GDPに代わるものとして、幸福度が未来の指標になろうとしています。各国は世界の幸福度ランキングで競い始め、ウェルビーイングの統計に基づいて政策を立案しています。
最近では、ニュージーランドが、2019年度予算で国の支出がウェルビーイングに及ぼす影響を報告すると発表しました。都市当局は、幸福度を測定する「スマート」な方法を開発しています。日々の幸福を感知し、地図化し、説明することを目指すモバイルアプリや行動データの活用が、ますます広がっています。たとえば、スマート・ドバイ・オフィスは2018年初めに、スマート幸福度指数を発表しました。この指数は、投入資金あたりの幸福度の向上に基づき、同市の行政担当者の業績を評価するとしています。
こうした重視の背景には、幸福研究という学術分野の発展があります。21世紀の初め以降、独自の研究センターや学術誌を持つ、信頼性の高い科学分野として確立されてきました。2018年に発表された幸福研究をGoogle Scholarで簡単に検索するだけで、驚くべきことに23,000件もの結果が表示されます。
この分野の第一線の研究者たちは当初、哲学、心理学、社会学、健康学、経済学、文化研究、芸術から多様な知見を集め、人々が自分の人生にどれほど満足しているか、また主観的なウェルビーイングをどう評価しているかを厳密に調べようとしました。とりわけ心理学者たちは、苦悩や障害に焦点を当てることにうんざりし、この時期に関連分野であるポジティブ心理学を立ち上げました。
笑顔を測る
幸福度を測定して地図化でき、地域によって異なるという考えは、今や確立されています。2012年以降、3年ごとに世界幸福度報告書が、待ち望まれる世界各国の幸福度ランキングを発表しています。ランキングは、人々に人生に対する気持ちを0から10の尺度で評価してもらう世界規模の調査に基づいています。通常は北欧諸国が上位を占め、現在はフィンランドが首位です。
幸福は数値化できない実体のないものだと多くの人が感じるかもしれませんが、国の価値や進歩を測る尺度として経済成長を超えようとする政府の間で、この新たな測定方法の人気が高まっています。一方、世界的な運動として、現在の経済モデルをウェルビーイングに基づくものへ転換する取り組みへの支持が広がっています。
誰がどこで最も幸福か、年齢や性別による幸福度の社会的な傾向、そして所得、教育、社会的関係、良好な国家統治、健康など、個人や国の幸福度を左右する要因を含め、幸福について多くのことが分かってきたのは事実です。それでも、世界的な経済格差や高い割合の世界的なうつ病と精神的苦痛は続いています。つまり、幸福についての知識は大きく増えましたが、全体として幸福度は向上していません。
これは喫緊の課題であり、幸福度を高めようとする国の政府、都市、地方当局の現代的な取り組み方にも影響を及ぼすべきです。問題は、この分野の発展とともに、幸福に対する特定の理解が定着したことです。そして、その定義には限界があることがますます明らかになっています。
行動経済学者は、幸福研究を世界規模で公共政策の議題に取り上げるうえで、大きな影響力を発揮してきました。しかし、幸福度を測定するためには、幸福を観察可能な行動として再定義する必要がありました。そのため、幸福度を監視・測定する人々の理解では、幸福とは個人の精神面に関わる内的なものです。しかし、誰もが知るように、幸福は一般に自分の外にある何かに関係し（何か「について」幸福を感じる）、外部環境の変化によって変わり得ます。
経済学者も、幸福研究に携わるなかで、偏りをなくし、客観的で比較可能な尺度を提供するために、神経科学や遺伝学の証拠を活用することへの関心を高めています。ここでも、幸福が実際に何を意味するのかを定めるため、今度は行動ではなく生物学に目を向け、内面を探ります。
行動経済学や神経科学による説明には、重大な限界があります。こうしたアプローチは、匿名化された個人のウェルビーイングを集計し、主観的なウェルビーイングを客観化された尺度へと変え、国や世界の統治における目標にします。その結果、文化や状況が、自己認識、期待、願望、ものの見方を形作る役割が軽視されます。内と外の境界に異議を唱え、この重要な分野を理解するうえで中心となる別の捉え方は、影を潜めてきました。
したがって、「文化」は幸福を行動として定義する際の難点です。主観的なウェルビーイングは調査で測定できるという考えさえ、一部の経済学者から異論が出ています。たとえば、人々の幸福度の自己評価は、自国の教育制度における試験の採点方法に左右され得ると指摘されています。これは、異例の影響であり、世界の幸福度指数の妥当性に疑問を投げかけます。
幸福の逆説
経済学者や心理学者は、さらなる限界もたびたび指摘しています。つまり、幸福はうつ病の対極だと一般に考えられていますが、必ずしもそうとは限らないようです。メンタルヘルスの問題を抱えて暮らす人々が、同時に幸福を感じていると報告することがあります。フィンランドやデンマークなど、最も幸福度の高い国の一部では、自殺率も高いことが、新たな研究で報告されています。この研究は、世界の幸福度ランキングで北欧諸国が優位を占めることに伴う矛盾を明らかにしようとしたものです。デンマーク幸福度研究所の研究者、イザベラ・アーレントは最近、幸福とは相対的で変化する概念だと考えていると私に語りました。その方がはるかに納得できます。「たとえユートピアに暮らしていても、不幸な人はいるでしょう。」
幸福研究につきまとうもう一つの逆説があります。ウェルビーイングを促す条件づくりは、現状への不満や不幸感を原動力としている場合があるのです。たとえば、幸福度の低い人は幸福な人よりも、政治活動に参加する可能性が高い傾向があります。幸福についての科学的知識が増えても、まだ大きな社会変化につながっていないのは不思議ではありません。
こうした限界や逆説は、今後の幸福研究やウェルビーイング政策の方向性を形作る必要があります。予測的な行動分析、感情を検知するウェアラブル機器、共感型機械学習に支えられた現在の「スマート幸福都市」運動が、幸福とは何か、そしてそれを集団としてどう追求できるかという何世紀も続く問いに、21世紀の技術的な解決策をもたらすとは考えにくいでしょう。幸福度の追跡は結構なことですが、こうした地図を統治のあり方を決めるために使う前に、幸福が地図化され、測定され、管理される感情となったとき、私たちの幸福に何が起こるのかを理解する必要があります。
