ムーアの法則によれば、コンピューターの処理速度は2年ごとに倍増し、テクノロジーの変化を加速させています。この仮説に賛成かどうかにかかわらず、私たちが驚異的な技術革命のただ中にいることは否定できません。私にとって、進歩の速度を決めるのは、人間の知識をクラウドソーシングし、アイデアを拡大できる速さです。
ドローンがコーラの缶を玄関先まで届ける世界に私たちは暮らしているかもしれませんが、人口の3分の1に当たる25億人が、今なお視力不良に悩み、眼鏡を入手できずにいる世界にも暮らしています。現在、世界の視力不良の症例の推定90％は、眼鏡をかければ改善できます。眼鏡は700年前に発明されましたが、今もなお、膨大な数の人々にとって手の届かないものです。
インドと中国では、10億人を超える人々が視力不良に不必要に苦しんでいます。世界で明瞭に見えない驚くべき25億人のうち、中国には約7億2,000万人、インドには4億7,700万人がいることが、キャンペーン「Clearly」が公表した国別ランキングで明らかになっています。その大半に必要なのは、何世紀も前からある解決策、つまり製造費がわずか1ポンドほどの簡素な眼鏡です。
1. 中国 — 7億2,000万人
2. インド — 4億7,700万人
3. ナイジェリア — 9,500万人
4. インドネシア — 9,000万人
5. ブラジル — 7,900万人
6. バングラデシュ — 6,600万人
7. メキシコ — 5,500万人
8. エチオピア — 5,200万人
9. パキスタン — 5,200万人
10. フィリピン — 5,100万人
視力不良は重要かつ根本的で、完全に解決可能な問題でありながら、世界で最も対策が進んでいない障害です。それは、世界が忘れてしまった問題です。
視力不良は進歩を妨げる見えない逆風でもあり、世界経済に年間3兆ドルの損失をもたらしています。
教育を受ける機会から道路の安全まで、その影響は甚大です。眼鏡を入手できない人の90％が開発途上国に暮らしているため、視力不良は不平等を助長します。視覚障害のある人のほぼ3分の2は女性です。
こうした問題が積み重なり、開発途上地域では人間の可能性が大きく損なわれています。明瞭に見えることは、世界が貧困を減らし、質の高い教育、働きがいのある人間らしい仕事、ジェンダー平等を実現するための重要な糸口です。
世界が技術進歩の転換点を迎える今、視力を適切に保つためのサービスへのアクセスを世界中で変革し、この地球規模の問題に長らく待たれてきた解決策をもたらす力が私たちにはあります。それは実現できるし、実現しなければなりません。
問題を見つめる
それなのに、なぜ対策が進まないのでしょうか。シリコンバレーのテクノロジー企業は、拡張現実（AR）眼鏡を来年中に大衆市場へ投入しようと競い合っています。こうしたものを実現できるのに、必要とするすべての人に眼鏡を届けることは、なぜいまだに乗り越えがたい課題なのでしょうか。
理由は複雑です。視力不良の診断や、アクセスが難しい地域への眼鏡の配布という課題から、「人と違って見える」「魅力的に見えない」ことへの恐れにまつわる偏見が世界各地に根強く残っていることまで、さまざまです。
もちろん、問題の多くは資金に行き着きます。政府やNGOが確保できるわずかな資金は、視力喪失に対する医療介入を必要とする1億6,500万人に振り向けられるのも無理はありません。
しかし、視力不良を世界の医療危機と競わせるべきではありません。生命を脅かすものではない健康問題という側面がある一方で、根本的には需要と供給の経済問題でもあります。
欧州や米国では、視力矯正や治療は、高度な訓練を受けた眼科専門家、高額な機器、複雑で専門的な眼鏡の在庫に依存しています。必要な教育インフラや技術的なサプライチェーンがなければ、開発途上国でそのモデルを再現するのはほぼ不可能です。
解決策に焦点を当てる
それでも世界各地では、従来の発想を覆す革新的な考え方によって、視力不良の問題への取り組みが一変しつつあります。初めて、テクノロジーが整い、開発途上地域でモバイル利用が急増するなか、デジタルな解決策を支えられるようになりました。
遠隔診断は、際立ったイノベーション分野です。たとえば、Peek Visionのような取り組みがあります。ケニアやボツワナを含むアフリカの一部地域で活動する社会的企業である同団体は、視力を検査する画期的かつ正確な新手法を提供する一連のスマートフォンアプリを開発しました。Peekは地域社会や医療提供者と協力し、この新しいテクノロジーの力を活用して診断やケアへのアクセスを広げる、大規模検診プログラムなどの持続可能な眼科医療の解決策を生み出しています。
南アフリカでは、別の遠隔診断アプリ、Vula Mobileを開発したチームが、遠隔地のプライマリーヘルスケア従事者と待機中の専門医をつなぐ取り組みを拡大し、プライマリーヘルスケア従事者が基本的な眼科検査を行えるようにしています。また、Aipolyのように、人工知能を使って、視覚障害のある人が色や物体を認識し、周囲の状況を理解できるよう支援するアプリもあります。
将来、視力検査の方法にAIが大きな役割を果たす可能性があります。DeepMindが、ロンドンのモアフィールズ眼科病院と提携して機械学習を診断に活用している取り組みは、その一例です。
さらに、税金や輸入関税によって価格が大幅に上昇しがちな眼鏡の製造コストを、3Dプリンティングで劇的に引き下げられる可能性にも大きな期待が寄せられています。
同様に、ラストマイル配送でも注目すべき取り組みが進んでいます。いつかドローンを使って、遠隔地に眼鏡を届けられるようになるでしょうか。ルワンダではすでに、Ziplineを通じて、命を救う血液や医薬品が届けられています。同社はSMSで支援活動従事者や医療専門家を無人航空機の機体群につないでいます。今まさに、遠隔地への眼鏡配送の課題を解決する取り組みが各地で生まれています。たとえばEssmartは、教育用ツールや教材とともに、手頃な価格の読書用眼鏡をインド各地の地元店舗に届けています。
こうした最先端技術の力は目覚ましいものですが、同じように変革をもたらしうる、よりシンプルなイノベーションを覆い隠してしまうこともあります。結局のところ、テクノロジーが真の意味で「イノベーション」と呼べるのは、大規模に人々の暮らしを変えてこそです。多くの場合、イノベーションは政府や民間のパートナーシップづくりに始まり、そこに行き着きます。その実現には、規制、インフラから最終的な配送に至るまで、提供の仕組みのあらゆる側面を革新する意欲が必要です。
ルワンダを例に挙げましょう。ルワンダ政府と英国の慈善団体、Vision for a Nationの活動により、現在、国民の100％がプライマリー・アイケアを受けられます。スマートフォンアプリを使ったのではなく、看護師を訓練し、基本的な眼科検診を行い、必要に応じて紹介できるスキルを身につけてもらうことで実現しました。
2,700人を超える看護師が視力検査の訓練を受け、眼鏡にかかる税金や輸入関税が引き下げられ、必要な場所で眼鏡を提供できるよう規制も緩和されました。その結果、今日ではルワンダ国民1,180万人が視力治療を普遍的に受けられます。すべての国民に、地域で手頃な価格のプライマリー・アイケアを提供した初の低所得国です。
視力の未来
世界は新たな技術革命を目前にしており、人類を長く苦しめてきた最大の問題のいくつかがなくなる未来が訪れるかもしれません。今、私たちの子どもたちが、末期がんの診断がなくなり、人類が火星に着陸する時代を目にする可能性があります。ひょっとすると、いつか眼鏡ではなくナノテクノロジーを使った点眼薬で視力を矯正できるようになるかもしれません。
それまでは、視力不良を国際的な課題として取り上げ、忘れられた問題にしないようにしなければなりません。誰もが自らの可能性を最大限に発揮できるよう、世界中の人々が明瞭に見えるようにすることが急務です。
この問題の解決策を見つけるうえで、テクノロジーが重要な役割を果たすことは間違いありません。同時に、成功の鍵は、開発機関、政府、NGOが革新的な考え方を取り入れ、実践する決意にあると確信しています。
まずは英連邦から始め、世界的なキャンペーン「Clearly」の一環として、来年にかけて、来年ロンドンで開催される英連邦首脳会議で、世界の視力不良問題に取り組むよう国際社会に呼びかけます。
ジェームズ・チェン（jameschen.vision）はClearly（clearly.world）の創設者であり、画期的な財団Vision for a Nation（visionforanation.net）の創設者兼理事です。新刊『Clearly: How a 700 year-old Invention Can Change The World Forever（クリアリー：700年前の発明が世界を永遠に変える方法）』の著者でもあります。
