アフリカ農業の新技術は、小規模農家の仕事を大幅に楽にできる。
トラクター所有者や天気予報、販売業者とつながるアプリが、農業界を席巻している。
小規模農家は世界の食料の3分の1超を生産しており、イノベーションは極めて重要だ。
特に女性にとって、利用への障壁は依然として残っている。
1年前まで、雨季を前に作付けの準備をするため、パメラ・アウマはケニア西部にある農地を整えるのに丸1カ月かかっていた。
7人の子どもの母親である彼女は、鍬を手に、1エーカー（0.4ヘクタール）の区画――およそサッカー場ほどの広さ――を来る日も来る日も掘り起こし、雨が降る前にトウモロコシと豆をまき終えられるよう願っていた。
今では、同じ作業にかかる時間は2時間未満だ。彼女はトラクターを借りるのにHello Tractorを利用した。これはケニアを拠点とするスマートフォンアプリで、小規模農家と近隣のトラクター所有者をつなぐ。
「手作業よりトラクターのほうがずっといい。質の高い作業ができて、とても速い」と、52歳のアウマはキスム市近郊の農場から電話で語った。
「以前は借りられるトラクターを見つけるのが大変で、とても高くつきました。今では予約担当者が電話を使って、近くにいるトラクター所有者をすぐに見つけてくれます。」
アフリカ各地で、情報、サービス、製品を利用して効率を高め、作物の収量を伸ばし、収入を増やすためにデジタル技術を活用する小規模農家が増えている。
ナイジェリアからガーナ、ケニアに至るまで、数多くの農業技術のイノベーション――すなわち農業テック――が過去10年に登場し、小規模農家を支援してきた。長らく顧みられてこなかった一方で、アフリカ大陸の食料安全保障に欠かせない人々だ。
こうした技術には、SMSによる天気予報や融資、種子、農業機械を提供するモバイルアプリから、衛星画像やドローン画像、土壌センサーを活用して作物の生育状況をリアルタイムで把握する精密農業など、より高度なソリューションまである。
ワシントンのシンクタンク、ブルッキングス研究所でアフリカ成長イニシアチブのディレクターを務めるアロイシウス・ウチェ・オルドゥ氏は、農業のデジタル化にはこの分野を変革する可能性があると述べた。
「アフリカは世界の穀倉地帯です――そうあるべきです。広大な耕作可能地があり、多種多様な作物が育ち、7つの大河を擁することから、灌漑の大きな可能性もあります」とオルドゥ氏は語った。
「それにもかかわらず、アフリカは2019年に430億ドル相当の食料品を輸入しました。デジタル技術は……小規模農家による食料生産に長年存在してきた非効率性を解消し、収量格差の縮小に役立っています。」
世界の食料を急いで確保
国連食糧農業機関（FAO）によると、世界の農業世帯6億世帯の80％超を占めるのは、2ヘクタール未満の土地を所有する小規模農家だ。
世界の耕作地の12％を占めるこうした小規模農家は、世界の食料の3分の1超を生産している。
しかし、この地域の小規模農家は数多くの課題に直面している。
農作業は労働集約的で、時間もかかる。多くの農家は市場へのアクセスが限られ、生産性を高めるための情報も乏しく、融資や保険を利用できないため、種子、肥料、農業機械など、質の高い農業サービスや投入財を確保できない。
それに加え、気候変動に起因する不規則な天候の増加が作物の収量を押し下げ、新型コロナウイルス感染症対策のロックダウンによって、資材の調達や農産物の販売も難しくなっている。
多くの農家が生計を立てられるだけの作物を育てるのに苦労する一方、世界はより多くの食料を早急に必要としている。
世界資源研究所は、世界人口が2050年までに100億人近くに達すると予測している。その人口を養うには、食料生産をほぼ60％増やす必要がある。
「トラクター版Uber」
世界の人々に十分な食料を届けるうえで、デジタル技術は鍵となると農業テックのイノベーターたちは語る。
急速に拡大するアフリカの携帯電話利用者ネットワークを背景に、現在サハラ以南のアフリカでは400を超えるデジタル農業ソリューションが利用されている。世界の通信業界団体GSMAが2020年の報告書で明らかにした。
アウマが農作業に使うアプリ、Hello Tractorは、ナイジェリア、ケニア、タンザニアを含む13カ国で展開し、「トラクター版Uber」とよく形容される。
このアプリでは、トラクター所有者が地域の小規模農家に農業機械を貸し出せるほか、農家が共同で借りて手頃な料金で車両を利用できる。
トラクターにはGPS機器が取り付けられており、所有者は位置や稼働状況を把握できる。
「生産性の高い農家になるには機械化がとても重要です。しかし、小規模農家には労働力や時間の制約があり、作付けできる期間はごく短い。適期に作付けしなければ、収量が落ちます」と、Hello TractorのCEO、ジェヒエル・オリバー氏は語った。
「この技術は、こうした高価な機械を農家に届ける手段なのです。」
2014年の創業以来、同社は約50万人の農家にサービスを提供してきたとオリバー氏は述べ、アプリの利用者の55％はトラクターを初めて使った人々だと付け加えた。
また、DigiFarmのように、ケニアで農家が仲介業者を介さずに利用できるワンストップショップとして機能するアプリもある。低価格の種子や肥料、融資、保険事業者、大口購入者にアクセスできる。
ガーナでは、Farmerline――音声サービスとSMSのプラットフォーム――が、約100万人の小規模農家に農業に関する助言、天気予報、市場価格、家計のヒントを提供している。
ガーナ南部アシャニ地域の10エーカーの農場で豆、トウモロコシ、キビを栽培する41歳のモーゼス・デリー・セキェレ氏は、9月にFarmerlineに登録したと語った。
「収穫方法や収穫後の保管について共有された情報は、今作期に本当に役立ちました」と、同氏はメールでのコメントで述べた。
「今では、収穫後の農産物をより適切に扱う方法が分かります。」
PlantVillage Nuruアプリは、病気にかかった植物をスキャンして治療方法を助言する。一方、ナイジェリアの新興企業Zenvusなど、よりハイテクなソリューションはセンサーで気温や栄養分などの土壌データを分析し、どの肥料をいつ施せばよいか、いつ灌漑すべきかを農家に知らせる。
デジタル格差
Korie Betty Maru氏は、Digital Farmers Kenyaの創設者だ。助言や農業技術を共有するこのFacebookグループには43万6,000人を超えるメンバーがおり、小規模農家はテクノロジーや近代的な農法の導入に意欲的だと同氏は語った。
「農産物の新たな買い手を見つけるにしても、害虫対策について農学者に助言を求めるにしても、灌漑用のソーラーポンプなど、より効率的な製品を試すにしても、です」と同氏は述べた。
しかし、デジタルソリューションは数多く存在するにもかかわらず、規模を拡大できず、農家の暮らしの改善につながらないものが多いと、研究者らは指摘している。
オランダを拠点とする農業・農村協力技術センター（CTA）の調査によると、アフリカでは3,300万人を超える小規模農家が何らかのデジタルサービスに登録しているが、十分な恩恵を実感できるほど利用しているのは3分の1未満だ。
サハラ以南のアフリカではインターネットへのアクセスも依然として大半の小規模農家には手が届かない。GSMAによると、同地域の普及率は約26％にとどまる。
また、女性農家は取り残されている。デジタル格差のためだ。GSMAによると、サハラ以南のアフリカでは、女性が携帯電話を所有する可能性は男性より13％低い。
CTAによると、小規模農家の40～50％を女性が占める地域で、デジタルサービスに登録している女性は4分の1にすぎない。
研究者らは、情報通信技術（ICT）インフラの整備と、農村部でのデジタルリテラシー向上に大規模な投資が必要だと述べている。
農家向けに専門的なデジタルソリューションを提供する慈善団体マーシー・コープスのAgriFinイニシアチブで、デジタル気候スマート農業チームを率いるエリアス・ヌレ氏は、最大の課題の一つはこうしたツールを適応させることだと語った。
「精密農業ツール、リモートセンシングツール、ブロックチェーンツール、人工知能など、信じられないほど優れたソリューションもあります」とヌレ氏は語った。
「しかし、その多くはアフリカの農家向けに開発されたものではなく、小規模農家のニーズに完全に合っているとは限りません。」
