本記事は当初、theprint.inに掲載されました。
WHOによれば、結核は依然として世界の死因トップ10に入っており、感染症の中では最大の死因となっている。
2018～2022年に結核の研究、予防、診断、治療およびケアに必要とされる目標額のうち、資金拠出は50％未満にとどまる見込みである。
84億人が携帯電話を利用でき、インターネット普及率は世界で47％に達していることから、mHealth（モバイルヘルス）は結核の予防、ケア、管理において真のゲームチェンジャーとなり得る。
予防可能で治療可能な病気なのか？答えはイエスである。結核は両方に当てはまる。この原則を踏まえ、世界保健機関（WHO）は2014年に「結核終息戦略（End TB Strategy）」を発表した。同戦略は2015年から2035年までに結核による死亡者数を95％削減し、罹患率を90％削減することを目指している。それから7年が経過した今、これらの目標の達成に向けて順調に進んでいるだろうか？
統計はそうではないことを示している。WHOによれば、結核は依然として世界の死因トップ10に入っており、感染症の中では最大の死因となっている。結核は2019年に推定140万人の命を奪い、そのうち24万人はHIV陽性者であった。世界全体では、結核の罹患率は2015年から2019年にかけて累計9％低下したが、これは「結核終息戦略」が掲げた、2015年から2020年にかけての20％減少という中間目標の半分にも満たない。さらに憂慮すべきことに、多剤耐性結核は世界の健康に対する大きな脅威として浮上しているであり、2018年から2019年にかけて症例数は10％増加した。現在、新規結核症例の3分の2は8か国で占められており、インドを筆頭に、インドネシア、中国、フィリピン、パキスタン、ナイジェリア、バングラデシュ、南アフリカがこれに続く。
進捗の遅れ
結核との闘いの主要な手段である資金については、2018～2022年に結核の研究、予防、診断、治療およびケアに必要とされる目標額のうち、50％未満にとどまる見込みである。症例の大半を低中所得国が占めている現状を踏まえると、この公衆衛生上の厄災との闘いをどのように強化できるのだろうか。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックは、この世界的な疾病に対してこれまでに得られた進展を覆す恐れもある。WHOの『Global TB report 2020（世界結核報告書2020）』は、COVID-19の経済的影響が、結核罹患率の2つの主要な決定要因、すなわち一人当たりGDPと栄養不良をさらに悪化させる可能性があると指摘している。2つのモデル研究によれば、COVID-19の余波により、この病気の抑制に向けて達成された進展が逆転し、世界の結核による年間死亡者数が2015年、さらには2012年の水準にまで再び増加する可能性がある。また、データによれば、2020～2025年の期間に結核を発症する人の数は年間100万人以上増加する可能性がある。
結核が猛威を取り戻そうとする今、腕まくりをして、この脅威に正面から立ち向かうときである。多分野にわたる協働が、今後の道を切り開くうえで不可欠であることは明らかだ。生物医学、公衆衛生、社会経済的介入を、研究およびイノベーションと組み合わせることで、この脅威に対抗しうる十分な力を持つ施策群が生まれるだろう。しかし、資金、訓練を受けた人材、そして検査や結核のケア・臨床判断を支えるインフラの利用可能性に制約があることを考えると、特に資源の乏しい地域においては、技術とデジタルヘルスが先導役を担う必要がある。
現在、84億人が携帯電話を利用でき、インターネット普及率は世界で47％に達していることから、モバイルヘルス（mHealth）と電子ヘルス（eHealth）は真のゲームチェンジャーとなり得る。両者は結核の予防、ケア、管理の各側面において解決策と行動の道筋を提供しうる。これは、結核患者とその治療にあたる医療従事者の双方にとって安心材料となるはずだ。
結核に関するデジタルヘルスのグローバル・タスクフォースは、情報通信技術を適用しうる4つの分野を特定している。すなわち、患者ケア、サーベイランスとモニタリング、事業管理、そしてeラーニングである。上記の4分野のいずれにおいても、デジタルヘルスの成功を裏付ける顕著な事例が世界各地に存在する。ケニアでは、多剤耐性結核（MDR-TB）患者の治療を支援するため、モバイルバンキングを通じて現金給付が行われている。スワジランドでは、保健管理者が治療施設の地図を閲覧し、それが多剤耐性結核患者および治療支援者の自宅の所在地とどのように関連しているかを把握できる。QuanTBは、薬剤の需要予測のダッシュボードを作成し、薬剤在庫の枯渇を防ぐソフトウェアベースのプログラムである。
グローバルな取り組み
世界各地では、テクノロジーがもたらすあらゆる機会を捉え、結核の影響を受ける人々に力を与え、対応を推進するコミュニティおよび保健システムを強化するための取り組みが、他にも数多く進められている。デジタルヘルスの重要性を踏まえ、今年初めには、UNOPSが運営する「Stop TB Partnership（結核対策パートナーシップ）」が、デジタルヘルス技術ハブ（DHTハブ）を立ち上げた。これは、同団体のデジタルヘルス技術分野における専門知識と取り組みを結集する統合型のバーチャル・プラットフォームである。
世界経済フォーラムの「第四次産業革命センター（インド）」は、「第四次産業革命による医療の持続可能な変革（FIRST）」という保健プロジェクトの下で、政府、学界、産業界、市民社会の各パートナーからなる連合と連携し、インドにおける早期発見、患者の服薬遵守、結核ケアにAI、機械学習、ブロックチェーンなどの新興技術を導入するための、エビデンスに基づく実施および影響測定の枠組みを構想していく。
世界経済フォーラムは、第四次産業革命に関して何に取り組んでいるのか？
フロンティア技術・イノベーションセンターは、科学者、政策立案者、ビジネスリーダーを結集し、新興技術とその現実社会への影響を見極める取り組みを行っている。
協働と実験を可能にすることで、同センターはパートナーが研究から生まれたイノベーションを、地球規模で共有される課題の解決につながる実用的な応用へと転換する支援を行っている。
結核ケアの全過程を通じて、テクノロジーを基盤に結核対策を一気に加速させるべき時が来ている。これは、不可欠な結核関連サービスを維持するだけでなく、結核症例の発見、治療の継続性、治療成果を改善するためにも必要である。
2021年世界結核デーのテーマ「時計の針は進んでいる（The Clock is Ticking）」は、7年前にグローバルリーダーたちが結核終息に向けて行った公約の実行に、世界が時間切れを迎えつつあるという認識を伝えている。結核終息戦略は我々にビジョンを与えた。今こそ、その公約を行動へと転換する決意を持つべき時である。
