パンデミック中に、家庭が家事分担において伝統的なジェンダー役割へと回帰していることを示す証拠がある。
研究によると、母親の労働時間は約5%、週2時間減少した一方、父親の労働時間はほぼ安定したままであった。
「私たちの調査結果は、母親がパンデミックの最大の打撃を受けており、その結果として長期的な雇用上の不利益に直面する可能性があることを示している」と、ワシントン大学セントルイス校の社会学助教授で、本研究の共著者であるケイトリン・コリンズは述べている。
3月から4月にかけて、母親の労働時間は父親の4～5倍減少したことが、研究誌『Gender, Work and Organization』に掲載された研究で明らかになった。
母親の労働時間は約5%、週2時間減少した一方、父親の労働時間はほぼ安定したままであった。最も影響が大きかったのは、ケアや在宅学習の負担が最も強い小学生以下の子どもを持つ母親であった。
パンデミックによるジェンダー格差
コリンズと共著者である、メリーランド人口研究センターのLiana Christin Landivar、メルボルン大学のLeah Ruppanner、ノーステキサス大学のWilliam Scarboroughは、米国現在人口調査（Current Population Survey）のデータを用いて、子どもがいる共働きの異性愛既婚夫婦が、2月から4月にかけてのパンデミック期間中にどのように勤務を調整したかを分析した。毎月実施される労働統計調査には、米国全土約6万世帯の情報が含まれている。
研究チームはまた、母親と父親の双方がテレワーク可能な職業に就いている世帯のサブセットも調査した。すべてのモデルにおいて、父親の予測労働時間は週40時間を下回らなかったことが判明した。これは、パンデミックが社会のあらゆる側面に大きな打撃を与えた一方で、異性愛の共働き世帯の父親の大半は、週のフルタイム勤務を継続していたことを示している。
「両親ともに在宅勤務が可能で、育児や家事の負担に直接さらされている世帯においても、母親は父親よりも大きな割合で労働時間を減らし、その責任を果たそうとしている。結局のところ、私たちの分析は、パンデミック期間中に親の労働時間におけるジェンダー不平等が悪化したことを明らかにしている」とコリンズは述べている。
この不公平の原因は明確ではない。コリンズは、危機の時期には家族が伝統的なジェンダー役割へ回帰し、家庭内の家事分担。あるいは、経済的ストレスや、主な稼ぎ手（その多くは父親）を守る必要性により、母親が無償の家事労働をより多く担うようになった可能性もある。
労働市場からの離脱？
しかし研究者らにとって明らかなのは、この不公平が女性のキャリアに長期的かつ深刻な影響を及ぼしかねないということである。
「労働時間の削減は、多くの場合、負のスパイラルの一部であり、そのスパイラルは労働市場からの退出につながることが多い。特に、雇用主が勤務スケジュールに柔軟性を欠いていたり、ケアの負担が増す中で業務への期待に応えられない従業員を罰したりする場合には顕著である」とコリンズと共著者らは記している。
「多くの雇用主がコスト削減の方法を模索するようになり、その負担がすでに労働市場での立場を弱めている母親に及ぶ可能性があることも懸念している」と彼らは書いている。
職場におけるもう一つの潜在的な影響として、今後の実力主義に基づく昇進や昇給が、パンデミック中も業務への責任を高く保ち続けた男性に不釣り合いに有利に働く可能性がある。
州が再開し対面勤務が再開されるにつれ、状況は近い将来改善する見込みはない。当初、テレワークは学校や保育施設が閉鎖された際に、一部の母親がより大規模な失業に陥るのを防いだ可能性があるとコリンズは述べている。しかし、サマーキャンプが閉鎖され、保育施設が限定的な運営となり、今後の新学期にも不確実性がある中、共働き世帯は有償労働と家庭生活をどう両立させるかという難しい選択を迫られることになる。
「今は柔軟性が鍵です」とコリンズは述べている。「今後数か月間、業務上の要求を緩和し、可能な限り柔軟性を認めることで、雇用主は女性の労働力参加における長期的な損失を防ぐことができます。また、父親は子どもの世話により多くの時間を割くよう促されるべきです。たとえそのために有償労働時間を犠牲にすることになったとしても。」
