新型コロナウイルスと闘うため、中国は人工知能（AI）、ビッグデータ、クラウドコンピューティング、ブロックチェーン、5Gなどのデジタル技術を積極的に活用した。
企業はアルゴリズムを公開し、研究者はデータを共有した。また、企業は教育関係者やリモートワークをする人々が主要な動画配信ツールを利用しやすくした。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、世界の公衆衛生にとって重大な課題である。中国での感染拡大は、1949年の中華人民共和国建国以来のあらゆる公衆衛生上の緊急事態の中で、感染拡大の速度、感染範囲、感染抑制の困難さのいずれにおいても最も深刻なものとなった。
感染拡大との闘いにおいて、中国は人工知能（AI）、ビッグデータ、クラウドコンピューティング、ブロックチェーン、5Gなどのデジタル技術を積極的に活用した。これらの技術は、感染状況の監視、ウイルスの追跡、予防、抑制、治療、資源配分に関する同国の取り組みの効率を大幅に高めた。
情報技術が効果的に活用された例をいくつか紹介する。
人工知能
危機において、連携は不可欠だ。感染拡大のさなか、効率を高め、新型コロナウイルスの検査や研究を支援するため、さまざまな企業がアルゴリズムを公開した。
AI研究開発の世界的リーダーであるBaidu Researchは、感染症予防センター、遺伝子検査機関、世界各地の科学研究機関に、線形時間で動作するAIアルゴリズム「LinearFold」をオープンソースとして公開した。このアルゴリズムは、感染拡大期に遺伝子検査機関や研究開発機関が利用する重要なツールであり、新型コロナウイルスのRNA二次構造の予測・研究に要する時間を55分からわずか27秒に短縮した。また、RNA二次構造の予測・研究の速度を120倍に高め、ウイルス検査担当者や研究者の待ち時間を2桁分の1に減らした。アルゴリズムの改善により、従来のアルゴリズムよりもウイルス検出と診断の効率が大幅に向上した。
さらに、浙江省疾病予防管理センター（浙江省CDC）は、全ゲノムの自動検査・分析プラットフォームを立ち上げた。アリババ達摩院（科学研究のためにジャック・マーが資金を提供するプラットフォーム）が開発したAIアルゴリズムを基盤とし、疑い例の遺伝子分析にかかる時間を数時間から30分に短縮し、ウイルスの変異を正確に検出できるようになった。
人工知能は、地下鉄駅や鉄道駅など、人が密集し、往来の多い公共の場所でも活用された。従来の方法による検温には時間がかかり、人々が密集することで交差感染のリスクも高まる。そこで、武漢高徳紅外股份有限公司などの企業が、コンピュータービジョンと赤外線技術に基づく新たな検温技術を導入した。この技術により、対象者が気づかないうちに、接触せず、確実かつ効率的に体温を測定できるようになった。また、体温が基準値を超えた人を迅速かつ正確に特定できた。
ビッグデータ
感染拡大後、ビッグデータは予測や早期警戒に加え、人の移動や物資の分布の分析に重要な役割を果たした。中国の大手インターネット企業、奇虎360はこの年の2月、「ビッグデータ移動マップ」を公開した。利用者は携帯電話やコンピューターからアクセスし、2020年1月1日から公開時点までの中国本土における移動の傾向を確認できる。このツールは、全国の感染状況の変化を把握し、予測するための重要な手段となった。
クラウドコンピューティング
感染症への対応において、比較的成熟したクラウドコンピューティング技術は、水や電気と同じほど不可欠なものとなった。アリババクラウドは、新たな肺炎治療薬やワクチンの開発を加速させるため、世界各地の公的研究機関にAI計算能力を無償で提供した。一方、滴滴（Didi）は、新型コロナウイルス対策に取り組む国内の科学研究機関、医療・救援プラットフォームに、GPUクラウドコンピューティング資源と技術支援を無料で提供した。
ウイルスの感染拡大に伴い、クラウドを利用したビデオ会議やオンライン授業の需要が急増した。さまざまなクラウドサービス事業者が機能を積極的に強化し、資源を提供した。例えば、優酷（Youku）と釘釘（DingTalk、アリババグループ傘下のオールインワンプラットフォーム）は、「自宅で授業に参加」プログラムを開始し、生徒に安全な学習環境と便利な学習ツールを提供した。感染拡大期間中、中国全土の大学、小学校、中学校の生徒に無料で提供された「オンライン教室」機能は、数百万人の生徒が同時にオンライン授業を受けられるようにし、広大な農村地域の学校も対象とした。
さらに、ほかの企業も自社ツールをより利用しやすくした。Tencent Meetingは、感染拡大が収束するまで、最大300人が参加できる時間無制限の会議を無料にした。WeChat Workは、感染拡大期間中、最大300人が参加する音声・ビデオ会議に対応できる。同期間中、同ツールは安定した高画質ビデオ会議を無料で提供し、スマートフォンからの利用や、最大300人での文書・画面共有も可能にした。
ブロックチェーン
ブロックチェーン技術は仲介者を不要にし、データの消失や改ざんを防ぎ、追跡可能性をもたらす。感染症に関する情報の公開性と透明性を確保し、感染症対策物資を追跡するうえで重要な役割を果たし得る。例えば、ブロックチェーン技術を用いて感染症情報を記録し、情報源の公開性、透明性、追跡可能性を確保することで、デマを効果的に減らせる。
聯非科技（Lianfei Technology）は、国内初のブロックチェーンを活用した感染症監視プラットフォームを立ち上げた。このプラットフォームは全省のCOVID-19の進行状況をリアルタイムで追跡し、関連データをブロックチェーンに登録することで、追跡可能かつ改ざん不能にする。透明性のある監視と説明責任に基づくデータ連携が初めて構築され、感染症情報の公開性と透明性の確保につながった。
5G＋スマートアプリケーション
商用化されたばかりの5Gも、感染症の予防・抑制に重要な役割を果たした。主にライブ動画配信と遠隔医療の分野で活用された。中国移動通信は火神山医院と雷神山医院に5G基地局を開設し、両病院の建設状況を5G高精細映像で生配信した。人民日報や新華社など20を超える主要メディアプラットフォームに、建設現場の様子を24時間リアルタイムで提供した。映像はチャイナ・デイリーを通じて海外にも同時配信され、オンライン視聴者数は4億9,000万人を超えた。
さらに、感染拡大は「5G＋ヘルスケア」が「実験段階」から「臨床段階」へ移行する契機にもなった。大都市や病院にいる専門家の知見を十分に活用するため、5G遠隔診療システムが全国各地の多くの病院に迅速に導入された。火神山医院初の「遠隔診療プラットフォーム」では、北京にいる医療専門家が遠隔ビデオ接続を通じて同院の最前線の医療スタッフと連携し、患者を遠隔診療できる。これにより、診断と治療の効率と有効性がさらに高まった。
「新世代情報技術には独自の強みがあり、公衆衛生上の重大な課題への対応に重要な役割を果たし得る。」
QI Xiaoxia
中国の実践は、新世代情報技術に独自の強みがあり、公衆衛生上の重大な課題への対応に重要な役割を果たし得ることを示している。
COVID-19の感染拡大は、人類共通の課題であり、各国の利害は密接に結びついている。感染が広がる中、各国は新たな解決策を模索し続けている。各国は知見を共有し、協力しなければならない。そうすることで、ウイルスと闘い、人命を救うために必要な解決策を共に見いだせる。
