新型コロナウイルス感染症(Covid-19)などの感染症の封じ込めと治療は、個人の意思決定に大きく依存している。
人は必ずしも合理的ではなく、接触による知覚された利益と、病気による知覚されたコストを天秤にかけて行動する。
新型コロナウイルスなどの感染拡大への最も効果的な対応には、パニックが個人の意思決定に及ぼす影響を含め、こうした行動科学的知見を考慮に入れる必要がある。
感染症は何世紀にもわたり経済のあり方を形作ってきた。黒死病、ペスト、コレラ、スペインかぜ、SARSなどを思い起こしてほしい。新型コロナウイルス(Covid-19)も、この一覧に加わり、社会や経済を形作った出来事として、私たちの集合的記憶の一部となる可能性が極めて高い。
この分野の専門家も非専門家も含め、ほとんどの人にとって、感染症の大流行、パンデミック、エピデミックがもたらす経済的リスクと影響は明白で、現実的なものである：保健医療制度の負担、労働生産性の混乱と低下、貿易の減少と旅行・観光業の衰退などは、ほんの一例にすぎない。しかし、世界中で共有されているニュースの見出しや画像を見れば、根本的な増幅要因が見えてくる。それはパニック、すなわち次のような水準を超えた動揺である。香港やシンガポール、そして最近ではイタリアで見られた「トイレットペーパーのパニック買い」。
感染症のリスク管理そのものが非常に複雑な課題であり、保健および経済への影響を最小限に抑えるため、地域、国家、国際の各レベルで一連の対策を講じ、調整する必要がある。この複雑で膨大な課題は、市民のパニックや極度の不安によって助けられることはない。こうした状況は可能な限り抑制し、軽減すべきである。イタリアのジュゼッペ・コンテ首相でさえ、当初は国民に「パニックを鎮めよう」と呼びかけ、その後、ミラノから数百人が逃げ出す様子が報じられると、責任ある行動を求めた。これは、健康(そして他の多くの)ショックへの対応において、理解すべきことや、なすべきことがまだ多く残されていることを如実に示している。
有用なツールの一つが「行動インサイト」である。これは、行動経済学、社会心理学・認知心理学、人類学などの行動科学の様々な分野からの知見を集めたもので、公共政策の立案に活用できる。
公衆衛生は公共財であり、どの経済学者に聞いても、これは常に問題をはらんでいると答えるだろう。公共財とは、その創出に貢献していない人々を含め、誰もが利益を享受できる財と定義される(いわゆる「フリーライダー」)。通常、非感染性疾患に関する健康上の判断は、自己完結的で個人的なものである(健康的な食事、運動、禁煙、病気の回避や早期発見のための検診受診など)。
感染症は、個人の判断がもはや自己完結的・個人的なものではなく、地域社会全体の問題となるという点で、顕著な例外である。例えば、感染しているのに他人を守らない場合や、健康であっても自分を守らない場合、あなたはアウトブレイクがパンデミックへと拡大する共同責任を負う可能性がある。
言い換えれば、感染対策を講じる際には、個人の行動は自分自身のためだけでなく、社会全体にとって極めて重要である。
もし個人が完全に合理的であれば、あらゆる感染症の管理は容易で単純なものになるだろう。予防、防護、封じ込めは、苦労なく効率的に実施されるはずである。
残念ながら、私たちは専門家が考えてきたほど合理的ではなく、代わりに心の近道(ヒューリスティック)を用いており、それが感染症のほとんどの側面の捉え方に影響を与えている。人間の合理性の限界は、恐怖のような過酷な状況下でさらに悪化する。
公衆衛生当局がアウトブレイクに直面する際、政策や介入において「現実の」人間の行動を適切に理解し、反映させることが最大の弱点であることは明らかである。封じ込めという目標に向けて人々の協力を得ること(自主的な隔離、手洗い、移動や集会の制限)、フリーライダー(くしゃみを手で受け止めない人、体調が悪くても出勤する従業員)を最小限に抑えること、極端なリスク認識(パニックや無視)を避けることは、学校閉鎖や集中治療室のベッド数の増加と同じくらい重要である。
とはいえ、これは容易な課題ではなく、行動の専門家がその理由を説明できる。例えば、感染やそれに伴う健康リスクの可能性は、過大にも過小にも見積もられうる。人々は、リスクを示す数値を処理することを非常に難しく感じており、特に、オッズ、パーセンテージ、確率で表される場合はなおさらである。また、「まれ」「一般的」「軽微」といった形容詞で表される場合も、これらの言葉には本来あいまいさがあるため、同様に難しい。その結果、伝える側の意図とはかけ離れた、食い違う解釈が生じることが多い。
さらに、人々は利用可能性ヒューリスティック(すぐに思い浮かぶ事例に頼る傾向)の影響を受ける。これは無意識の心の近道であり、ある事象の発生確率を見積もる際に大きな誤解を招きうる。言い換えれば、センセーショナルなニュースの見出しや、新型コロナウイルスを示す強烈な画像に絶えずさらされ、その脅威に直面すると、これらの画像が真っ先に頭に浮かび、無意識のうちに意思決定の近道となる。
イタリア人をはじめ世界中の多くの人々は、1月初旬以来、不衛生な野生動物市場、コウモリのスープ、マスク、防護服、検疫下の船舶などの、黙示録的な光景にさらされてきた。ロンバルディア州の小さな村が新型コロナウイルスのアウトブレイクの発生地として取り上げられたとき、北イタリアの多くの人々がパニックの高まりを感じ、パスタやトマトソースを買い占める必要に突然駆られたのも不思議ではない。私たちの潜在意識は数週間にわたり危険の警告を受け続けており、過去において適者生存に重要であった心の近道は、意図どおりに機能してきたが、公益のために必要な形では機能していない。
問題は、リスクを伝えるメッセージの内容だけではない(ヒント：一般的に、視覚的な情報が最も効果的である)。タイミング、媒体、伝達者も関係する。例えば、政府への信頼が低ければ、政府の医療専門家から提供される情報への信頼も同様に低くなる。
リスクが過大評価されると、状況は極端なものと認識され、パニックが起こりうる。その結果、個人が社会的慣習を無視し、略奪のような極端に利己的な行動をとる事態につながることがある。一方で、極限状況では、人々は極端に利他的に行動する傾向もあり、騎士道的な方法で他者を助けたり、状況に乗じて利己的に利益を得ようとする者を罰したりする。例えば、当局に価格つり上げを通報することなどがこれに当たる。
世界経済フォーラムは、新型コロナウイルスのアウトブレイクに対して何をしているのか？
ただし、パニックはリスクに関する(誤った)認識のみから生じるわけではなく、個人が逃げ道がないと感じることからも生じる。都市封鎖(ロックダウン)や検疫は、まさにその逃げ道を閉ざすものである。都市封鎖の前に武漢から逃げ出した人々や、イタリアの赤色地域から夜中に錠前をこじ開けたり走って逃げたりして検疫を逃れた人々は、こうした措置を、病気を運び伝播する能力を排除するための基本的な手段(公共財)とは見なさず、自由に対する高くつく制限と見なした。反社会的行動(検疫や他者との距離の確保)にかかる個人の負担は、特に愛する人と離れることを必要とする場合には、しばしば高すぎると考えられている。
経済の観点から見ると、新型コロナウイルスのアウトブレイクのような事例では、個人は接触による知覚された利益と病気による知覚されたコストを天秤にかけており、これが感染率に影響する。ある人々の行動は病気の拡大を早める一方で、他者の行動は流行の速度を緩めることができる。感染症の流行における個人行動の力を認めれば、行動インサイトを考慮に入れることは選択肢ではなく、必要不可欠なものとなる。
さらに読むための文献：
Weston, D., Hauck, K., & Amlôt, R. (2018). Infection prevention behaviour and infectious disease modelling: a review of the literature and recommendations for the future. BMC public health, 18(1), 336.
Perrings, C., Castillo-Chavez, C., Chowell, G. et al. Merging Economics and Epidemiology to Improve the Prediction and Management of Infectious Disease. EcoHealth11, 464–475 (2014). https://doi.org/10.1007/s10393-014-0963-6
