パンデミックの後に医療水準を再び高めるためには、さらに約600万人の看護師が必要とされている。
世界保健機関（WHO）によると、その必要性は貧しい国々で最も切実である。
しかし先進国も、今後10年間に人材不足に直面する。
研修への投資と看護のリーダーシップの強化が鍵となる。
各国は、看護師の賃金と雇用上の権利を改善することで、看護職におけるジェンダー格差を解消しなければならない。
看護師不足を回避するため、世界は今すぐ行動する必要がある。
これは世界保健機関（WHO）の報告書によるメッセージであり、COVID-19パンデミックが過ぎ去った後に求められる、より高い水準の医療を提供するためには、2030年までにさらに約600万人の看護師が必要になるとしている。
報告書「世界の看護の現状」は、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジおよび国連の持続可能な開発目標（SDGs）を達成するためには、人材の採用と研修を大幅に増やす必要があると警告している。
採用するなら、流出させるな
新たに必要とされる590万人の看護師の大部分は、中所得国および低所得国で必要とされる。ただし、一部の先進国でも、現在この職に就いている人々の高齢化に伴い、さらに多くの看護師が必要になる。
報告書によると、多くの国は自国の看護師を十分に養成できておらず、不足分を他国からの看護師の採用で補うことをやめるべきである。現在、看護師の8人に1人が、研修を受けた国とは別の国で勤務している。
2030年までにすべての国で不足を解消するためには、看護課程の修了者数を年8％増加させる必要があり、それと同時に、新たな看護師を雇用し、定着させる能力も高める必要がある。
報告書は、ドイツの取り組みを取り上げている。同国では、国内での採用を拡大するとともに、従来看護師の供給元となってきた国々の看護師に対して、研修と能力開発を支援してきた。
重要な役割
報告書はまた、看護職の従事者の10人中9人が女性である職業において、ジェンダー間の賃金格差を解消するための政策を採用するよう各国に求めている。そのうえで、世界は「医療人材におけるジェンダーの公平性を促進し、ジェンダー・バイアスを含め、看護師の業務を過小評価してきた歴史的な遺産を克服しなければならない」と述べている。
世界経済フォーラムはジェンダー格差の解消に向けて何をしているのか。
ほとんどの国では看護を監督・規制する正式な組織が存在しているものの、WHOは、看護職がその重要な役割にふさわしいものとなるよう、より優れたリーダーシップが必要だと指摘している。また、看護師はプライマリー・ヘルスケアの改善およびユニバーサル・ヘルス・カバレッジの拡大において重要な役割を果たしうるとしている。
政府の最高看護責任者の役割は、看護人材への投資の必要性を訴えるうえで極めて重要である。
看護職の将来のリーダーは、若手看護師を対象とした能力開発プログラムによって育成されるべきである。また、医療制度が紛争によって弱体化している国々では、ガバナンスおよび開発の枠組みを再構築しなければならない。
報告書は、政府のあらゆる部門が看護職の発展を支援すべきであり、規制も近代化されるべきだと述べている。看護師の定着率を高めるためには、公正な賃金と労働条件が保障されるべきである。
WHOはまた、「Triple Billion（トリプル・ビリオン）目標」の達成において看護師が中心的な役割を果たすことも認めている。トリプル・ビリオン目標この目標は、2023年までに、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジの恩恵を受ける人々を10億人増やすこと、健康上の緊急事態からより良く保護される人々を10億人増やすこと、そしてより良い健康と福祉を享受する人々を10億人増やすことを掲げている。
報告書は次のように述べている。「看護人材は世界最大の単一の医療分野の職種であり、すべての人への健康の約束を実現する多職種医療チームの基盤である。」
