デジタルヘルスには、スマートトイレの便座などの製品に対して過去最高水準の投資が集まっています。米国では、デジタルヘルスの資金調達案件の平均規模が2019年以降倍増し、3,990万ドルに達しました。
パンデミック以降のデジタル遠隔医療への移行により、医師の地理的な到達範囲と診断能力が広がっています。
これにより、現在医療へのアクセスに苦慮している世界の4億人のうち、より多くの人々の治療に役立つ可能性があります。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックによって医師の診察がZoomによるオンライン相談に変わるずっと前から、装着型のデジタル機器が、私たちが自身の体力や基礎的な健康状態を管理する方法を変えつつありました。
スマートウォッチや専用のスポーツ用ウェアラブル機器では、心拍数、血中酸素濃度、皮膚温度、睡眠パターンをリアルタイムで把握できます。こうした個人向け機器は、すでに医療業界に次のようなものを提供しています。患者の転帰を監視し、改善することができるデータ。
このデジタル医療革命の次の段階は、家庭内の設備や備品を通じて重要な健康データを受動的に監視することかもしれません。
ハイテクトイレ
米国のスタートアップ企業は、健康データを記録するスマートトイレの便座を開発するため、最近3,000万ドルを調達しました。同社Casana（カサナ）は、同社の「Heart Seat（ハートシート）」を発表する準備を進めています。同社は、この機器について「健康パラメーターを受動的に取得し、行動の変化を伴わずに健康動向を確実に追跡することを目指している」と述べています。つまり、データを得るために機器を装着したり運動したりする必要はありません。
トイレの便座には一連のセンサーが組み込まれ、心臓の機械的・電気的活動と血中酸素化レベルに関するデータを収集します。
データが収集されると、患者の指定された医療チームに安全に送信されます。医療チームは、カスタム設計のダッシュボードを通じて情報を受け取ります。
測定値のいずれかが個々の患者に設定された基準値の範囲外にある場合、自動的にアラートが発信されます。Casanaは、「医療従事者に、実生活の文脈を伴う信頼性が高く明確な動向を提供し、患者が自宅でより健康に過ごせるよう、より迅速な対応を可能にすること」を目指していると述べています。
デジタル医療革命への資金提供
スマートトイレの便座は、過去最高水準の投資を集めている数多くのデジタルヘルス革新の一例にすぎません。
非営利団体Rock Health（ロック・ヘルス）によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが医療サービスに与えた影響により、ヘルステックへの関心が高まっています。
上の図が示すとおり、米国におけるデジタルヘルスへの投資は2011年以降、着実に増加してきました。しかしパンデミックの時期には大幅な急増があり、調達資金総額は2019年の82億ドルから2021年には291億ドルへと急増しました。2021年の平均投資案件規模は3,990万ドルで、パンデミック前の2019年の平均案件規模の2倍でした。
遠隔医療の未来
在宅勤務がキャリアに対する考え方を変えたのと同様に、パンデミック期間中に医療の利用が制限されたことで、医療サービスとの関わり方に対する一般の人々の考え方も変わったようです。
Rock Healthのデジタル消費者導入調査によると、最近遠隔医療サービスを利用した患者の73%が、「将来も同程度以上の頻度で遠隔医療を利用し続けたい」と考えています。
デジタル技術によって医療へのアクセスをどのように拡大できるか
推計によると、世界で4億人が基礎的な医療サービスを利用できない状況にあります。毎年、約1億人が自己負担の医療費を負担しなければならないため、極度の貧困に陥っています。
デジタル遠隔医療により、所在地にかかわらず医師と患者のつながりが強まり、医療専門家の地理的な到達範囲が大幅に広がっています。
デジタルヘルスのその他の機能には、普遍的な医療制度に沿って予防や受診行動を促進できる、eラーニングやモバイルラーニングのツールが含まれます。
ヘルステクノロジーの普及が進むにつれ、「デジタルドクター」との関わりは今後ますます一般的な経験になると考えられます。
