デンマーク人男性を対象とした研究によると、手作業を伴う肉体労働に従事している人は、認知症を発症する可能性が55%高いことが示された。
これは、喫煙、血圧、余暇における身体活動といった生活習慣要因を考慮した場合でも同様であった。
職場での身体活動と運動には正反対の影響があると考えられる、と研究の筆頭著者は述べている。
過酷な肉体労働に従事している男性は、座り仕事に従事している男性と比べて認知症を発症するリスクが高いことが、新たな研究で明らかになった。
この知見に基づき、研究者らは保健当局に対し、身体活動に関する推奨をより具体的にするよう求めている。
肉体労働によって摩耗するのは、筋肉や関節だけではない。脳や心臓も影響を受ける。コペンハーゲン大学による新たな研究では、過酷な肉体労働に従事している人は、座り仕事に従事している人と比べて認知症を発症するリスクが55%高いことが示された。この数値は、生活習慣要因や生涯にわたる要因などを調整したものである。
一般的には、身体活動は通常、認知症のリスクを低減すると考えられてきた。また、最近行われた別の研究では、健康的な生活習慣によって認知症を発症するリスクを半減できることが示されている。
ただし、身体活動の形態が重要である、とコペンハーゲン大学公衆衛生学部の准教授であるカーステン・ナーベ＝ニールセン氏は述べている。
「本研究の前、我々は過酷な肉体労働が認知症のリスクの上昇と関連していると想定していた。これを証明しようとした他の研究は存在するが、我々の研究は両者を説得力をもって関連づけた初めての研究である」と、国立職場環境研究センターおよびビスペビャウ＝フレデリクスベア病院の協力を得て本研究を主導したナーベ＝ニールセン氏は述べている。
「例えば、WHOの認知症および疾病全般の予防ガイドでは、身体活動が重要な要因として挙げられている。しかし、我々の研究は、それが『良い』形態の身体活動でなければならないことを示唆しており、過酷な肉体労働はそれに該当しない。したがって、保健当局のガイドラインでは、余暇における身体活動と職場における身体活動を区別すべきである。両者には正反対の影響があると考えられるためだ」とナーベ＝ニールセン氏は述べている。
同氏は、喫煙、血圧、体重超過、飲酒量、余暇における身体活動を考慮しても、過酷な肉体労働は認知症の発生増加と関連していると説明している。
共著者である国立職場環境研究センターのアンドレアス・ホルターマン氏は、本認知症研究が予防の重要性に光を当てることを期待している。脳の変化は、本人が労働市場を離れるずっと前から始まっているためだ。
「多くの職場では、従業員の健康を改善するための措置がすでに講じられている。問題は、こうした取り組みを利用しているのが、最も教育水準が高く、資源を活用できる層であるという点だ」とホルターマン氏は述べている。
「学歴の低い人々は、体重超過、痛み、体力の低下に悩まされることが多い。日中により多くの歩数を歩き、身体を道具として利用する割合も大きいにもかかわらずである。例えば、肉体労働者にとっては、70歳まで職業に留まることを望む場合、重い物の持ち上げを避けるだけでは不十分である。学歴の低い肉体労働者は、例えば運動や筋力トレーニングによって身体の能力を強化するなど、予防的措置も講じる必要がある」と同氏は述べている。
本研究は、コペンハーゲン男性研究（CMS）のデータに基づいている。同研究には、1970年代に日常的に従事している仕事の種類を報告したデンマーク人男性4,721人が含まれていた。研究対象には、コペンハーゲンを拠点とする14の大規模企業が含まれ、最大のものはデンマーク国鉄（DSB）、デンマーク国防省、KTAS、郵便事業、コペンハーゲン市であった。
研究者らは長年にわたり、これらの男性の健康データを収集してきた。その中には、認知症の発症に関するデータも含まれている。
ナーベ＝ニールセン氏によると、過去の研究では、過酷な肉体労働が心臓の血液循環に悪影響を及ぼす可能性があり、それによって脳への血液供給にも影響を与える可能性があることが示唆されている。これは例えば、高血圧、心臓内の血栓、心臓痙攣、心不全などの心血管疾患の発症につながる可能性がある。
国立職場環境研究センターは、過酷な肉体労働をより健康的に行う方法を特定することを目指し、結果の分析を継続している。そのため、社会福祉・医療介護助手、保育従事者、そして梱包作業員などからデータの収集を開始した。これは、過酷な肉体労働を「運動効果」をもたらす形で組織化することを目的とした介入策を策定するためである。
同センターは、企業が作業手順を確実に変更し、例えば重量物の持ち上げが労働者を消耗させるのではなく、好ましい効果をもたらすようになることを期待している。
