平均寿命の延伸は喜ばしいことですが、心血管疾患（CVD）などの慢性疾患を抱えて暮らす人が増えることも意味します。最適な治療を受けられるかどうかは、本人の経済状況に左右されることが少なくありません。医療費が急騰し、保険適用範囲が縮小するなか、患者は板挟みになっています。
政府には医療保障を確保する責任があります。しかし、誰が費用を負担するかにかかわらず、医療制度はすべての人にとって最適に機能しているわけではありません。ユニバーサル・ヘルス・カバレッジの目標は、CVD患者などの医療ニーズに応えると同時に、最低限の医療水準と経済的保護を確保することです。従来、医療費の大部分は国の医療予算で賄われてきましたが、受診時に患者が自己負担を求められることも少なくありません。
残念ながら、世界人口の半数以上が必要不可欠な医療を受けられず、医療サービスの自己負担によって毎年1億人が貧困に追い込まれています。
心血管疾患による死亡率は上昇している
2015年には、世界でCVDの症例が推定4億2,270万件あり、CVDによる死亡者は1,792万人に上りました。虚血性心疾患は、世界全体および各地域で、CVDによる健康損失の最大の原因でした。次いで脳卒中でした。
CVDは、世界のあらゆる地域で、依然として健康損失の主な原因です。過去25年間の社会人口学的変化に伴い、社会人口学的指標（SDI）が非常に高い地域ではCVDが劇的に減少しましたが、ほとんどの地域では減少は緩やかにとどまるか、変化がありませんでした。
CVDによる死亡は、地理的な場所、富、教育によって左右される度合いが高まっています。これらは総称して健康の社会的決定要因と呼ばれます。また、食生活、身体活動、喫煙など、変更可能なリスク要因にも影響を与えます。
患者中心の心血管ケア
米国の患者に話を聞くと、命を救い、生活の質を高める治療を評価する一方で、その費用を負担できるかどうかへの懸念が高まっていると語ります。また、自身のケアに関わりたい、医師の推奨内容を理解したい、診察室の外にも広がるパートナーシップを築きたいという声も一貫して聞かれます。
患者は、費用負担の問題に加えて、ケアに格差があり、管理が複雑すぎる、焦点が定まっていない、自分の目標や優先事項に沿っていないと報告しています。
世界的に、可能な限り質を評価するため、医療のリーダーは健康成果の指標だけでなく、患者報告アウトカムや患者報告経験も重視すべきだという認識が広がっています。
人々の長寿化が進むなか、医療における価値の提供を促し、支える仕組みとなるよう、イノベーション、治療、支払い制度を改善することが急務です。このプロセス全体に患者の声が反映されなければ、真の価値は実現できません。
下流の治療より上流のケアに投資する
世界経済フォーラムによると、世界の医療は知識とイノベーションの面で大きく進歩しました。しかし、多くの知見を持つ人々は、世界全体で医療に費やされる年間6.5兆ドルから社会が十分な価値を得ているのか、疑問を呈しています。この支出の30～50％が無駄になっていると推定されています。
その理由は、医療支出全体の3分の1が、患者の治療成果の改善に占める割合がわずか10～20％のサービスや治療に費やされているためです。
アスタナ宣言は、予防とプライマリ・ケアに重点を置き、より上流でケアを提供する必要性を改めて確認しています。同宣言は、公衆衛生機能の能力とインフラを強化し、継続的で包括的、協調的、地域志向かつ人々中心の質の高いプライマリ・ケアを発展させるよう求めています。
「成果に基づくケア」への注目は世界に広がると予想され、政府、医療提供者、臨床医、研究者、患者の関与のもと、支払者によるリスク共有型の解決策の導入が進むでしょう。
明確な前進への道筋
次の戦略を進めることで、医療のリーダーから保健省まで、医療エコシステム全体の関係者がケアの質を向上させることができます。
- 心血管分野のイノベーションへの投資が支援され、促進されるよう、持続可能な臨床試験モデルについて規制当局と連携する。
- 消費者中心の価値、負担可能性、イノベーションを支える仕組みへの投資を促す、エビデンスに基づく戦略を策定する。
- 患者と介護者を巻き込み、その希望に耳を傾け、目標が達成されるようにする。
- 下流の治療より上流の予防に重点を置く、独自の支払いモデルを考案する。
- バーチャル・ヘルスや遠隔医療などの技術に投資し、病院のコスト抑制を支援しながらサービスを拡充する。
世界経済フォーラムの「医療における価値のためのグローバル連合」は、この課題に取り組むため、「医療における価値イニシアチブ」の一環として、米国心臓協会およびデューク・マーゴリス医療政策センターと連携しています。
私たちの取り組みには、患者、臨床医、研究者、公衆衛生当局者、製品開発者、雇用主など、多様な関係者が集まっています。誰もが変革の緊急性を共有し、とりわけ私たちを頼りにしている人々のため、解決策を今すぐ生み出そうとしています。
