世界が健康格差への取り組みを続けるなか、デジタル技術は大きく貢献する可能性を秘めています。
特に、健康格差の5つの要因はデジタル技術の恩恵を受けられる可能性があります。
すべてのセクターでのリーダーシップの強化は、デジタル技術の善用を促進できますが、格差を助長する可能性も考慮に入れる必要があります。
健康格差には単一の原因があるわけではなく、一部の人々に利益をもたらし、他の人々を疎外する構造的・手続き的な側面が組み合わさったものです。こうした健康の決定要因に対処するには、協調的で一致した努力が必要ですが、過去10年間で、この取り組みにとって重要なツールを見出してきました。それがデジタル技術です。
10年前に遡ると、タンザニアの保健従事者が、接種したワクチンの投与回数や、診療所に残っているワクチンの数を把握する必要がある場合、7種類の紙の登録簿を調べ、相互に照合・確認しなければなりませんでした。その結果、在庫水準や需要の変動を追跡するには、毎月8～10時間のデータ管理が必要になることもありました。在庫水準にばらつきがあるため、ワクチン接種に来た14人に1人の子どもが、ワクチンを受けられずに診療所を後にする可能性がありました。
その後、デジタルツールによって、彼女が手作業で行っていた処理が自動化されました。タブレット端末ベースの電子予防接種登録システムが物流管理情報システムと接続され、7種類の紙の登録簿に取って代わり、診療所で予防接種を記録するたびに在庫データを自動的に更新するようになりました。保健従事者と管理者からなる諮問グループが設計したデータダッシュボードにより、在庫水準のデータを手元で確認できるようになりました。完璧ではありませんでしたが、これらのデジタルシステムで在庫データが可視化されると、在庫切れの発生件数が約70%減少しました。
保健制度のデジタル変革は、健康格差を永久に解消する「キラーアプリ」に関するものではありません。それは、デジタルツールや手法が、格差の解消に向けた個人と保健制度の取り組みを支える、体系的で、しばしば目に見えない方法に関するものです。
デジタル技術が対処に役立つ健康格差の5つの要因は以下のとおりです。
1. 信頼でき、信頼性の高い健康情報へのアクセスの不平等
個人のレベルでは、誤情報、偽情報、情報の欠如はいずれも、人が健康を追求する能力の障壁となります。制度のレベルでは、質が高く適時性のある情報が不足すると、資源の無駄、効果のない保健介入、さらには健康格差の拡大につながる可能性があります。デジタルツールや手法は、信頼でき信頼性の高い健康情報へのニーズに対応する上で、極めて大きな役割を果たすことができます。
例えば、メッセージングプラットフォームは、コミュニティを信頼できる信頼性の高い情報源とつなぐことで、健康情報へのアクセスを民主化します。このレビューではテキストベースのリマインダーが、複数の研究にわたってHIV薬の服薬遵守を改善したことが判明しました。別のレビューではショートメッセージサービスが、妊婦健診の受診と熟練した出産介助者による出産の増加につながった可能性が示唆されています。「Visualize No Malaria」イニシアチブは、保健従事者の手元にあるデータの力を示しています。保健従事者は、マラリアの流行に対して、適時性のあるデータを手元に持つことで、より先を見越した対応や、事後的な対応をより迅速に行うことができます。
2. 医療の専門知識へのアクセスの不平等
2030年までにユニバーサル・ヘルス・カバレッジを達成するためには、推定1,800万人の追加の保健従事者が必要です。保健従事者の世界的な不足は、コミュニティ間で均等に共有されているわけではなく、十分な保健従事者がいなければ、個々のケアは損なわれます。デジタルツールや手法は、既存の人材の到達範囲と技能を拡大し、この不足に対処する新たな方法を提供することができます。
例えば、人工知能（AI）を活用した意思決定支援ツールは、保健従事者不足に苦しむ地域にまで医療の専門知識を届けることができます。BabylのAI対応システムは、安全性において直接的な医師の診察と同等であることを実証しています。一方、ThinkMDは、同社が導入した意思決定支援ツールに対して、保健従事者の満足度が高いと報告しています。ミャンマーとインドでは、qXRと呼ばれるAIツールは、従来の方法よりも迅速に結核の診断を支援しています。
3. 医療物資やその他の介入へのアクセスの不平等：
必須の医療物資（医薬品、ワクチン、診断薬、医療機器など）の入手可能性は、医療の質に多大な影響を与えます。COVID-19パンデミックで見られたように、国や地域社会が、医療用酸素のような単純なものへの公平なアクセスを持たない場合、その影響は広範囲に及びます。デジタルツールや手法は、サプライチェーンを効率化し、供給不足が発生した際に、それを予測し対処するためのより良いデータを提供することができます。
例えば、電子物流管理情報システム（eLMIS）は、必要とする人々に適切かつ安全な医薬品が確実に提供され、在庫があるようにするのに役立ちます。タンザニアおよびインドでは、電子物流管理情報システムの利用により、ワクチンの在庫切れの発生が減少し、最近のモデリングの取り組みでは、この減少が意味のある命の救済につながる可能性があることが示唆されています。
4. 公衆衛生制度およびサービスにおける代表性の不平等
情報システムとそれらが収集するデータは、例えば、脆弱なコミュニティの人々を過小に数えたり、保健制度内の格差を診断するために適切なデータを収集しなかったりするなど、人々を公平に代表していないことがよくあります。データが代表的で包括的でない場合、そのデータの分析と利用は本質的に不公平なものとなります。慎重に設計されれば、デジタル技術は保健制度のデータにおける代表性を向上させ、そうでなければケアから疎外されている個人の保健サービスへのアクセスを高めることができます。
PATHが実施する米国国際開発庁（USAID）出資の「Healthy Markets」イニシアチブは、例えば、安全なピアリーダーによるオンラインフォーラムやチャットボットを通じて、ベトナムのLGBTQI+の人々にリーチしています。FacebookやBlued、TikTokなどの既存のプラットフォームを利用することで、リスクにさらされている人や、その他の形で疎外されている人々は、最新の健康情報や、曝露前予防内服（PrEP）などの必須の保健サービスにアクセスできるようになります。曝露前予防内服。この場合、デジタルツールは、保健制度が通常ならリーチできない人々にリーチし、安心して快適に利用できる、重要な保健サービスへのアクセス方法を見つけられなかった可能性のある人々をつなぐのに役立っています。
5. 壊滅的な医療費に対する支援の不平等
毎年、9億5,000万人が医療費に世帯予算の少なくとも10%以上を費やし、その結果、1億人が極度の貧困に陥っています。医療保険や政府の財政制度は、個人にとって重要な保護手段ですが、銀行口座を持たない人々や、その他の形で疎外されているコミュニティでは利用できないことがしばしばあります。より広範なユニバーサル・ヘルス・カバレッジの達成に向けた取り組みの一環として、デジタル金融サービスは、貧困を招く医療費を防ぐ、利用しやすく透明性のある保険制度の基盤を築くことができます。
抜本的な変革は、制度やインフラの進化にあり、紙ベースのワクチン登録簿から、AIを活用したダッシュボードへと、保健制度に対する私たちのビジョンを転換させることにあります。デジタル技術は保健制度のあらゆる部分に関わっており、格差を解消する可能性を軽視することはできません。
公共、民間、資金提供組織によるリーダーシップは、この継続的な変革に貢献することができます。私たちは、保健への影響に関するエビデンスを積み上げ続け、デジタルヘルスに取り組む世界市民のコミュニティを拡大し、既存の不平等からデジタル技術の可能性を守る必要があります。インターネットや携帯電話をすべての人が利用できるわけではありませんが、私たちは協力して、保健においてより公平な制度を構築し、医療におけるデジタル・デバイドの解消に取り組むことができます。
