空券を予約し、空港へ向かう途中で航空会社のモバイルアプリを使ってチェックインし、搭乗ゲートで電子航空券をスキャンして飛行機に乗る。
今日、旅行業界の先見性あるリーダーたちも、KTDI構想を通じて明日の旅行システムを同じように再考している。大胆で野心的な構想だ。そして、まさに世界が必要としているものだ。旅行は文化交流や国際的な意識を促し、社会と経済の発展を促進する、真に善をもたらす力だからだ。
次の段階は、この構想を実証することだ。私たちはカナダ政府と、特にマーク・ガルノー運輸相の支援を受けて協力できること、またオランダ政府と協力できることを大変うれしく思っている。
今後1年は、ステークホルダーが明日のための、より信頼性の高い世界の旅行システムの実証と設計に取り組み、さらに刺激的な年となるだろう。
