世界では50億人が、安全で手頃な価格の外科・麻酔医療を受けられずにいます。しかし、必要なときに手術を受けられるようにすることは、人々の健康に役立つだけでなく、低・中所得国の経済生産性を高める最も有効な方法の一つでもあります。
先日インドを訪れた際、私は人力車を呼び止めました。すぐに気づいたのですが、こいでいたのは片脚を痛めた男性でした。数週間前、運転手はニューデリーの混雑した道路を走行中に車にはねられたそうです。おそらく脚を骨折していたため、耐えがたい痛みに対する薬は地元の薬局で手に入れたものの、外科医の診察を受ける時間もお金もありませんでした。
こうした痛ましい損得勘定は、驚くほどよく見られます。ランセット世界外科委員会は、約50億人、つまり世界人口のほぼ70%が、安全で手頃な価格の外科・麻酔医療を受けられず、3,300万人が耐えがたいほど高額な医療費を負担していると推計しています。世界の貧困層が不均衡に大きな影響を受けるのは当然です。低所得国には人類の約35%が暮らしていますが、そこで行われる手術は全体のわずか3.5%にすぎません。
達成への最大の障壁の一つは、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジです。国連がこれを世界目標に掲げていますが、その実現には資金が必要です。逆説的に聞こえるかもしれませんが、政府が医療保障の拡大に必要な資金を確保する最善の方法の一つは、手術をより広く受けられるようにすることです。
交通事故によるけがや妊娠に関連する合併症など、時間との勝負となる健康問題は、低・中所得国における主な死因および障害の原因の一つです。しかし、手術を要する疾患を治療しない、あるいは十分に治療しないことも、経済生産性を損ないます。たとえば、ランセットの研究は、発展途上国で外科医療の改善が進まなければ、2030年までに経済生産が12.3兆ドル失われると推計しました。十分な外科医療体制を維持できなければ、中所得国が得た経済成長の成果さえ損なわれ、GDP成長率が年約2%低下する可能性もあります。
多くの指導者の間では、外科医療の提供は持続可能でも費用対効果が高いものでもない、という見方が一般的です。厳しい予算配分を迫られると、政府は感染症や慢性疾患に対処する事業を優先しがちで、私が乗った人力車の運転手のような人々は取り残されます。
しかし、こうした見方が誤っていることを示す証拠が増えています。ハーバード大学医学大学院の研究者が低・中所得国の外科的介入を分析したところ、経済的な想定と実態の間に驚くべき隔たりがあることが分かりました。たとえば、帝王切開や関節手術への支出は、HIVや心疾患の治療への支出より高いリターンをもたらすと算出しました。
もちろん、慢性疾患や感染症にも注意を向ける必要があります。医療制度を一夜にして再編することはできませんし、外科手術以外の病気の治療を受けている人々に背を向けるべきでもありません。しかし、手術の重要性により目を向ける改革は、経済生産性を高め、誰もがより公平に医療を受けられる環境づくりに役立ちます。
まず、保健省や医師団体は、外科・麻酔医療がユニバーサル・ヘルス・カバレッジに欠かせない要素であると正式に認めるべきです。その根拠を示すため、医療提供者は手術の転帰に関するデータの収集と分析を改善する必要があります。それにより、死亡率や罹患率の透明性が高まり、説明責任全般も強化されます。サービス拡充の方法は、ランセット委員会が定めた中核指標、すなわち外科医療の「準備状況」「提供」「影響」を参考に決めることができます。
次に、リスクを分散し、費用超過を防ぐため、ユニバーサル・カバレッジ政策を検討している国は、外科医療を公費で賄う制度の対象にすべきです。外科医療サービスの拡充に必要な資金の一部は税収で賄える一方、医療提供者は「社会正義モデル」のように、支払い能力に応じて負担する革新的な資金調達方法も検討すべきです。
最後に、資源を効率よく活用し、外科医療の提供体制を強化するため、病院はタスクシェアリングを検討すべきです。これは、緊急性のない症例を資格を持つ看護師や医師助手に紹介する方法です。長期的には、医師や外科医を増やすため、医学教育への投資を拡大することも必要です。
多くの発展途上国がここ数十年で遂げた目覚ましい経済発展は、活力にあふれた若く意欲的な人々に大きく支えられてきました。この成長と発展を維持する最も有効な方法の一つは、手術を含め、安全で手頃な価格の医療を受けられるようにすることです。医療の提供には多額の費用がかかることもありますが、提供しない場合の代償はさらに大きくなります。
