手洗いや抗生物質の不適切な使用を防ぐといった簡単な対策が、薬剤耐性との闘いに大きな効果をもたらし、何百万人もの命を救う可能性がある。
薬剤耐性は世界各地で危険な水準に達しており、最も一般的な感染症の一部も治療が困難になっている。
新たな報告書によると、経済協力開発機構（OECD）は、薬剤耐性への対策を怠れば、今後30年間に欧州、北米、オーストラリアでスーパーバグにより240万人が死亡する可能性があると述べている。
分析対象となった33カ国全体で、薬剤耐性による合併症への対処には、平均で年間最大35億ドルかかる可能性がある。
報告書によると、南欧は特にリスクが高く、薬剤耐性による死亡率が最も高いOECD加盟国の上位には、イタリア、ギリシャ、ポルトガルが入ると予測されている。死亡者数の絶対値は米国、イタリア、フランスで最も多くなると見込まれ、2050年までに米国だけで年間約3万人に達する見通しだ。
しかし、薬剤耐性対策の一連の施策に1人当たり年間わずか2ドルを投じれば、死亡者の4人に3人を防げるとOECDは予測している。
報告書『スーパーバグの拡大を食い止める：あと数ドルの投資で』は、衛生習慣の改善、抗生物質の過剰処方の解消、ウイルス感染か細菌感染かを判断するための迅速な検査、抗生物質の処方を遅らせること、そして国民の意識を高めるメディアキャンペーンを通じた、薬剤耐性への「5つの柱からなる取り組み」を推奨している。
報告書によると、これらの施策の一部だけを含む戦略への投資でも、1年以内に効果が表れ、年間48億ドルを節約できる。
薬剤耐性の上昇
OECD加盟国全体では、薬剤耐性感染症の割合は2005年の平均14%から2015年には17%へと上昇したが、国による差は大きかった。アイスランド、オランダ、ノルウェーでは約5%にとどまる一方、トルコ、韓国、ギリシャでは約35%だった。
低・中所得国では状況はさらに深刻で、ブラジル、インドネシア、ロシアではその割合が40%から60%に達した。現在から2050年までの薬剤耐性の増加率は、これらの国々でOECD加盟国の4～7倍になると予想されている。
一般的な薬が効かない場合に使われる第2選択薬および第3選択薬への耐性は、2005年と比べて2030年にはOECD全体で70%高くなると予測されている。また、報告書によると、EU加盟国では第3選択薬への耐性が倍増する見込みだ。
