新型コロナ後に世界をより公正で持続可能なものにするための大きな変革を望む人は86%に上ることが、新たな研究で明らかになった。
ほぼ4分の3の人々が、自らの生活も変わることを望んでいる。
28カ国の2万1,000人以上がこの調査に参加した。
今回の調査結果は、危機後の「グレート・リセット」を求める世界経済フォーラムの呼びかけと一致するものだ。
世界中の大多数の人々が、新型コロナ後に世界をより公正で持続可能なものにするよう、各国のリーダーに求める声を支持している。
28カ国の約2万1,000人の成人を対象とした調査は、世界経済フォーラムとIpsosが実施したもので、パンデミック後により公平で持続可能な世界の実現を望む人が86%に上ることが分かった。
世界経済フォーラムの2020年の持続可能な開発インパクト・サミットの開催に先立って発表された本世論調査は、新型コロナ危機が収束した後の「グレート・リセット」に向けた同機関の呼びかけへの圧倒的な支持を示している。
10人中ほぼ9人（86%）が、世界がより持続可能で公正なものへと大きく変わることを望んでいると答えている。
変化への抵抗が最も強い国々（米国、オランダ、ドイツ、韓国）においてさえ、79%の多数が「私は、新型コロナ危機以前の状態に戻るのではなく、世界が大きく変わり、より持続可能で公正になることを望む」という意見に同意している。
最も強い支持を示しているのはロシアとコロンビアで、94%がこの意見に強く、または一部同意している。ペルー、メキシコ、マレーシア、南アフリカ、アルゼンチンでは、90%以上が同意している。
個人的な問題として捉える
本調査ではまた、「新型コロナ危機以前の状態に戻るのではなく、自分の生活が大きく変わることを望む」という意見に、人々が同意するか否かも尋ねている。
また、オランダ、ドイツ、韓国、日本、スウェーデン、米国、英国、カナダでは、成人の少なくとも5分の2が、生活を元の状態に戻したいと答えている。
しかし世界全体では、人々が大きな変化を求める準備ができているようだ。調査対象となった28カ国全体では、72%が危機の後に自らの生活が大きく変わることを望んでいると答えている。この傾向はメキシコ、コロンビア、南アフリカ、ペルーで最も強い。
Ipsosによれば、調査結果は「新型コロナのパンデミック以前の状態に戻るのではなく、物事が大きく変わることを求める深く広範な願い」を示している。「世界中で、人々はコロナ以前の通常状態への回帰ではなく、大きな変化を切望している。」
フォーラム初の完全バーチャル開催となる持続可能な開発インパクト・サミットは、9月21日に開幕し、世界中のリーダーや専門家を集めて、気候変動への対応から持続可能な開発の推進まで、この変化を実現するための解決策を探る。
