夜中に横になったまま、十分に眠れていないのではと心配になることはありませんか？そう感じているのはあなただけではありません。一部の国では不眠の流行の只中にあり、それが人々の健康と生産性を損なうおそれがあります。
睡眠時間を追跡するアプリ「Sleep Cycle」が調査した、最もよく休めている国々の中で、ニュージーランドがトップとなり、同国の平均的な国民は1晩に7.5時間を超えて眠っています。
フィンランド、オランダ、オーストラリア、英国、ベルギーも睡眠の質で高い順位にあり、アイルランドがそれに僅差で続いています。
しかし、先進国がすべてよく休めているわけではありません。韓国と日本は、良い夜の眠りを得るという点で世界最悪の国です。日本の不眠の問題は、特に「過労死――睡眠不足が原因で死亡すること」という現象との関連でよく知られています。
知らぬ間に陥る危機
幸いにも、過労死の事例は比較的まれです。しかし、人の健康と幸福が深刻な危険にさらされるずっと前から、睡眠不足は仕事をこなす能力を少しずつ蝕んでいきます。
生産性の低下が積み重なると、失われる労働日数の合計に相当する規模になります。ランド研究所によると、米国では、年間およそ120万労働日に相当する損失が生じており、これは人々の睡眠不足によるものです。日本では年間およそ60万労働日が失われており、英国とドイツではそれぞれおよそ20万労働日となっています。
こうした失われた日数はすべて、国の経済生産に避けがたい影響を及ぼします。米国は年間およそ4,110億ドル、すなわちGDPの2.28%を失っています。日本では年間およそ1,380億ドル（GDPの2.92%）に相当します。ドイツでは600億ドル（GDPの1.56%）、英国では500億ドル（GDPの1.86%）に相当します。
眠り、そして夢を見るかもしれない
睡眠のわずかな改善が、はるかに大きな経済的利益へと拡大しうるという事実は、ある意味で警鐘となります。
米国で1晩に6時間未満しか眠っていない人すべてが、6時間から7時間の睡眠を取るようになれば、経済は2,264億ドルの押し上げを受けることになります。その全てが、実質的には夜ごとの1時間にも満たない追加の睡眠から生まれるのです。
この水準の改善は、日本経済にもおよそ757億ドルを加えうるものであり、東京に拠点を置くブライダル企業「Crazy」のオーナーも、この点を見逃していません。昨年、同社のCEOである守山和彦は、1晩に少なくとも6時間眠っている従業員に現金ボーナスを支給すると発表しました。「労働者の権利を守らなければ、国そのものが弱体化してしまう」と彼は述べています。
サウジアラビア、フィリピン、マレーシア、エジプトの人々も、睡眠不足に陥る可能性が最も高い人々の一部です。ただし、ニュージーランド人が毎晩享受している1晩平均7.5時間は他のどの国よりも長いものの、それでも十分ではないかもしれません。
米国の全米睡眠財団は、成人に対して1晩につき7時間から9時間の睡眠を取ることを推奨しています。
