パンデミック後、「大量離職」と米国で相次ぐ退職は、より広範な懸念、すなわち米国人のメンタルヘルスの現状を示す兆候かもしれない。
1918～1920年のインフルエンザ・パンデミックと新型コロナウイルス感染症の流行時の自殺者数を比較した研究者らは、どちらも初年度には自殺率が低下し、その翌年に急上昇するという類似のパターンを見いだした。
社会経済的、経済的な理由からパンデミック中に仕事を辞められなかった労働者は、心理的苦痛を抱えるリスクが高いと研究者らは指摘する。
遠隔医療や経済刺激策などを通じて燃え尽き症候群に対処することは、メンタルヘルス危機の悪化を防ぐために欠かせない。
突然、米国は辞める人々の国になった。疲弊した医療従事者から、家族と過ごす時間を増やそうと決めた最高経営責任者（CEO）まで、米国の労働者は記録的な割合で退職している。2021年には推定4,700万人が仕事を辞めた。その多くは転職のためで、一部はただ休むためだった。
革新的な従業員向け福利厚生という「アメ」も、健康保険を失うという「ムチ」も、大量流出を食い止める効果はほとんどなかった。労働者は、退職の理由をさまざまに挙げている。低賃金、職場で尊重されないこと、育児の問題、仕事の過負荷などだ。
職場の専門家はこの現象を「大量離職」と名付け、人材定着の危機として対策を探ってきた。だが、もしそうではないとしたらどうだろう。相次ぐ退職は、職場の問題というより、米国のメンタルヘルスの現状についての警告すべき兆候なのではないだろうか。仕事を辞める機会を得た人は何百万人もいるが、辞めずに、同じように疲れ果て、急速に失われていく心理的な余力で何とか持ちこたえている人も多い。パンデミックはウェルビーイングの危機を深刻化させ、より顕在化させた。この危機は今後何年も続き、深刻な結果をもたらす可能性がある。
1920年のメンタルヘルス危機
未来を予測することはできないが、トラウマに直面した人々の行動パターンを振り返ることはできる。新型コロナウイルス感染症がメンタルヘルスに及ぼした影響を理解するには、人類が同様の事態に直面した最後の時期、すなわち1918～1920年のインフルエンザ・パンデミックを振り返るとよいかもしれない。
1920年まで米国には、監視目的で使う標準化された疾病分類体系がなく、メンタルヘルスのデータも収集されていなかった。しかし、自殺による死亡は記録されており、メンタルヘルスの状態、あるいはその欠如を示す代替指標として捉えることができる。米国疾病対策予防センター（CDC）のデータを見ると、あのパンデミックの直後に自殺者数が増加している。
自殺率は1918年から1920年にかけて低下し、2017年の人口10万人当たり14.7人から2020年には11.3人となったが、1921年には13.9人へと急上昇した。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックについて、これまでに得られたデータも類似している。自殺率は初年度に低下し、2019年の13.9（自殺者47,511人）から2020年には13.5（自殺者45,855人）となった。推計では、米国の2021年の自殺率は15.1とされる。これは、福島第一原発事故や9.11同時多発テロのような大規模危機の後に生じるメンタルヘルスへの影響に関する研究知見とも一致する。最も深刻な影響は通常、災害から約1年後に現れると、チャイルド・マインド・インスティテュートの研究者、アキ・ニコライディスは語る。彼は、新型コロナウイルス感染症に関連するストレス要因がメンタルヘルスに及ぼす影響を研究している。
もちろん、2つのパンデミックには違いがある。たとえばインフルエンザは5億人に感染し、5,000万人の命を奪った。これまでの新型コロナウイルス感染症による死者を大きく上回る。
さらに、人々はインフルエンザの流行を個人的な悲劇として経験し、新型コロナウイルス感染症の発生当初から続くような世界規模の物語を意識してはいなかった。当時は人口に占める農村部の割合がより高く、多くの人は自分に直接影響しないインフルエンザの流行について報道を受けていなかった。これは特に欧州で当てはまり、人々はしばしば、パンデミックだと気づかないままインフルエンザの波に見舞われていたと、近現代ヨーロッパ史の教授で、1918～1920年のパンデミックを生き延びた人々が書いた約1,000通の手紙を調査しているジョン・アイヒャーは語る。
おそらく何より重要なのは、このパンデミックが第一次世界大戦の終結時に襲来したことだ。同大戦ではすでに世界で2,000万人が死亡し、同数の人々が負傷していた。アイヒャーによると、パンデミックとは異なり、戦争は集団的な悲劇として経験され、そのトラウマはなお影響を及ぼしていた。過去の研究では、戦争の長期的な影響とは別に、インフルエンザ・パンデミックと米国の自殺者数の増加との関連が示されている。しかし、戦争の影響があるため、新型コロナウイルス感染症後の米国の状況と、インフルエンザ・パンデミック後の米国の状況を比較するのは、やや難しい。
ノルウェーに目を向けるまでは。20世紀初頭からデータ収集に力を入れていた北欧のこの国は、第一次世界大戦に参戦していなかったため、パンデミックがメンタルヘルスに及ぼした影響を考える上で重要な知見をもたらしてくれる。
ノルウェーのデータが示す知見
ノルウェーの自殺に関するデータも、米国と似たパターンを示している。しかし、1920年代のノルウェー人のメンタルヘルスが、戦争によって同じように大きな影響を受けた可能性は低い。
ノルウェーは、いわゆる「中立の同盟国」であり続けた。外圧によって英国寄りの立場を取ったものの、王国は積極的な軍事関与には至らなかった。ドイツの潜水艦に約400隻の船を沈められ、およそ1,000人が命を落としたが、戦争が国民に及ぼした直接的な影響は、欧州の他の地域に比べて小さかった。
一方、同国はインフルエンザ・パンデミックによって、はるかに大きな損失を被った。パンデミックでは1万3,000～1万5,000人が死亡し、人口265万人の大半が1918年の第1波で命を落とした。その後、ノルウェーでも自殺者数が増加した。
「データは1910年から1913年まで、ほぼ横ばいで、自殺者数は年間平均約150人でした。ところが1914年には200人を大きく超え、その翌年にはおよそ240人になりました。その後も増え続け、1920年には400人を超えています」と、オスロメト・パンデミック・社会研究センターの研究者、カーラ・ヒューズは語る。これは人口10万人当たり約15人の自殺率に相当し、当時の米国より高い。
自殺者数が示すノルウェーのメンタルヘルス危機の規模は、報告されているよりさらに大きいかもしれないとヒューズは言う。当時の死亡データの多くは教区や教会が収集していたが、自殺は汚名を着せられ、罪と見なされていたため、正確に記録されていなかった可能性がある。
自殺だけが指標ではない。人口統計学の教授でノルウェー人口統計学会会長のスヴェン・エリック・マメルンドは、パンデミック後の数年間に精神病院へ入院した人のデータを収集し、初回入院者数が平均で7.2倍に増えた（PDF）ことを見いだした。対象はパンデミック後の6年間だ。
「スペイン風邪の生存者には、1918～19年の流行後、数週間、数カ月、あるいは数年にわたり、睡眠障害、うつ、精神の混乱、低血圧、めまいが生じ、仕事や日常生活を送るのが困難になったという報告がありました」と、マメルンドは記している。同氏によると、「インフルエンザ後の軽度または一時的な憂うつに悩んだ人は、精神科医を受診しなかった可能性が高い」ため、これらの数字も実際より少ないと考えられる。
同様の症状は他の地域でも報告されている。「インフルエンザの生存者にはさまざまな精神症状が残り、その多くは医師や報道機関によって、大戦から帰還した兵士の砲弾ショックを表すのに使われたのと似た言葉で描写されました」と、コロラド大学ボルダー校の歴史学教授で、著書『1918～1920年の世界的インフルエンザ・パンデミック』の著者でもあるスーザン・ケントは記している。彼女によると、1919年に医学誌『ランセット』は「インフルエンザ後のうつは非常に頻繁に見られるため、病気の一部と見なすべきだ」と記した。他の科学出版物も同様の知見を報告している。
精神的苦痛の一部は病気そのものが原因とみられるが、隔離された状況や、愛する人の死を目の当たりにしたことから生じたものもあった。アイヒャーが分析した手紙の一通には、女性が姉妹と家族のほかの人々の死を目撃した後、緊張病状態に陥ったと記されている。ヒューズも、苦痛の原因の一部は病気や死に直接さらされたことではなく、隔離と、その後に断続的に訪れる社会との再接触にあった可能性があると考えている。
仕事を辞められない人々が抱えるリスク
インフルエンザの生存者に報告されたメンタルヘルスの症状は、疲弊した労働者を退職へと駆り立てている問題と似ているようだ。組織心理学者で、スイス・ローザンヌの国際経営開発研究所の教授であるジョージ・コールリーザーによると、パンデミック下で仕事を辞めることは、コントロールを失った感覚に対処するための対処法と捉えられる。生活に変化を加えることは悲嘆の処理に役立ち、その観点からすれば、仕事を辞める決断は新型コロナウイルス感染症というトラウマ的経験から立ち直る有効な方法になり得るという。
しかし、燃え尽きたホワイトカラー労働者が競争社会から一時的に離れると決める一方で、収入や健康保険を失う余裕のない時給労働者、低賃金労働者、ひとり親は、はるかに多くいる。
新型コロナウイルス感染症流行初期の数カ月に、医療分野以外で働くラテン系のエッセンシャルワーカーへの影響を調べた研究では、病気にさらされる個人的リスクがより高い医療従事者よりも、彼らのメンタルヘルスの状態が悪かったことが示されたと、カリフォルニア大学アーバイン校看護学部の公衆衛生学教授、ダナ・ガーフィンは語る。その理由は多くの場合、社会経済的、経済的なもので、収入の喪失や育児の選択肢の不足などだった。
エッセンシャルワーカーも、新型コロナウイルスへの曝露リスクが高かった。カリフォルニア大学サンフランシスコ校の研究によると、運輸、物流、施設管理の従事者に続いて、農業や製造業の労働者は、一般に賃金がより高い他の業種の労働者と比べ、死亡率が高かった。同じ研究では、これらの業種で働くラテン系および黒人の労働者が、人口当たりの超過死亡率が最も高かったことも分かった。そのため、パンデミックに関連するトラウマを経験するリスクも高い。
ニコライディスとチームの研究によると、集団的トラウマの直接的な影響、たとえば愛する人の死を目の当たりにすることを経験した人は、メンタルヘルスにより大きな脅威を受ける。だが、大量に離職しているのはこうした労働者ではない。仕事を辞めた人々に関する労働統計局のデータによると、運輸業と製造業の労働者の退職率は、専門・ビジネスサービス業の労働者より低く、民間産業全体の平均も下回っている。低賃金業種の中では、宿泊・飲食サービス業で退職や転職が多かったが、この業種はもともと離職率が非常に高く（年間70～80％に達する）。
時給制または低賃金の労働者の大半は、次の仕事を確保せずに退職する余裕がない。「自分の面倒を見るためにたった1シフトでも休みたいなら、収入を失って自分の面倒を見るかどうかを決めなければなりません」と、シカゴで宿泊・飲食およびイベントのマネージャーを務めるサラ・カドリは語る。
多くの人は回復する機会もなく、エネルギーが尽きた状態で働き続け、心理的苦痛は時間とともに積み重なっていく。「その空気はひしひしと感じられます。誰もができる限りのことをしていますが、みんな疲れ果てています」と、ミネソタ州セントポールの小さなコーヒーショップのマネージャー、クリスティーナ・オークは語る。
ニコライディスの研究によると、新型コロナウイルス感染症後の気分の落ち込みを左右する大きな要因には、収入や経済的困窮などの外部の社会的状況に加え、パンデミック以前の本人の精神状態や社会経済的状況があった。低賃金や時給制の仕事に就く人々は、仕事に関連する大きなストレスを長年訴えてきた。彼らの燃え尽き症候群の蔓延は、新型コロナウイルス感染症の流行以前から始まっていたとも言える。
燃え尽き症候群は個人ではなく社会の問題
燃え尽き症候群が個人の問題というより社会の問題であるなら、職場の変化だけでは解決できない。より配慮のある勤務スケジュールへの変更、福利厚生の改善、柔軟性の向上は、一般により恵まれた一部の労働者には役立つかもしれない。しかし、パンデミック以前からすでに顕在化し始めていた、くすぶり続けるメンタルヘルス危機には何の効果もない。自殺率は1999年から2018年にかけて35％超上昇していた。
社会としてこの問題に対処する方法はある。遠隔医療によってメンタルヘルス支援をより利用しやすくなっており、パンデミック中に保険の償還方針が変更され、通常は保険適用の対象となっている。
オークは、米国政府が大半の米国人に送った景気刺激策の給付金のような、直接的な経済支援が大きな効果をもたらしたと語る。「パンデミック初年度に導入された経済政策のおかげで、私とパートナーの経済状況は大きく改善し、2つ目の仕事を辞められました」とオークは言う。こうした支援により、彼女はパンデミック2年目に宿泊・飲食業の仕事を2つ掛け持ちするのをやめることができた。「サービス業で10年間働き、月800ドルの学生ローンを抱えながら、給料ぎりぎりの生活をしていました。景気刺激策のおかげで、多くのことを立て直せました」と彼女は語る。
米国政府は差し迫る危機を認識しているようで、メンタルヘルス戦略を提案した。2023年の総予算は約10億ドルで、メンタルヘルスサービスの提供、人材の確保、最前線で働く医療従事者への支援、地域の行動保健クリニックの役割強化を目指す。
一方、児童税額控除、有給の育児・医療休暇、育児支援、無保険の患者が新型コロナウイルス感染症の検査や治療を無料で容易に受けられる仕組みなど、多くの家庭を救済する措置は、パンデミック緊急対策から縮小・撤回されたか、立法手続きが難航している。
過去2年間にわたる隔離とトラウマの、より深刻な影響の一部はすでに現れている。記録的な薬物過剰摂取による死亡などがその例だ。メンタルヘルスの問題に苦しんでいると答える成人の数は現在約6,000万人に達し、自殺率の予測値は今世紀の記録を更新する勢いだ。歴史が示すのは、これが始まりにすぎない可能性があるということだ。
