PwCのレポートによると、COVID-19パンデミックはスマートフォンのデータ利用量の増加を後押しした。
一方で、パンデミックの影響によって、世界的なデジタルデバイドの深刻さも浮き彫りになった。
世界経済フォーラムのEDISON Allianceのようなプロジェクトは、その格差の解消に取り組んでいる。
何百万人もの人々が、インターネットに手軽にアクセスする手段としてスマートフォンに頼るようになっている。この記事も、スマートフォンで読んでいるかもしれない。
また、PwCの新しいレポートによると、パンデミックによってインターネット接続への需要はさらに高まり、その結果、世界のデータ消費量も増加した。
実際、「危機以前と比べて、ネットワーク上で最大60%多くのデータを処理していると報じられた」通信事業者もあった。これは「Global Entertainment and Media Outlook 2021-2025」によるものである。
また、レポートの執筆者によれば、ロックダウン措置により、消費者が動画配信の視聴やサブスクリプションサービスの利用に費やす時間が増加した。
データ消費量の増加
レポートによると、世界のデータ消費量は昨年、2019年と比べて30%以上増加した。さらに今年も、ほぼ同程度の速さで増加する見込みである。
この増加を主に牽引しているのは動画であり、2020年に消費されたデータの4分の3以上を占めている。レポートによると、COVID-19はテレビおよびオンライン動画における既存のトレンドも加速させた。その結果、「オンライン動画への全般的なシフトと、有料テレビの解約（コードカッティング）の加速」が生じたとされている。
ゲームは最も急速に成長しているデータ消費分野であり、ここでも、パンデミックによってモバイルゲームが急増した。
インターネット接続が重要な理由
レポートの執筆者は、パンデミックによって、信頼性が高く手頃な価格のブロードバンドへのアクセスが不可欠であることが明らかになったと記している。それは「仕事、教育、娯楽、サービスへのアクセス」のためだけでなく、「政府が危機を通じて人々や組織を支援することを目的とした社会経済政策を実施する」ためにも必要だという。
在宅学習や在宅勤務への移行など、インターネット接続は、パンデミックの影響への対応において、世界中の数十億人にとって不可欠であった。そして多くの人にとって、パンデミックによって余儀なくされた変化は、今や将来の働き方を形作りつつある。
しかし、インターネット接続の格差は依然として存在しており、パンデミックは既存の格差を浮き彫りにすることが多かった。
昨年4月という早い時期にも、国連貿易開発会議（UNCTAD）は、COVID-19によって露呈した、接続できている者と接続できていない者との間の「大きな溝」について警告していた。
「デジタル対応力における不平等により、世界の多くの地域では、自宅にとどまることでコロナウイルス・パンデミックに対処するための技術を活用することが困難になっています」と、UNCTADの技術・物流担当ディレクターであるShamika Sirimanneは述べている。
デジタルデバイドはどれほど大きいのか？
この溝は国家間にも国内にも存在しており、国際電気通信連合（ITU）のデータ（PDF）が示すとおりである。
インターネットを利用する個人の割合は、先進国と比べて開発途上国では依然としてはるかに低い。また、このデジタルデバイドは農村部と都市部の間にも存在し続けている。
世界全体では、2019年に都市部の世帯のおよそ72%が自宅でインターネットを利用できていたが、農村部ではこの割合がわずか38%にまで低下している。
この溝を埋めるために何ができるか？
UNCTADは、デジタル技術の恩恵が公平に分配されるよう、新たな政策と規制を求めている。
また、数多くのプロジェクトが、Microsoft の Airbandなどを通じて、世界中でインターネット接続の拡大に取り組んでいる。
世界経済フォーラムのEDISON Allianceも、2025年までにすべての人々が手頃な価格で利用できるデジタル機会を確保するために取り組んでいる。
同アライアンスの議長であり、Verizonの会長兼CEOであるHans Vestbergは次のように説明している。「あらゆる分野のリーダーが力を結集し、デジタルサービスへのアクセスと手頃な価格を、すべての国における回復の最優先事項として認識すべき重要な局面である。」
