新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、オンライン学習への移行を加速させただけでなく、特定のスキルを身につけたい人々の幅も広げました。
こうしたツールは、将来の仕事に備える助けとなります。
しかし、遠隔学習のニーズは人によって大きく異なるため、理想的なモデルはまだ確立されていません。
この分野では、オンライン学習の内容を充実させるため、民間の大学や短大がIFCなどの組織に外部からの支援や助言を求めています。
わずか2年前、パンデミックの発生とともに世界各地の大学がキャンパスを閉鎖し、前例のない実験に踏み出しました。教育を100％遠隔で提供することです。特に低・中所得国では成果にばらつきがありましたが、オンライン授業が今後も定着するという点では、世界中の大学が一致しています。
問われているのは、学生、大学、地域の雇用主にとって最良の成果をもたらすために、どうすれば最も効果的に実施できるかです。
新興市場の大学幹部は、高等教育における民間部門の役割が、需要と供給の両面でこの2年間に大きく拡大したと認めています。大学はオンライン学習の選択肢を提供する一方、職務に合ったスキルを持つ卒業生を求める雇用主の声にも耳を傾けています。
こうした幹部によると、新型コロナウイルス感染症のパンデミックはオンライン学習への移行を加速させただけでなく、将来の仕事に備えて特定のスキルを身につけたい人々の幅も広げました。
供給側から見たパンデミックの最大の教訓は、ごく基本的なことだったと、ケニアのストラスモア大学で戦略・品質保証サービス担当ディレクターを務めるジャクリン・チバイ氏は語ります。大学は、学生がノートパソコンまたはモバイル端末を利用でき、インターネットにも接続できるようにする必要がありました。「政府、寄付者、大学は、これがもはや任意ではなく、すべての学生にとって基本的な要件だと認識する必要があります」と同氏は述べました。
IFCの支援先であるストラスモア大学は、パンデミック前から全学生にノートパソコンを提供し、補助価格のインターネット通信パッケージも利用できるよう手配してきました。
もちろん、学生にノートパソコンとインターネット接続を提供することは、デジタル学習を成功させる環境づくりの第一歩にすぎません。デジタル学習という分野は、わずか20年前には存在すらしていませんでした。人々がデジタル学習を望む理由や、どのような方法が最良の成果をもたらすのかが明らかになるにつれ、その教訓は民間教育事業者のビジネスのあり方を変えています。
こうした教訓の一部は、学生自身から得られています。
ハイブリッド学習への適応
ナイジェリア国籍のコリンズ・オコー氏は、ストラスモア大学で対面授業による法学の学位を取得するため、2018年にケニアに渡りました。パンデミックによるロックダウンは、2年次の試験の真っ最中に始まりました。オコー氏はすでにストラスモア大学からノートパソコンを支給されており、課題の提出や学術誌論文の閲読などに、いくつかの電子学習プラットフォームを利用していました。
完全オンラインに切り替わっても、同氏は学業を続けました。自宅で学ぶこともあれば、充電を十分に済ませたノートパソコンと携帯電話を持って公園に行くこともありました。最終学年となった現在、キャンパスに戻ったオコー氏は、どちらの学習形態にも利点と欠点があると語ります。
「大学を際立たせるのは、人々や設備、そして他者と交流する中で触れる文化です。完全オンラインに移行すると、そうしたものは得られません」と同氏は語ります。「教室なら、誰かが冗談を言ってクラス全員が笑うことがあります。全員のマイクがミュートされていると、そうはなりません。また、教室には自由に動ける余地があります。左や右にいる人が質問すれば、そちらを向くことができます。」
一方、同氏によれば、オンライン学習には難しい面もあります。特に、「一つの部屋で一方向を向き、授業から課題、グループ学習まで、ずっと画面を見続けることです。ある時、腰痛が出始めました」。オンライン学習では気が散ることもあります。「電話が鳴っても、授業の録画を後で見ればいいと思って、そのまま通話を続けてしまいます。これは時間管理にも波及します。8時間眠る代わりに、録画を見ているのです。」
とはいえ、オコー氏はオンライン学習を肯定的にも捉えています。「交通渋滞に巻き込まれたり、教室間を移動したりする必要がなく、自由な時間が増えたので、初めて学術誌に投稿する論文を書き、掲載されました。」同氏はその時間を使い、世界銀行グループ、アフリカ開発銀行、アフリカ法務支援機関とともに、アフリカの鉱業法制に関するアトラスの管理を含むプロジェクトに取り組みました。
対面とオンラインのどちらがよいかと尋ねられ、オコー氏はこう答えました。「私に聞くなら、『ハイブリッドにしましょう』と言います。」
「彼らにとってYouTubeが先生です」
ケニアを拠点とするチバイ氏は、今日、多くのアフリカの学生が自分のペースで、自分が選んだ情報源から学ぶことを好むと指摘します。「彼らにとってYouTubeが先生です」と同氏は語ります。「すべてが指先一つで手に入るので、評価結果もすぐに知りたがります。ストラスモア大学のような大学にとっての大きな課題は、その領域でどう関連性を保つかです。」
大手オンライン教育企業edXの親会社である2Uの共同創業者兼CEO、チップ・パウチェック氏も、より柔軟な学習形態を求める学生について、チバイ氏の見解に同意します。パウチェック氏とチームは、世界各地の非営利大学と連携し、質の高いオンラインのエグゼクティブ教育講座、ブートキャンプ、学位プログラムを開発しています。
「パンデミックはオンライン学習の普及を加速させただけでなく、高等教育における力関係を消費者側へ恒久的に移しました。高等教育では消費者が主導的な存在になりつつあります」と、パウチェック氏は2Uの直近の四半期決算説明会で述べました。「何を、いつ、どこで、どのように学ぶかについて、選択肢が増えています。柔軟性と個人にとっての関連性をより重視し、利便性と手頃な価格を優先して、オンラインの選択肢をますます選ぶようになっています。」
メキシコを拠点とするロトゥス・エデュケーションのCEO、ヘスス・ランサ氏は、より良いデジタル学習サービスを作るには、成果に焦点を当てた結果分析が欠かせないと考えています。
「意思決定には、主要業績評価指標、エンゲージメント、離脱率など、適時かつ正確なデータが必要です」と同氏は語ります。「6年間で学生数が6,000人から80,000人に増えたロトゥスのような企業にとって、提供するサービスに学生がどれほど満足しているかを把握できる、簡素で統合されたデータベースが不可欠です。」メキシコの主要な高等教育機関であるロトゥスは、IFCの支援先です。
変革を実現する
この分野では、オンライン教育の提供を拡充するため、民間の大学や短大がIFCなどの組織に外部からの支援や助言を求めています。IFCは新興市場の高等教育に約6億ドルを投資してきました。大学への直接投資と、それらを支える教育テクノロジー企業への間接投資を組み合わせています。
こうした取り組みの効果をさらに高めるため、IFCは2020年に高等教育デジタル化プログラム（D4TEP）を設立しました。D4TEPは、デジタル化を進める大学が、より十分な情報に基づいて意思決定できるよう支援します。
IFCの主任教育専門家、アレハンドロ・カバジェロ氏は、その仕組みをこう説明します。「12週間かけて、参加大学がすでに整えているものと、今後予定している計画を評価します。可能性の幅を広げ、大学とともに『真実が明らかになる瞬間』を見いだすことが目標です。これには、デジタル化と変革を受け入れる組織文化づくりがますます伴うようになっています。」
D4TEPの初期参加校の一つが、メキシコのロトゥスでした。ロトゥスは「デジタル変革を可能にする40を超えるプロジェクトを特定しました。その後、優先順位をつけました。できるだけ早くデジタル化すべきものがある一方、現状のままでうまく機能し、デジタル化しなくてもよいものもあります」とランサ氏は語りました。
ランサ氏はまた、多くの学校では、対面とオンラインの両方で授業を受ける学生がいるハイブリッドな学生構成になっていると述べました。「ロトゥスではパンデミック中、学生総数は減少しましたが、ハイブリッド形式とオンライン形式の学生数は増加しました」と同氏は語ります。「興味深いことに、増加は完全オンラインよりハイブリッドのほうで大きくなりました。」
メキシコで起きていることは、過去10年間のブラジルで起きたことと非常によく似ています。ランサ氏によると、ブラジルでは「現在、学生のおよそ半数がオンライン、半数が対面で学んでいます」。「2025年頃までには、メキシコも同じ状況になると予想しています。現在、メキシコでは約15％です。」
雇用に結びつく教育
中級レベルのデジタルスキル研修を専門とするケニアのモリンガ・スクールCEO、スネハル・シャー氏によると、アフリカの大学は就職できる卒業生の育成を非常に重視しています。同氏は、これまでケニアの大学卒業生は就職で苦戦してきたと指摘しました。
「ケニアでは、学士号取得者が就職するまで平均5年かかります」と同氏は語ります。「主な理由は二つあります。卒業前に実務経験を積めないこと、そして雇用主が彼らを受け入れないことです。だからこそ、学生がより良い研修機会を得られるようにする必要があります。」
この傾向を逆転させるのに役立つ講座のカリキュラムを開発するにあたり、モリンガは、学生が市場で最も求められるデジタルスキルを身につけられるよう、Google、Microsoft、AmazonなどのIT大手が求める資格を調査しています。
ストラスモア大学では、卒業前に学生と民間部門を直接結びつけることを非常に重視しています。「学生は320時間の就業実習を修了し、実習中の働きぶりが評価されます。また、雇用主からフィードバックを受け取ります」とチバイ氏は述べました。
同氏は、学生により個別化された支援を提供することも重要だと語りました。「最近、新たなサービスを開始しました。最終学年の学生を、通常は学生が学んでいる分野の業界で働くメンターと結びつけます」と同氏は述べます。「メンターは学生が職場での生活に備えられるよう支援します。」
