米国では1990年代以降、モルヒネやコデインなどのオピオイドの使用、そして誤用が急増し、「オピオイド危機」に見舞われてきた。これに伴い、オピオイド関連の死亡者数も増加し、1999年の8,048人から42,249人となった。2016年には、英国を含む他の国々にも問題が広がりつつある兆候が見られる。
米国で現在進行中の危機は、痛みを和らげる目的でオピオイドが過剰に処方されたことから始まったと考えられている。1991年、米国の小売薬局で調剤されたオピオイド処方は7,600万件だった。2011年には2億1,900万件に達した。薬物の過剰摂取による死亡率全体は、3倍以上に上昇し、1999年から2016年の間に米国で急増した。
2017年、トランプ大統領は正式に宣言し、米国の危機を公衆衛生上の緊急事態と位置づけ、対策を講じるため大統領委員会を設置するとともに、麻薬密売人への死刑の導入を提案した。
米国の人口は世界の5％にすぎないが、世界のオピオイド使用量の80％を占める。しかし、世界の他の地域でも同様の傾向が広がっていることを示す証拠が増えている。研究者らは、2013年までの10年間で、1日当たり人口100万人につき処方されたオピオイドの用量数が、米国では16,046から31,453に増加し、西欧・中欧では3,079から9,320に増加したことを明らかにした。米国に最も近い水準だったのはドイツ（1日当たり人口100万人につき23,352用量）で、英国では1日当たり人口100万人につき1,658用量から5,227用量に増加した。
増加する処方
スコットランドの大学の同僚らとともに、私たちは研究を発表した。スコットランドにおけるオピオイド処方率に関係する要因を調べるため、2003年から2012年までにスコットランドで調剤されたオピオイド薬の全処方記録を分析した。明らかになった傾向は驚くべきものだった。
「強オピオイド」（モルヒネ、フェンタニル、オキシコドンなど）の処方件数は、年間474,385件から1,036,446件へと2倍以上に増加していた。2012年には、スコットランドの人々の実に18％が少なくとも1回、オピオイドの処方を受けていた。
女性はコデインやトラマドールなどの「弱オピオイド」を処方される可能性が高かった一方、強オピオイドの処方に性差はなかった。オピオイド処方には明確な社会的格差も見られた。処方率は年齢とともに上昇し、最も困窮した地域の住民に調剤された強オピオイドの処方件数は、最も裕福な地域の住民の4倍に上った。
地域による処方率の違いから、地理的要因も重要であることが分かった。この傾向は、相対的に困窮した地域と部分的には関連していたが、それだけでは説明できなかった。最近の研究でも、イングランドのオピオイド処方率に地域差があり、明確な南北格差が見られること、またロンドンの処方率が最も低いことが明らかになった。
スコットランドのオピオイド処方率も他の地域と同様に上昇傾向にあるが、処方の大半は適切とみられる点にも触れておきたい。処方は痛みの有無や強さに関連しており、強い痛みがあるにもかかわらずオピオイドを処方されていない人も、依然として多くいることが分かった。
オピオイドは効果があるのか？
オピオイドが短期的な痛みの緩和に有効であることを示す確かな証拠がある。しかし、何カ月、何年にもわたり服用する患者が多いにもかかわらず、12週間を超える治療での効果を評価した研究はほとんどない。一方、長期服用によって広範囲に及ぶ深刻な害が生じることを示す明確な証拠がある。
一般的な副作用には便秘や鎮静作用があるが、オピオイドは呼吸器系、中枢神経系、循環器系、内分泌系、免疫系にも悪影響を及ぼす可能性がある。娯楽目的で違法に使用する場合も、痛みの治療として適正に服用する場合も、誤用や依存につながり、米国で示されたように、死に至ることもある。
私たちの別の最近の研究では、過去の研究を系統的に分析した結果、痛みの治療でオピオイドを処方された人の4.7％が、その後、誤用または依存症と正式に診断されていた。診断されなかった事例がさらにあった可能性もある。
直感に反するかもしれないが、オピオイドの長期曝露や、弱オピオイドより強オピオイドを処方されることは、オピオイド依存や乱用の発生率の低さと関連していた。うつ、不安、過去の薬物乱用などの個人要因は、依存症のリスクを高める。治療開始前に、妥当性が確認されたスクリーニング質問票を用いて、依存症のリスクが高い人を特定することができる。
個人や社会に及ぼす害を考えれば、そもそもオピオイドを処方すべきなのかと問うのは当然だ。答えは間違いなく「はい」だ。ただし、短期的な痛みに対して、慎重に使用する場合に限る。長期的な痛みに対しては、痛みが和らぐとは限らない一方で副作用が生じるリスクを認識することが不可欠だ。ただし、適切に処方されれば、オピオイドは痛みを抱える人々の生活をより良いものにできる。
医師向けの明確なガイドラインやスクリーニングの仕組みは、オピオイドによる害を減らす助けとなる。また、オピオイド使用の要因となる長期的な痛みの原因にも取り組まなければならない。とりわけ重要なのは、困窮と社会の高齢化である。これらに対処するための投資がなければ、オピオイド危機は世界へと広がるだろう。
