ソーシャルメディア企業は、ワクチンに関する誤情報の拡散防止を求める世界保健機関（WHO）の呼びかけに応じており、世界のほぼすべての地域で麻疹が増加している状況を受けたものである。
Pinterestは、「麻疹」や「ワクチンの安全性」などの検索語について、WHO、米国疾病予防管理センター（CDC）、およびVaccine Safety Net（信頼できるワクチン安全性情報を提供する世界的なウェブサイトのネットワーク）などの公衆衛生機関の情報のみを共有すると発表した。
同サイトには、ワクチンによって毎年救われている命の数に関するコンテンツが掲載されており、「医療に関するアドバイスをお探しの場合は、医療提供者にご相談ください」というメッセージも含まれている。
「公衆衛生の専門家による情報と並べてワクチンに関する誤情報を表示することは、責任ある対応ではないと考えているため、このアプローチを採用しています」と、Pinterestの公共政策・社会的影響マネージャーであるIfeoma Ozomaは述べている。
拡散の阻止
WHOによると、今年1月から7月までに報告された症例数は、2018年の同期間と比べてほぼ3倍に上った。また、アルバニア、チェコ共和国、ギリシャ、英国の4つのヨーロッパ諸国が、2018年に麻疹の排除状態を失った。
世界経済フォーラムは、ワクチンへのアクセスに関してどのような取り組みを行っているのか？
ワクチン忌避（広く入手可能なワクチンの接種を拒否すること）は、90%を超える国々で報告されており、その一因はソーシャルメディアを通じて拡散する誤情報にある。
2010年から2017年の間に、米国では約300万人の子どもが麻疹の初回ワクチンを接種していなかった。同国では最近、30州で1,215件の麻疹症例が記録され、1992年以降で最悪の流行となった。
米国小児科学会が、ソーシャルメディアの利用者が「信頼できる科学に基づく情報」のみに触れられるよう求めた呼びかけを受けて、他のデジタル大手も推奨アルゴリズムを変更し、「反ワクチン」動画の収益化を停止している。
