今や、人々はほとんどあらゆることをスマートフォンに頼っているようです。スマートフォンは私たちを起こし、照明をつけ、交通手段を手配します。車のエンジンの不具合を診断することさえあります。では、私たちは実際のところ、どれほどモバイル端末に依存するようになったのでしょうか。
その実態を明らかにするため、私たちは最近、米国、中国、ブラジル、ドイツ、フランス、スペイン、カナダ、英国の8カ国で、スマートフォンユーザー8,000人以上を対象に調査を行いました。分かったことは次のとおりです。通話とメッセージのみにスマートフォンを使う人は、今やわずか14%です。大多数はスマートフォンを「必需品」と考え、地域のニュースや天気を確認するといった用途に使っています。一方、回答者の3分の1以上はスマートフォンを自分の「人生」そのものと捉え、目覚めた瞬間から眠りにつくまで使っています。
調査結果は、世界のモバイル革命が加速していることを示唆するとともに、通信サービス事業者やモバイル機器・ソフトウェアのメーカーにとどまらない、幅広い業界に新たな機会が生まれていることを示しています。メディア、エンターテインメント、ソーシャルメディア、金融サービス、医療、モビリティ、教育、フィットネス、さらにはセキュリティサービスまで、スマートフォンへの依存の高まりによって、すでに恩恵を受けている、あるいは今後受けることになるでしょう。
かつてスマートフォンはぜいたく品と見なされていましたが、回答者の50%は今や、財布を忘れることよりも携帯電話を忘れることを心配しています。3分の1は、冷蔵庫より先にスマートフォンを修理すると答えました。また、道に迷った場合、回答者の60%以上は人に尋ねるより、Google マップで道順を確認したいと考えています。
熱心なユーザーは先進国に限られません。実際、最も積極的なユーザーの一部は新興国にいます。中国とブラジルでは、回答者の半数がスマートフォンを自分の「人生」と表現しました。米国では、その割合は3分の1未満でした。
中国、米国、英国の回答者にとって、スマートフォンを使うことは今や最も「重要な」余暇の過ごし方の一つです。米国と英国の回答者は、友人と過ごすこと、外食、旅行と並んで、つながりを保つことが最も重要な活動の一つだと答えています。中国の回答者は、家族や友人と実際に一緒に過ごすことよりも、スマートフォンで連絡を取り合うことを重視しています。（フランス、スペイン、ブラジル、カナダの回答者は、スマートフォンを優先事項の上位3つに挙げていません。友人と過ごすこと、趣味に取り組むこと、旅行を好みます。）
多くの人が、スマートフォンをめぐって意外な優先順位の選択をしています。フランスを除く大半の回答者は、デートよりもスマートフォンでつながっていることのほうがはるかに重要だと考えています。
実際、回答者の過半数は、ジムへの入会、友人との外食、新しい服の買い物よりも、スマートフォンにお金を使いたいと考えています。ほぼ半数は、旅行や家族へのプレゼント、将来のための貯蓄よりも、スマートフォンにお金を使いたいと答えました。米国では、回答者の半数をわずかに上回る人が、こうした活動をするよりスマートフォンに投資したいと答えています。一方、ドイツとスペインで同じ考えを示した回答者は少数でした。ブラジルでは、35歳未満の回答者の約70%が、上記の娯楽のうち一つ以上を諦めてもよいと考えていました。
この依存は今後も高まり続けると見られます。スマートホーム機器やネットワーク接続型のセキュリティシステムにスマートフォンを使ったことがある回答者は約5分の1にすぎませんが、40%以上が今後こうしたサービスを試す予定です。また、過半数がスマートフォンを音声操作アシスタント、仮想現実機器、オンライン教育ツールとして使いたいと考えています。
人々の暮らしがスマートフォンを介する度合いを増すにつれ、個人データの収集に注目が集まり、信頼の問題も重要性を増しています。データを保護する組織として、人々は他の種類の組織より銀行を信頼しており、回答者の37%が肯定的に答えました。しかし、通信サービス事業者を信頼する人はわずか14%で、大手テクノロジー企業への信頼はさらに低くなっています。
とはいえ、通信事業者とテクノロジー企業はいずれも、この問題と、それに伴う利害の大きさをますます認識するようになっています。最近、マイクロソフトとアップルの最高経営責任者は、プライバシー規制の強化を求めました。7月には、マイクロソフトの最高経営責任者サティア・ナデラと社長のブラッド・スミスが、人々の画像の収集に関して、公的な規制と企業の責任を求めました。それ以前には、アップルの最高経営責任者ティム・クックが、プライバシー規制の強化を求めました。消費者は、オンラインでどのような個人情報を共有するかだけでなく、企業がユーザーをより深く理解するためにその情報をどう利用するかについても、より詳しく知るべきだと述べています。通信事業者の中にも、こうした問題について声を上げ始めるところが出てきています。
大手テクノロジー企業や携帯電話事業者への信頼が高まれば、それは企業にとって大きな機会につながる可能性があります。たとえば、企業はプライバシー管理サービスを運営し、顧客のデータを信頼できる提供者だけに開示したり、選択したプラットフォームやアプリに決済情報を提供したりするなどの事務作業を代行できるでしょう。顧客の信頼が高まり、より充実したデータを活用できるようになれば、追加の商品やサービスの提供において、より大きな役割を担うこともできます。
この見通しを評価するため、企業がサービスをパーソナライズする目的でデータを保管することについて、回答者がどう感じるかを尋ねました。「気が進まず、怖い」と答えたのはわずか4分の1でした。現時点ではテクノロジー企業や通信会社への信頼が低いにもかかわらず、こうしたサービスの考えには少なくとも前向きです。44%近くが「受け入れる用意があり、期待している」と答えました。
