今夏の激しい熱波では、少なくとも110人が死亡した。日本では、2020年夏季オリンピック競技大会の選手の安全を懸念する人も出ている。同大会は7月下旬から8月上旬にかけて東京で開催される予定だが、この時期は国内で最も暑く湿度の高い季節である。その一人が東京2020オリンピック組織委員会会長の森喜朗氏で、同氏は解決策として夏時間（DST）の導入を提案している。マラソンなど午前中に予定されている競技を涼しい時間帯に行えるようにするためだ。このような変更は日本にとって有益だろうか。
欧米の多くの国々では、冬の暗い月や夏の暑い月に、エネルギーを節約し、労働者の屋外での活動時間を延ばす手段として夏時間が長く利用されてきた（ただし欧州連合（EU）は現在、夏時間の廃止を検討しており、その理由は、夏時間はその節約効果以上にコストがかかると考えられていること、また人間の体内リズムへの影響があるためである）。私はニューイングランドでの長年の居住経験から、当初は日本における夏時間の導入を、オリンピックの課題だけでなく、比較的単純な解決策だと考えていた。日本は海外、特に中東からの化石燃料に依存しており、そのためエネルギー使用を最小限に抑える強い動機がある。
しかし、森氏の提案には相当な反対が出ている。特に説得力のある論拠の一つは、現在の技術を前提にすると、実際にはエネルギー節約につながらない可能性があるというものだ。
日本の環境省によれば、2008年に1時間の時刻調整を行っていれば、原油の節約量は年間で推計91万キロリットルになっていたという。日本の総エネルギー消費量（2016年の原油換算で5億1,200万キロリットル）と比べると、これは焼け石に水だ。現在夏時間を導入した場合でも、エネルギー消費量の削減は0.2%未満にとどまる可能性が高い。排出量削減の観点でも、影響は同様にわずかなものだろう。
確かに、エネルギーを輸入に頼る国にとって、どのような節約も価値がある。また、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）による最近の調査結果では、化石燃料への依存による地球温暖化の脅威が、従来考えられていたよりもさらに差し迫っていることが示されている。しかし、夏時間の導入に伴う潜在的な複雑さを考えると、このエネルギー消費削減の手段が有益かどうかは明確ではない。調査結果により、
特に注目を集めている懸念は、夏時間によって人々の労働時間が長くなる可能性である。日本のビジネス文化は、非常に成功を収めた会社（企業）を中心としており、非常に厳しいことで知られている。その結果、過労死（過労や仕事に起因する疲労による死亡）も珍しくない。夏時間に反対する人々は、業務終了時間になっても日が出ている場合、管理職が仕事を続けるようプレッシャーを感じ、部下にも同様に働くよう求めるのではないかと懸念している。
日本人は伝統に固執する傾向があり、特に男性は変化への適応に苦労しがちである。しかし、日本で夏時間を導入する場合、この国の女性リーダーたちが示しているように、すべてか無かということではないかもしれない。
日本の北の島である北海道は、夏の日照時間が特に長く、季節的な時間調整を行う根拠が特に強い。こうした背景から、2003年に高橋はるみ知事は、夏時間とほぼ同様に機能する、実験的かつ完全に任意の勤務時間調整制度を導入した。官公庁や企業は、夏の間、従業員が通常より1時間早く出勤し、退勤することを選択できる。
もう一つの成功した季節的な試みは、東京都知事の小池百合子が2005年、環境大臣在任中に導入した「クールビズ」政策である。日本の職場では、ある程度の形式的な服装を控え、社員が半袖で過ごし、オフィスにネクタイやジャケットを着用しなくてもよいようにした。これにより、オフィスや小売店の建物は冷房の使用を最小限に抑えることができた。オフィスの室温や服装規定の変更に加え、クールビズは企業に対し、社員の始業を早めるなど、その他の省エネルギーに関する助言も提供した。
このような経緯を踏まえると、小池氏が日本における夏時間導入の潜在的な利点を認めていると報じられているのは、おそらく驚くことではない。しかし、彼女でさえ、国全体が年に2回時計の針を変えることには慎重な姿勢を示している。特に、主な動機が2020年東京オリンピックに関係している場合はなおさらだ。彼女の立場からすると、マラソンの開始時刻を早めるなど、より柔軟な解決策の方が説得力があるように思われる。
日本が夏時間を導入するかどうかにかかわらず、この議論から一つの重要なメッセージが浮かび上がる。変化に抵抗しがちな日本において変革を進めるには、日本の女性リーダーたちの創意工夫こそが将来を左右するのかもしれない。
