作物の野焼きとは、新たな作物を植えるために、農地に意図的に火を放つことです。
一部の農家は、土地を整え土壌を肥沃にする最も効果的で費用対効果の高い方法は野焼きだと考えています。
作物の野焼きはブラックカーボンの発生源であり、大気汚染の一因となっています。この大気汚染によって、年間約700万人が命を落としています。
世界各地の人々は、「スモッグの季節」として知られるようになった時期に備えています。
秋が近づくと、多くの国々で農作物の野焼きシーズンに入ります。農家は新たな作物を植えるために畑を焼き、有毒な煙を立ち上らせます。
毎年、広大な農地が焼かれており、これが大気汚染の一因となっています。世界保健機関（WHO）によれば、この大気汚染は年間700万人の命を奪っています。その中には65万人の子どもも含まれます。
「私たちが呼吸する空気の質を改善することは、健康と幸福にとって絶対に不可欠です」と、国連環境計画（UNEP）が事務局を務める気候・クリーンエア連合事務局長のヘレナ・モリン・バルデス氏は述べています。「それは食料安全保障、気候変動対策、責任ある生産と消費にとっても極めて重要であり、平等の基盤でもあります。実際、大気の質に真剣に取り組まなければ、持続可能な開発のための2030アジェンダの達成について語ることはできません。」
ブラックカーボン
多くの農家は、農業における野焼きが土地を整え、土壌を肥沃にし、新たな植え付けに備えるための最も効果的で費用対効果の高い方法だと考えています。しかし、こうした火災やそこから広がる山火事は、世界最大のブラックカーボンの発生源であり、人間と環境の健康の両方にとって脅威となっています。
私たちが呼吸する空気の質を改善することは、健康と幸福にとって絶対に不可欠です。
ヘレナ・モリン・バルデス、気候・クリーンエア連合事務局
ブラックカーボンはPM2.5の構成要素の一つであり、肺や血流の奥深くまで入り込む微細な汚染物質です。PM2.5は心臓病や肺疾患、脳卒中、一部のがんで死亡するリスクを高め、毎年数百万人が早死にする原因となっています。子どもの場合、PM2.5は心理的・行動的な問題も引き起こすことがあります。高齢者の場合は、アルツハイマー病、パーキンソン病、認知症との関連が指摘されています。さらに、大気汚染は呼吸器の健康を損なうため、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への脆弱性を高める可能性もあります。
ブラックカーボンは短寿命の気候汚染物質でもあり、大気中に存在するのは数日または数週間に過ぎないものの、地球温暖化への影響は二酸化炭素の460～1,500倍も強力です。
より良い方法
皮肉なことに、農業における野焼きは成長を促すどころか、保水力と土壌の肥沃度を25～30％低下させます。そのため農家は、その分を補うために高価な肥料や灌漑設備への投資を迫られます。また、ブラックカーボンは降雨パターン、特にアジアのモンスーンにも影響を及ぼし、農業を支える気象現象を乱すおそれがあります。
「焼けた土地は実際には肥沃度が低く、侵食率が高いため、農家は肥料で過剰に補う必要があります」と、国際雪氷圏気候イニシアチブのパム・ピアソン所長は述べています。同イニシアチブは、世界中の農家と協力して、火を使わない耕作を広めてきました。
「残渣をそのまま畑にすき込む方法や、刈り株の中に直接播種する方法など、野焼きをしない代替手法は、ほぼ例外なく農家の費用を削減します。」
ピアソン氏は、長年続いてきた農業廃棄物の野焼きという習慣を変えるには、農家への教育、啓発、能力開発が必要だと指摘しています。これは容易ではない取り組みですが、その効果は大きく、広範囲に及ぶでしょう。例えばインド北部の農場からの大気汚染を減らすことは、ブラックカーボンによってヒマラヤの氷河の融解が加速し、洪水や干ばつが増加するのを防ぐことにつながります。これは、それらの山々を水源とする河川に頼る何十億人もの人々の生活を大きく変える成果となります。
世界的な取り組み
気候・クリーンエア連合は、各国や地域のネットワークと連携し、畑での野焼きに代わる手法の普及に取り組んでいます。例えばインドでは、農家に対して、作物の火災に代わる手法を利用するための情報と支援を提供しています。また、衛星を使って火災を監視し、その影響を追跡しています。さらに、政策的な取り組みを支援し、農家に補助金を交付し、最終的には農業廃棄物を資源へと転換することを目指しています。
パンジャブ州では、連合と国連食糧農業機関（FAO）が、そうでなければ燃やされてしまう作物残渣を再生可能燃料源に変える方法を検討しています。このような廃棄物の循環型経済を構築することは、農家の収入を増やし、大気汚染を減らすことにつながります。
世界各国は大気汚染の削減に取り組んでいます。その取り組みは、9月7日の青空のための国際クリーンエアデーにおいて中心的な課題となります。この日は、危険な粒子状物質に対する世界的な行動を促すために設けられています。
地球温暖化と食料安全保障に着目し、「コロニビア農業共同作業」というプロジェクトが、農業を国連の気候変動に関する国際連合枠組条約に組み込む取り組みを進めています。次回の会合は、今年開催される国連気候変動会議（COP26）で行われる予定です。
