GDPはもはや成長を正確に測る指標ではない。
世界経済フォーラムは、パンデミック後の回復において政策立案者と政府を導くための包括的なスコアカードを作成した。
繁栄、地球、人間、そして制度の役割は、バランスを保つ必要がある。
これらの指標は密接に関連しているため、トレードオフは避けられない。
21世紀になっても、なぜ私たちは国内総生産（GDP）で経済成長を測り続けているのか――20世紀初頭に考案された指標で測り続けているのか？
では、私たちが生きる世界の複雑さを適切に反映し、パンデミック後の回復を導くことができる、より包括的で多次元的な指標はどのように定義できるのか。国民所得にとどまらず、福祉、環境、人々にも目を向ける指標とはどのようなものか。
世界経済フォーラムは、報告書『新たな経済のためのダッシュボード：ポストコロナ回復に向けた新たな羅針盤』でまさにこの課題に取り組んでおり、現在GDPが残している空白を埋めうるマクロ経済指標の枠組みを示している。
国民の福祉を測る手段がない
GDPを指標とすることの弱点は、第四次産業革命、気候危機、COVID-19を受けて今世紀に世界経済が経験した急速な変化を反映しているだけではない。国民の福祉を測るためにGDPを一律に用いることは、これまでも多くの場面で疑問視されてきた。その考案者である米国の経済学者サイモン・クズネッツでさえ、そうした疑問を呈している。
新たな報告書で、フォーラムは次のことを提案している。4つの次元からなるスコアカードを作成することこれらの次元は、繁栄、地球、人間、制度の役割という、バランスを取る必要がある要素である。
繁栄と経済成長
フォーラムの「繁栄」指標には、社会的流動性、所得または資産の不平等、財政的な強靭性といった側面が含まれる。GDPは依然として繁栄の次元に含まれているが、世界経済の変化を反映するよう更新されている。
高所得経済では、成長の鈍化、生活水準への影響、そして所得分配の不平等の拡大を追跡し、効果的な政策対応を促進する必要がある。
新興市場では、指標はこれらの国々でより均等に広がっている成長を考慮する必要がある。その成長は、これまでに数百万人の貧困の解消に寄与してきた。報告書によれば、これらの経済において経済成長を押し上げるべき強い根拠は依然として存在する。その一例として、化石燃料よりもクリーンエネルギーの成長を促す刺激策が挙げられる。
人々と地球のために正しく対応する
「地球」指標は、変化するエネルギーミックスと、それに関連する温室効果ガス排出量の推移を織り込んでいる。また、気候変動の費用とその緩和策（例えば炭素税を通じたもの）も考慮に入れている。
人的資本は、ダッシュボードの「人々」の次元を決定づける重要な要素である。教育と再スキル化を追跡する指標が含まれており、経済の構造的転換が進む中で、労働力のスキルセットの転換を進め、雇用喪失を回避するよう政府支出を導くものである。
最後の次元は「制度」であり、フォーラムは、報道の自由、司法の独立、予算の透明性に関する否定的な動向などを例に挙げ、制度の質の低下を指摘している。
世界経済フォーラムは気候変動に対して何をしているのか？
適切なバランスを見出す
これら4つの次元はいずれも本質的に複雑さを内包しているが、相互の結びつきによって困難がさらに増し、適切なバランスを確保するためにはトレードオフを行う必要がある。
政府は気候変動を緩和するために炭素税を導入するかもしれないが、例えば雇用や経済的・社会的分極化に与える影響を検討する必要がある。
経済活動の上下を測る、世界的に受け入れられる新たな手段を見つけることは引き続き課題であるが、世界経済の回復を正しい方向に導くために、早急に取り組まなければならない課題である。
